週刊トラベルジャーナル 発売日・バックナンバー

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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 東京オリパラ開催までの期間を「ビジネスチャンスに満ちあふれた黄金の時間」と表現したのはJTBの高橋広行社長(当時)でした。ただ、この言葉には、「自ら掘り起こさなければ手に入れることも輝かせることもできない」という続きがあります。最終的には異例ずくめの開催を余儀なくされた東京オリパラですが、果たしてツーリズム産業は黄金の時間を輝かせることができたのでしょうか。特集でジェイアール東日本企画の高橋敦司さんはこう総括しました。「夢と消える前にラストミニッツを大切に」と。

■□■□■□■□ ■10月4日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *東京オリパラ総括
  ツーリズムに何をもたらしたのか

 東京オリンピック・パラリンピックが9月5日に閉幕した。新型コロナウイルスの感染拡大により1年延期となったが、それでも感染拡大は収まらず最終的に無観客開催を余儀なくされた。果たしてオリパラはツーリズムに何をもたらしたのだろうか。

  ▽黄金の時間が終幕
  ▽オリパラは何をもたらしたか
   高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
   島川崇(神奈川大学国際日本学部教授/日本国際観光学会会長)
   井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
   野澤肇(JTB総合研究所代表取締役社長執行役員)

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論文
 *宿泊業における収益最適化とその実践に関する考察(前編)
  田澤彌栄(ルフトハンザエアプラスサービスカルテンGmbH日本支店ゼネラルマネージャー)

注目のニュース
 機内ペット同伴、22年実施へ検証
 スノーピークが観光ファンド組成
 まちづくり連動型のホステル誕生
 7月百貨店外客売上22%増

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『共同富裕がもたらす変化』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 第2次ブームともいわれるキャンプ人気。密を避ける行動が求められるコロナ下で高まりをみせていますが、キャンプ人口の推移を見るとコロナ前からブームは到来していたようです。地域の受け皿整備や既存施設への投資も進むなか、コロナ収束後も流れを途絶えさせないために何が必要か。特集はそんな観点からアプローチしました。地域にとっては足を運んでもらう仕掛けが重要。パイオニアであるスノーピークの後藤健市取締役は「いかに楽しくおいしく過ごせるかか鍵」と助言しています。

■□■□■□■□ 9月27日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *キャンプブームを生かす
  市場育成と地域活性化に向けて

 キャンプがパンデミック下で新たなブームを呼んでいる。20年のオートキャンプ参加人口は前年比3割減に踏みとどまり、21年もキャンプ場の新規開業が相次いでいる。このブームを一過性に終わらせず、さらなる成長につなげることができるか。

  ▽ブームに乗ったキャンプ市場
  ▽市場拡大への視点
   森戸香奈子(リクルートじゃらんリサーチセンター研究員)
  ▽集客への視点
   内田有映(アソビュー執行役員)
  ▽地域活性化への視点
   後藤健市(スノーピーク取締役/スノーピーク地方創生コンサルティング代表取締役会長)

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注目の事例
 *ごみゼロ目指す町にSDGs体験型ホテル
  宿泊を通じて環境問題を自分事に

注目のニュース
 行動制限緩和、旅行市場再開へ前進
 大阪観光復活へ早急な施策を要望
 旅行会社と自治体の連携協定増加
 8月の客室利用率49.7%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『雨の日にも良い思い出づくりを』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 身体的にも精神的にも健康で安心な状態を意味するウエルネス。コロナ禍で生活者の意識の変化や行動変容が進むなか、アフターコロナのツーリズムのキーワードとして注目を集めそうです。特集では日本のウエルネス研究の第一人者である琉球大学の荒川雅志教授に寄稿いただきました。曰く「いまこそツーリズム産業は人々のライフスタイルに寄り添う高付加価値型の次世代ライフスタイル産業へ転換するチャンス」。昨今のさまざまな事件からはウエルネスが社会的な課題であるとも感じます。

■□■□■□■□ 9月20日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *ウエルネスでいこう
  コロナ後の旅と健康

