週刊トラベルジャーナル 発売日・バックナンバー

全633件中 61 〜 75 件を表示
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 コロナ禍からの観光産業再興に向けた施策が動き出すなか、どうしても歯がゆさを覚えるのがMICE。消費単価や経済波及効果の高さがいわれていても、それに比例するだけの施策や体制が取られている印象が薄いと感じます。それは複数の省庁にまたがるMICEの特性ゆえなのかはわかりません。ただ、他国では国家戦略として重要なポジションを占める例が珍しくない状況。MICEの専門家である川島久男氏は、頓挫したままの官民連携横断組織立ち上げの議論を早急に再開する必要性を指摘しています。

■□■□■□■□ 3月27日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *MICE再起動への布石
  熾烈な競争を勝ち抜く体制づくり

 世界的な人流の再拡大に伴い、国際会議などMICE誘致に向けた熾烈な競争が始まっている。日本でも東京や大阪といった大都市が誘致を強化する戦略を打ち出した。一方で国は、MICE誘致を重点目標に位置付けるものの、強力な戦略と推進体制がまだ見えてこない。

  ▽都市先行のMICE誘致
  ▽誘致推進体制の本質
   川島久男(川島アソシエイツ代表/VISIT JAPAN大使)
  ▽脱炭素マネジメント
   高山傑(一般社団法人JARTA代表理事/観光庁持続可能な観光ガイドラインアドバイザー)

---------------------------------------------------------------------

注目の事例
 *KNTのPTA業務代行サービス
  雑務や人手不足を救い上げる

注目のニュース
 日本発着クルーズ、滑り出し順調
 民泊管理業の緩和、登録要件固まる
 カスハラ経験、旅行予約業務の5割強
 1月の百貨店外客売上4倍

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『サービス業界を盛り上げるために』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 海外旅行市場が動きません。水際対策緩和でハードルが大きく下がったものの市場の停滞ぶりは想定外といえます。円安に旅行費用高騰、物価高、コロナ感染不安、萎縮した消費者心理等々、マイナス材料を挙げれば切りがなく、NHK大河のように「どうする?」状態。コロナ5類移行で果たして市場は動き始めるのでしょうか。ステージアップの黒須靖史さんは実際、海外に行こうと旅行店舗に足を運んで失望したとか。夏なのに「冷やし中華、始めました」と看板を出さない中華料理店のようだとも。

■□■□■□■□ 3月20日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *どうする海外旅行
  動かぬ市場を動かす知恵

 海外旅行を阻む大きな要因とされてきた入国時の水際規制が昨年10月に緩和されたにもかかわらず、海外旅行市場の動きが鈍い。国内旅行や訪日旅行が順調な回復を見せるなか取り残される海外旅行。新型コロナウイルスの感染症法の位置づけが5類に変更される5月以降には本格的な復活を目指せるのか。

  ▽どうにも動かない海外旅行市場
  ▽どうする海外旅行
   柴崎聡(グローバルユースビューロー代表取締役社長)
   黒須靖史(ステージアップ代表取締役)
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
   黒須宏志(JTB総合研究所フェロー)

---------------------------------------------------------------------

注目のニュース
 日本人の旅券保有率17%に低下
 ニセコ町、宿泊税導入を推進
 新潟県、新アンテナショップ設置へ
 12月の総旅行取扱額32%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『英国の高付加価値旅行市場』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要43社12月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 はやり言葉のようになったDX。ややもすると本質が伝わりづらくなっているかもしれません。しかし数字が物語るとはよく言ったもので、データで示すと予想とは異なる現状が見えてくることがあります。経験や勘に頼った判断からの脱却が目下叫ばれているのが観光地経営。司令塔のDMOにはあらゆる局面で注文が付きますが、観光DXは政府がKPIに掲げ、今後の補助事業の採択をも左右するため、本格化するとみられます。先行するDMOから見えてきたのは地域での連携に粘り強く取り組む姿でした。

■□■□■□■□ 3月13日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *DMOの観光DX
  司令塔に注がれる期待と厳しさ

