建築ジャーナルのバックナンバー
2011/05/01発売号 (2011年5月号)
建築ジャーナル

出版社：建築ジャーナル
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■建築ジャーナルの目次

特集
東日本大震災、建築家は何ができるのか

3月11日に発生した東日本大震災から約1カ月が経過したが、避難所に生活を続けている被災者は、東北地方を中心に15万3,932人に上る（4月10日時点）。今後、15万人以上もの人たちの暮らしをどう再建していくのか。また、避難所に入ることはなくても住まいが損壊し、不安な日々を過ごす人も大勢いる。安心・安全・快適な避難所・仮設住宅づくり、被災した建築物の「被災度判定」の実施など、やるべき課題は山積しているが、生活基盤となる住まいに対する被災者の不安を少しでも緩和するために、被災者の人命と安全の場を確保するために、建築家の知恵と行動がほしい。

｢東日本大震災、建築家は何ができるのか｣より

■ネットワークを生かし、応急危険度判定を迅速に!―建築士会連合会青年委員会
■東北建築賞（作品賞）を受賞した建築は無事か?
■山形市総合スポーツセンター避難所利用―本間利雄設計事務所＋地域環境計画研究室
■用が足せれば良しという問題ではない。避難所のトイレ問題―加藤篤
■数時間で完成できる仮設風呂｢ZENKON湯｣を被災地に―齊藤正
■進化した避難所用簡易間仕切―ボランタリー・アーキテクト・ネットワーク（VAN）
■ダンボール製の避難地用パーテーション―設計衆団Learn-Network
■女性、子どもを守るために、避難所・仮設住宅にシェルターの設置を―北沢杏子
■コンテナ規格のユニットで、安価で恒久的な住まいを提供―吉村靖孝
■仮設住宅ではなく『仮住まい』、他者と関わり生活再建―中谷ノボル・宮下芙美子
■シェアハウスの暮らし方・受け入れ方を共有し、トラブル未然に防ぐ―たかぎみ江
■東日本大震災の被害と復興『復興災害』を避ける方策を探れ―塩崎賢明
■東日本大震災後、大手設計事務所の対応は?

[ひと]
Close Line 減築で耐震改修すれば、約100億円削減―鳥取市庁舎問題
オピニオンの視線防災に必要なのは自主的に行動する地域力―大西賞典

[地域の話題]
東日本＝東京理科大小嶋一浩研究室｢新しい膜構造｣／吉村順三設計｢園田邸｣保存活用ほか
中部＝名古屋NPO、震災への提言／椙女大村上心研究室がニュータウンDVD制作
西日本＝京都でモダニズム建築を考える／学生のための設計コンクール開催
九州＝西鉄宮地岳線跡地問題／熊本の木でつくる応急仮設住宅アイデアコンペ

[建築と政治]
日本のメトルダウン地域主権の復興に向けて―江原幸壱

[批評]
モダニズム建築のメッセージ(29) 旧ワシントン郵便局―松隈洋

[実務]
古川保の伝統構法万歳！(30) ｢水俣エコハウスの土壁を生かす｣
反電磁波講座(66) ｢福島原発事故の健康影響は｣―加藤やすこ
折り紙建築士養成講座(38) ｢東京国際フォーラムガラス棟をつくろう｣―木原隆明

[NEWS]
五十嵐太郎の先読み編集局(29) 東日本大震災とメディア
World Report(27) ハイチ大地震建築支援活動① 江崎貴洋
実務者のためのマネジメント・ブック・ガイド(2) ｢黒い白鳥｣納見健悟
Information
Focus

[東日本建築集]
山本浩三都市建築研究所（東京都中央区）天建築設計事務所（茨城県水戸市）

[中部建築集]
今井賢悟建築設計工房(愛知県尾張旭市) 城戸武男建築事務所(名古屋市中区)

[西日本建築集]
和新・設計事務所（和歌山県御坊市）川本建築設計事務所（広島県廿日市市）石井建築設計事務所（滋賀県近江八幡市）

[九州建築集]
国建（沖縄県那覇市）