 コロナ禍が生活者に与えた影響はさまざまだが、人々の健康やウエルネスに対する関心の高まりと意識変化は間違いなくその1つである。観光業界はかねてから健康やウエルネスと旅との相関関係を生かしたビジネスに取り組んできたが、その展開を拡大させるチャンスが巡ってきた。

  ▽キーワードはウエルネス
  ▽ウエルネスの本質
   荒川雅志(琉球大学国際地域創造学部教授)
  ▽旅と健康への問いかけ
   Theme1人々の行動様式は変わるのか
    篠塚恭一(SPIあ・える倶楽部代表取締役)
   Theme2トレンドの変化は起きたのか
    高橋伸佳(JTB総合研究所ヘルスツーリズム研究所長)
   Theme3ビジネスアプローチを誤るな
    黒須靖史(ステージアップ代表取締役)

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注目のニュース
 帰国後隔離、早急な見直しを提言
 エコな移動にポイント付与
 奈良県、観光連携の土台づくり強化
 6月旅行取扱額、67%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『ビフォーコロナに戻るイタリア』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 +ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要45社6月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 コロナ禍を境に動きが止まったものがある一方、止まらないものもあります。むしろ加速しているのが持続可能な旅の基盤づくり。日々舞い込むプレスリリースにはサステイナビリティーの言葉があふれます。一方、送客側の旅行業は傷んだビジネスの回復に向け、政府の支援策などに関心が集中している様子。それは当然のこととはいえ、受け入れ側とのギャップが広がり、気づけば取り残されていたなんてことにならないか、そんな不安も覚えます。特集では、いまだからこその意識改革を呼びかけました。

■□■□■□■□ 9月13日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *サステイナブルな旅を考える
  求められる送客側の意識改革

 多くの国がコロナ禍明けの海外旅行者受け入れを待ち望んでいる。しかし、再開を視野に入れたプロモーションには以前とは違いが見られる。それはサステイナブルな旅に軸足が置かれていることだ。受け入れ側のこのメッセージに送り手側はどう呼応するのか。

  ▽海外旅行の再開急ぐその時に
  ▽旅行業にとっての意義
   小林英俊(北海道大学観光学高等研究センター客員教授)
  ▽商品化に及ぼす影響
   檀原徹典(ミキ・ツーリスト代表取締役社長)
  ▽マーケティングの変化
   能登重好(フォーサイト・マーケティング代表取締役)
  ▽送り手への視点
   鈴木宏子(国連世界観光機関〔UNWTO〕駐日事務所代表)

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論文
 *海外DMOにおけるブランディングの実践(後編)
  宮崎裕二(東洋大学国際観光学部)

注目のニュース
 観光庁概算要求、2%増の417億円
 プラ製品規制業種に宿泊業
 新潟に格安地域航空会社誕生へ
 主要空港、5月も大幅改善

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『観光とインクルージョン』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 地域に点在する有形・無形の文化財をパッケージ化して、わが国の伝統・文化を語るストーリーを認定。歴史的魅力にあふれた文化財群を地域が総合的に整備・活用し、世界に戦略的に発信することで地域活性化を図る…。15年に創設された日本遺産のコンセプトです。現在104件認定されますが文化庁は地域の取り組みの温度差や課題から評価制度を導入。特集は7月に初の評価結果が公表されたことで企画しました。再審査となった地域はいずれも認定継続を目指します。そこにもまた物語があります。

■□■□■□■□ ■9月6日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *地域のストーリーづくりの壁
  見直し始まる日本遺産ブランド

 日本遺産事業の見直しを進めてきた文化庁は昨年12月、新たな事業スキームとして総括評価の仕組みや認定取り消し制度の導入等を発表した。これに基づき今年7月には再審査が必要となる4件を公表している。誕生から6年間を歩んできた日本遺産の現在地を見つめる。

  ▽事業見直しと総括評価
  ▽ストーリーづくりの視点
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
   江藤誠晃(ツーリズムプロデューサー/BUZZPORT代表取締役)
   井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)