 DMO(観光地域づくり法人)のDX(デジタルトランスフォーメーション)に対する周囲の関心が一段と高まっている。コロナ禍からの観光産業の再興に向け、地域の司令塔によるデータに基づく戦略が欠かせないと考えられるからだ。政府はデジタル化戦略を策定するDMOの数を重点指標に定める方針を打ち出した。

  ▽KPIに掲げる政府の狙い
  ▽DMOの実践事例
  ▽デジタル人材はどう育つ
   篠原好孝(VponJAPAN代表取締役社長)
  ▽DMOのDXの要諦
   村木智裕(インセオリー代表取締役)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *観光が伝統文化の真正性に与える影響についての考察【4】
  丸本加寿世(和歌山大学大学院観光学研究科博士後期課程)

注目のニュース
 第1種取得で海外サブスク本格化
 明確な意図と条件整備が活用の鍵
 SDGs学習ツアーに需給ギャップ
 韓国大幅回復で地方下支え

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『DMOによる働きやすい街づくり』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 回復基調が顕著な訪日市場で不透明感がぬぐえない中国市場。春節休暇にあたる1月の訪日中国人客も19年比95.9%減と、訪日外客数で同44.3%減まで戻すなか特異な存在感を示します。特集では水際対策の変化や航空運航便数制限などを整理しながら、インバウンド復活の鍵を握る中国市場の動静に着目しました。本誌連載でおなじみ、斉藤茂一さんはコロナ禍と不動産市場の混乱による中国人の価値観の変化を読むには、バブル崩壊後の日本人の消費行動の変化が参考になるのではと分析しています。

■□■□■□■□ ■3月6日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *混迷の中国市場
  インバウンド復活の鍵握る隣国の動静

 需要回復へと動き始めた訪日旅行市場で依然不透明感がぬぐえないのが中国市場だ。中国政府は海外への団体旅行を一部解禁したが対象国に日本は含まれていない。また、日本政府も中国路線の便数制限を行い日中間の往来を制限している。インバウンド再起動の鍵を握る中国市場の復活Xデーに備える。

  ▽訪日中国市場の動静
  ▽コロナ後の中国市場攻略の鍵
   斉藤茂一(上海楽暇堂商務諮詢有限公司COO)
   吉村久夫(帝京大学経済学部教授)
  ▽地域は何を準備すべきか
   木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *観光が伝統文化の真正性に与える影響についての考察【3】
  丸本加寿世(和歌山大学大学院観光学研究科博士後期課程)

注目のニュース
 ANAHD、非航空事業の収益力強化
 茨城県、台湾市場獲得へ先手
 都道府県公式サイトの閲覧数躍進
 1月の客室利用率68.2%

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『日本はまさに親子楽園』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 表紙は西表島のマングローブの森。これほど不可思議で魅力的な場所があるんだと希少性を再認識させられます。その西表島で観光で立ち入ることのできる場所を指定し、客数制限が始まります。沖縄県竹富町によると、観光客の増加に伴うマナー違反に加え、ガイド事業者が急増してカヌーの渋滞まで発生していたといいますから、自然環境に与える影響の深刻さがわかろうというもの。客数制限から観光事業者はどんなメッセージを受け取ればいいのか、自然を観光に利用する側の責任が問われています。

■□■□■□■□ 2月27日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *観光客数制限が問う責任
  自然資源の保護と活用

 自然資源を観光に利用するエコツーリズムは常に環境負荷の問題を抱える。それだけに推進には適切な管理が必要だ。日本国内でいま、観光客の立ち入り人数を制限する地域が増えつつある。どのようにして自然環境の保護と活用のバランスを保とうとしているのか。そこで問われる観光事業者の責任とは。

  ▽増加する立ち入り制限
  ▽海外の先進事例
  ▽エコツアーガイドの育成
   松本毅(屋久島野外活動総合センター代表取締役)
  ▽保護と活用のあるべき姿
   寺崎竜雄(公益財団法人日本交通公社常務理事)

---------------------------------------------------------------------

誌上採録
 *持続可能な観光に地域でできること
  山田拓氏(美ら地球CEO)

注目のニュース
 基本計画、人数から質重視に転換
 HIS、海外旅行喚起へ一大イベント
 くまモンランド化、ガイドツアーも
 12月の百貨店外客売上6倍

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『教育を基本に戻す時』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康

取材レポート
 *レベルアップする接遇スキルコンテスト
  エアライン・ホスピタリティ交流会
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 ガストロノミーツーリズムは「その土地の気候風土が生んだ食材・習慣・伝統・歴史などによって育まれた食を楽しみ、その土地の食文化に触れることを目的としたツーリズム」と定義されます。日本の食の魅力は訪日市場においてもキラーコンテンツではありますが、食文化との触れ合いという点では十分に体系化できていないのが現状です。特集では昨年12月に開催されたUNWTO世界フォーラムでの議論などを紹介しながら、旅行会社との連携、DMOの活用など食と観光の課題について考えました。

■□■□■□■□ 2月20日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *ガストロノミーツーリズム
  食文化を伝える観光の役割

 ガストロノミーツーリズム世界フォーラムの開催など日本の食文化にあらためて世界の注目が集まっている。これを機に日本国内のガストロノミーツーリズム推進の機運も一段と高まりそうだ。食と観光の新たな時代を切り拓くために必要なものとは。

  ▽ガストロノミーツーリズムの機運
  ▽世界フォーラム報告
  ▽地域の食文化と観光への提言
   柴崎聡(グローバルユースビューロー代表取締役社長)
   井口智裕(いせん代表取締役)
   井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)

---------------------------------------------------------------------

注目のニュース
 HIS元専務の行方氏、サスタビ始動
 全方位の商品設定で海外旅行喚起
 MICE再起動への取り組みを提言
 11月の総旅行取扱額77%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『韓国のゴルフ市場が急成長』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要43社11月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 観光産業の再興に踏み出す23年度の観光庁予算は前年度比約4割増の307億円。補正予算も含めた15カ月予算と捉えると、新型コロナ流行の直前に組まれインバウンドに勢いのあった20年度から約2.5倍の規模となります。特集では、当初予算を中心に事業の中身を詳報しました。しかし、大型の補正予算が組まれることが常態化した現下の状況では、事業や予算額の比較に難しさを感じます。なにしろ、補正予算は当初予算の5倍近くの規模。この状況、早く解消されないものでしょうか。

■□■□■□■□ 2月13日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *観光庁予算の考察
  産業本格回復への使途

 観光庁の23年度予算は前年度比4割増の307億円となった。コロナ禍の最悪期を脱し、観光需要の本格回復への期待が高まるなか、観光産業の再興へ向けてどのような予算が組まれているのか。その構成と事業内容を詳報する。

  ▽23年度予算の概要
  ▽観光庁予算への視点
   敷田麻実(北陸先端科学技術大学院大学知識マネジメント領域教授)
   藤井大介(大田原ツーリズム代表取締役社長/ファーム・アンド・ファーム・カンパニー代表取締役社長)
   高山傑(一般社団法人JARTA代表理事)

---------------------------------------------------------------------

独自調査
 *2022年冬期日本発航空座席調査
  水際対策緩和で一挙に47万席

注目のニュース
 子供の体験格差解消へプロジェクト
 海外旅行の回復、19年の4割水準
 都の新目標、国際会議で世界3位内
 韓国・台湾客の増加で回復

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『ドイツの観光街道』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 産業界が渇望する国の旅行支援策がまたも物議を醸しています。観光客受け入れの現場で混乱をもたらし、手続きの煩雑さなども相まって実態として産業界の支援になっていないといった声まで出る始末。朝日新聞には全国旅行支援について、GoToの方が有効とする地方公務員の投書も掲載されました。受け入れ側の産業界とのすり合わせができていないことも一因のようですが、国の支援策はなぜこのような混乱を招いてしまうのでしょう。より良き支援策にしていくために特集で考えました。

■□■□■□■□ ■2月6日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *旅行支援策への提言
  なぜ混乱は繰り返されるのか