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注目の事例
 *ウィラーのオンデマンド共有交通
  月額5000円で地域の新たな足に

注目のニュース
 コロナ後のDMO、地域と合意形成必要
 安心な観光実現へコロナ一掃期間
 旅行決定要因は価格より返金保証
 6月百貨店外客売上68%増

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『日本の敏腕経営者に学ぶ』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 日本でもいわゆるワクチンパスポートの運用が始まりました。ただし、用途は海外渡航の検疫免除に限られ、経済活動再開に積極活用する欧州とは大きな乖離があります。旅行業界や経済界からは使途拡大を求める声が高まっていますが、政府は慎重姿勢でジレンマが募るところ。そんななか、石垣市の特典制度はワクチン接種者の利用が増えており、1つの指標になりそうです。特集では、より有効な策として、検査予約を含む包括管理や新たな観光ビジネスモデルのアイデアが識者から示されました。

■□■□■□■□ 8月30日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *ワクチンパスポート
  観光回復への出口戦略

 新型コロナウイルスワクチンの接種完了を条件に入国制限を緩和する動きが世界的に広がっている。日本でも、まずは海外渡航者向けに接種記録の公的証明となる、いわゆるワクチンパスポートの交付が始まった。感染拡大を防ぎつつ社会経済活動を回復に導くための出口戦略として期待が高まる。

  ▽世界の状況と日本での期待
  ▽石垣市の挑戦
  ▽活用への中長期視点
   荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
   高橋伸佳(JTB総合研究所ヘルスツーリズム研究所長)

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独自調査
 *2021年夏期日本発航空座席調査
  11万5000席で前年同期の2.7倍に

注目のニュース
 妙高市、旅行者に抗原検査開始
 宣言解除待つより自己防衛で旅行
 グアム、海洋観光の認定制度導入
 7月の客室利用率53.1%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『コンシェルジュ機能を生かす』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 いまやホットワードになりつつあるグリスロ。過疎化が進む地域住民の足として、観光地の二次交通手段として、小型電動車を活用した低速移動サービスを導入する地域が増えています。開放的な車両に乗れば、車内ばかりか沿道を行く人々との会話も弾み、楽しいことが付加価値とか。名大教授の加藤博和さんは生活交通路線とは異なるときめきを感じたといい、ツーリズムプロデューサーの茶谷幸治さんはこれからの地域観光に「これはいける」と。特集では導入事例や課題など交えて紹介しました。

■□■□■□■□ 8月16・23日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *グリスロで地域の観光
  ラストワンマイル支える小さな移動サービス

 グリーンスローモビリティを導入する地域が増えている。低速・小型の電動車を地域交通の一角に位置付ける取り組みで、地域住民の移動手段としてだけでなく、観光地の二次交通手段としても有望視される。カーボンニュートラル実現の一環として国も導入を積極的に後押しする。

  ▽各地で導入進むグリスロ
  ▽グリスロで地域の観光
   加藤博和(名古屋大学大学院環境学研究科教授)
   茶谷幸治(ツーリズムプロデューサー)
   高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)

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注目のニュース
 JLもサブスク実証実験開始
 受注型富裕層ツアーで旅行業参入
 国際線旅客、アジアの回復に遅れ
 5月旅行取扱額、284%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『フィリピン市場の現状と展望』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 +ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要45社5月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 鉄道で移動できる2時間半未満の航空路線を廃止するフランスの気候変動対策法案が可決されました。欧州全体では今年、鉄道年として列車利用を促す政策が大々的に展開されます。持続可能性をキーワードに進む航空から鉄道へのモーダルシフト。これからの観光で向き合わなければならないテーマです。18年に始まったフライトシェイムに見られるように次世代を担う若者は環境問題への意識が高いとされます。日本人の行動はいかに。この疑問に対するJTB総合研究所の考察が興味深いです。

■□■□■□■□ 8月9日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *消える近距離航空路線
  鉄道シフトがもたらす影響

 近距離の航空路線を縮小する動きが欧州で広がりを見せている。温室効果ガスを大量に排出する航空機利用を控えようという意図の反映で、気候変動など環境問題への対応策の一環だ。これと並行して、環境負荷の小さい鉄道利用へのシフトを促進する取り組みも始まっている。

  ▽欧州で広がる鉄道シフト
  ▽欧州旅行への影響
   檀原徹典(ミキ・ツーリスト代表取締役社長)
  ▽日本への波及
   戸崎肇(桜美林大学航空・マネジメント学群教授)
  ▽日本人の行動は変わるか
   波潟郁代(JTB総合研究所執行役員企画調査部長)

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誌上採録
 *インバウンドサミット2021
  日本のインバウンドは終わったのか?

注目のニュース
 ワクチン接種者対象の商品増加
 日本遺産、4件の認定継続に赤信号
 和田長官、長期的戦略で政策推進
 主要7空港、4月は改善

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『米国が模索する新しいDMOの形』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 最先端技術を活用し、第4次産業革命後に、国民が住みたいと思う、より良い未来社会を包括的に先行実現するショーケース。これが政府が構想するスーパーシティです。国家戦略特区に名乗りを上げた31自治体の提案内容には健康やウエルビーイングなどの言葉が目につきます。2030年ごろに実現される未来都市がいかに超高齢社会を前提としたものかがあらためて実感できます。特集ではスーパーシティ構想を概観しながら、これからのまちづくりとツーリズムの相関について考えました。

■□■□■□■□ ■8月2日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *スーパーシティ
  DXが変えるまちの未来

 最先端デジタルテクノロジーの導入と大胆な規制緩和により未来都市の実現を目指すスーパーシティ法が成立し、未来都市候補の公募に31自治体が名乗りを上げた。スマートシティ実現については後手に回った日本が、一気に形勢逆転を狙う独自のスーパーシティ構想が動きだした。

  ▽動きだすスーパーシティ構想
  ▽スーパーシティとツーリズム
   村木智裕(インセオリー代表取締役)
   荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
   久木田光明(PwCコンサルティング パートナー)

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論文
 *海外DMOにおけるブランディングの実践(前編)
  宮崎裕二(東洋大学国際観光学部)

注目のニュース
 仏、責任ある観光へ10の行動案
 旅に認知症リスク低減の可能性
 新規増でキャンプ人口3割減止まり
 5月百貨店外客売上3.2倍

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『急成長のおひとりさま市場』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 ツイツイにツギツギ。ユニークなネーミングで新たなサービスを矢継ぎ早に投入する東急の施策が目を引きます。コロナ禍でライフスタイルの変化スピードが急速に早まり、事業モデルの見直しを迫られている企業は少なくありません。まして移動需要によって下支えされてきた企業であればなおのこと。激動の時代にあって正解が見えないなかでも新たな道を切り開こうと模索する姿は、同社の祖となる会社をつくった渋沢栄一とやはり重なります。東急が目指す変革から、新たな時代のキーワードを探りました。

■□■□■□■□ 7月26日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *東急の変革
  事業戦略から探る新時代のキーワード

 コロナ禍で甚大な打撃を受けた多くの観光関連企業が業績回復への道筋を模索している。移動需要が以前のように戻る見込みはなく、ライフスタイルの変化も著しい。そうしたなか、新事業を多角的に推し進めているのが東急だ。見据えるのはコロナ収束後の新たな時代だ。

  ▽新中期経営計画がスタート
  ▽観光ビジネスへの視点
   井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
  ▽まちづくりへの視点
   木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)
  ▽経営戦略への視点
   清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)

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注目の事例
 *患者の旅をかなえるトラベルドクター
  医療と旅行の壁取り払う仕組みづくり

注目のニュース
 サステイナブルな旅、送客側も着手
 旅行意識、自粛でプリミティブ化
 現地体験を5つの領域で重点開発
 6月の客室利用率40.7%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『始めと終わりの印象』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 民泊新法が18年6月に施行されてから3年の歳月が流れました。民泊事業にもコロナの影響は多大で、19年6~7月に100万人泊を超えていた延べ宿泊者数は21年2~3月に20万人泊まで落ち込み、事業廃止件数が増加。届け出住宅数も20年4月をピークに減少に転じています。一方、米国では3密回避とリモートワークで、民泊がコロナ後の滞在需要を見事につかまえています。特集では新法施行から3年の節目をとらえ、民泊市場の現状とこれからについて、あらためて考察しました。

■□■□■□■□ 7月19日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *民泊新法施行から3年
  事業廃止増加、コロナ後へどうつなぐか

 住宅宿泊事業法(民泊新法)施行から3年が経過し、見直しの時期を迎えている。この間、好調なインバウンド需要に支えられ一時2万件を超えた届け出住宅数は、コロナ禍で大幅な減少に転じた。観光庁は環境変化も踏まえ、民泊新法の施行状況を検証する考えを示している。

  ▽届け出住宅数は減少へ
  ▽新法施行3年の検証
   南邦彦(北海道住宅宿泊観光開発代表取締役)
   上山康博(百戦錬磨代表取締役社長)
   永山久徳(下電ホテルグループ代表)
  ▽米短期レンタル市場
   牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)

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注目のニュース
 東商、都の観光振興へロードマップ
 消費税免税店、半年間で400店減
 旅先での関わり、「抑えたい」が過半
 4月旅行取扱額、3.6倍に

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『中東初の事務所開設へ』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 +ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要46社4月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 見る対象だった日本の城が泊まって体験する観光コンテンツへと進化しつつあります。まだほんの数例にすぎませんが、模索する自治体は増えています。ただ、実現には高いハードルがあり、一筋縄ではいかないということが取材を通じてわかってきました。特集では、事例とともにそれをいかにして乗り越えればいいのか考察しました。あらためて思うことは、文化と観光を掛け合わせることの難しさ。親和性が高いといわれる半面、アプローチを間違えずに行うことの重要性を感じずにいられません。

■□■□■□■□ 7月12日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *城に泊まる
 体験コンテンツの旗手となるか

 旅行者の消費拡大を図るには、新たな体験型コンテンツの開発が不可欠だ。そこで注目を集めるのが城に宿泊する「城泊」を中心に据えた日本文化体験。観光庁も有望と見て推進事業を本格化している。ただ、文化財の活用は乗り越えるべき課題が少なくない。果たして体験コンテンツの旗手となるか。

  ▽観光庁支援で広がり
  ▽先行事例/平戸城・大洲城
  ▽地域の合意形成の鍵
   村木智裕(インセオリー代表取締役)
  ▽歴史研究者の視点
   千田嘉博(城郭考古学者/奈良大学文学部文化財学科教授)

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誌上採録
 *インバウンド回復期へのデジタルマーケティング
  松本百加里氏(リクルートじゃらんリサーチセンター研究員)

注目のニュース
 あわら市や人吉市に高評価
 SDGs、観光産業の遅れ顕著
 Z世代の遊び方に変化
 主要7空港、3月も大幅減
 
誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『欧州DMOのCO2排出量削減』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 「移住や観光でもなく単なる帰省でもない、日常生活圏や通勤圏以外の特定の地域と継続的かつ多様な形で関わり、地域の課題解決に資する人」が関係人口の定義だそうです。定住人口でも交流人口でもない幅広い概念。関係人口と地域づくりのあり方について議論を重ねてきた国交省の懇談会は3月に計63ページに及ぶとりまとめを公表しました。特集ではその概略を紹介しながら、これからの地域づくりを考察しました。高崎経済大学の井門隆夫教授が指摘する観光の再定義の必要性を痛感します。

■□■□■□■□ ■7月5日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *関係人口のつくり方
  地域を支援する1800万人市場

 人口減少や少子高齢化が進む地域の活力を維持するために関係人口を増やす取り組みが活発化している。居住拠点を他に定めていながら、直接的・間接的に多様な形で地域に関わる関係人口は全国に約1800万人存在するとされる。国土交通省も懇談会での議論を重ねるなど、関係人口の拡大・深化への道筋を探っている。

  ▽懇談会最終とりまとめを読み解く
  ▽関係人口のつくり方
   井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
   山本理恵(クニエCS事業本部ディレクター)
   木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)

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論文
 *世界遺産の参詣道「熊野古道」を歩くことで得られる感嘆喚起経験(後編)
  伊藤央二(中京大学スポーツ科学部准教授)
  河野慎太朗(アルバータ大学キネシオロジー・スポーツ・レクリエーション学部助教)

注目のニュース
 観光白書、旅行トレンドの変化指摘
 7月中下旬からワクチン証明導入
 オンライン体験で地域課題解消
 4月百貨店外客売上9倍に

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『コロナ下の変化と問題点』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *ツーリズムの世界史 鳥尾克二
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 コロナ禍の前後で状況が一変しそうな事業分野は多岐に及ぶとみられます。その1つがビジネストラベル。観光と比べ収益性が高い市場として重要な位置を占めていましたが、オンラインで一部代替できることを誰もが身をもって知ることとなり元には戻らないとの予測も。そんな状況下ながら欧米では新旧プレーヤーの動きが活発化しています。特集では背景を探ることでコロナ後を展望しました。日本でもテック系事業者が勢いをつけており、この先、業界の構図が変わる可能性を否定できません。

■□■□■□■□ 6月28日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *流動するビジネストラベル
  M&A加速で勢力図に異変

 コロナ禍は法人旅行にも多大な影響を及ぼしている。商談等のオンラインでの代替が浸透し、コロナ禍前と同じ水準には需要が戻らない可能性をはらむ。そうしたなか、海外では、法人旅行を手掛ける大手と躍進目覚ましい新興企業が同業のM&A(合併・買収)を加速させている。

  ▽消滅する市場と陣取り合戦
   牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)
  ▽日本市場の動向
  ▽航空会社の戦略見直し
   牛場春夫(フォーカスライト日本代表/航空経営研究所副所長)
  ▽出張へのESG経営の影響
   松田千恵子(東京都立大学大学院経営学研究科教授)

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注目の事例
 *ビッグローブの温泉ワーケーション
  企業と社員と地域を元気に

注目のニュース
 HIS、国内強化で沖縄に重点送客
 感染症検査のツアー活用へ手引書
 1~3月国際旅行者、依然83%減
 5月の客室利用率34.9%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『出逢いの瞬間に成否は決まる』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 地域の観光の実情を数字で観測する恒例の特集です。全国47都道府県・20政令指定都市の21年度観光関連予算を尋ねたところ、外客誘致予算は64の自治体が減額。増額は福井、三重、宮崎の3県です。一方で全体の観光予算は増額する自治体と減額する自治体がともに33で同数。コロナ禍で消滅した外客の誘致予算を国内需要喚起や事業者支援に振り向ける形で観光の予算を確保するという心強い状況が浮き彫りになります。企画開始7年にしてアンケート回収率100%となったことも喜びです。

■□■□■□■□ 6月21日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *数字が示す地域の観光
  都道府県の予算、宿泊者数、観光消費

 長引くコロナ禍は都道府県・政令指定都市の観光関連予算にも大きな影響を及ぼしている。訪日需要復活の見通しが立たないなか、外国人旅客誘致予算を減額する自治体が急増。一方で瀕死の観光産業を救うため、国内旅客や近隣住民の誘致に力を入れる自治体が目立つ。

  ▽21年度観光関連予算と重点事業
  ▽都道府県の宿泊者数
   塩谷英生(公益財団法人日本交通公社理事)
  ▽観光消費の地方別特徴
   佐藤真一(バリュー・クリエーション・サービス代表取締役)

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 クラツー、地域振興事業に本格参入
 文化観光の推進、新たに15件認定
 環境配慮型の旅、意識高まる
 3月旅行取扱額、22.5%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『中国の旅行市場と旅行業のいま』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 +ツーリズムの世界史 鳥居克二
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(高崎経済大学地域政策学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
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統計・資料
 *旅行業主要46社3月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
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