 GoToトラベルの停止後、2年を経てようやく昨年秋から全国旅行支援がスタートした。しかし、観光・旅行事業者の混乱は繰り返され、事業者の中からも業界支援策として逆効果といった声まで出ている。より良き旅行支援策のあり方とは……。

  ▽全国旅行支援でまたも混乱
  ▽旅行支援策への提言
   永山久徳(下電ホテルグループ代表)
   神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
   高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
   森下晶美(東洋大学国際観光学部教授)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *観光が伝統文化の真正性に与える影響についての考察【2】
  丸本加寿世(和歌山大学大学院観光学研究科博士後期課程)

注目のニュース
 DMOの観光DX推進で数値目標
 個人旅行の課題解消へ新ツール
 市場の回復、訪日と海外旅行に差
 12月の客室利用率78.7%

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『訪日遊学ツアー再開への改善点』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 医療界が旅の役割に注目し始めています。社会とつながる、いわば社会参加の装置として。「健康のために健康的なことをするのは限界に来ている」という東京大学・飯島勝矢教授のコメントが医療界の直面する課題と旅行への期待を如実に示しています。これまで健康増進や認知症リスクの低下につながる可能性は感覚的に捉えられていましたが、医療の側が表立って関心を示していることは、観光・旅行業界にとってビッグチャンス。この萌芽をどう育てていくか、観光・旅行業界に問われています。

■□■□■□■□ 1月30日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *人生100年時代の旅の役割
  医療界が注目する社会参加のカタチ

 超高齢化社会を迎えつつある日本では、高齢者の認知機能低下の防止や健康寿命の延伸が社会課題となっている。そうしたなか、旅行の持つ機能に医療界が熱い視線を注ぎ始めた。人生100年時代における旅の役割は、観光・旅行業界が思う以上に大きくなっている。

  ▽旅と健康のプロジェクト続々
  ▽ツーリズムの担う役割
   髙橋伸佳(JTB総合研究所ヘルスツーリズム研究所長)
  ▽旅行事業者の役割
   篠塚恭一(SPIあ・える倶楽部代表取締役)
  ▽高齢者医療の視点から
   岩本俊彦(国際医療福祉大学教授/塩谷病院高齢者総合診療科部長)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *観光が伝統文化の真正性に与える影響についての考察【1】
  丸本加寿世(和歌山大学大学院観光学研究科博士後期課程)

注目のニュース
 国際線の需要回復・増大を支援
 兵庫県、外国人消費単価倍増へ
 後払い決済やゲーム市場に商機
 11月の百貨店外客売上5倍

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『旅をあきらめないツーリズム』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 不便で良かったこと、不便でなくては駄目なことを「不便益」と提唱するのが京都先端科学大学の川上浩司教授です。不便益システム研究所を立ち上げ、「富士山の頂上に登るのは大変だろうと頂上までエレベーターを作ったらどうでしょうか」と問いかけます。確かに私たちは簡単便利な社会を追い求め続けてきましたが、代償として失ったものも大きいはず。その反動からか今年は不便益を求める旅がトレンドになるとの予測もあります。特集では川上教授とともに旅の不便益について考えました。

■□■□■□■□ 1月23日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *旅の不便益
  簡単便利を求める時代に浮上するニーズ

 合理性を追求して発展してきた人間社会には、簡単で安くて便利なサービスがあふれている。しかしいま、あえて不便さの中に益を見いだす不便益という考え方が注目されている。そんな不便益という発想が旅行の分野にも広がる兆しが表れている。

  ▽トレンドは不便益
  ▽不便益の本質
   川上浩司(京都先端科学大学工学部教授)
  ▽不便益な旅のヒント
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
   橋本亮一(ブルーム・アンド・グロウ代表取締役)
   黒須靖史(ステージアップ代表取締役)

---------------------------------------------------------------------

注目のニュース
 JATA、海外旅行復活に重点
 観光庁予算、38%増の307億円
 日本人宿泊者数、コロナ前超え
 10月の総旅行取扱額106%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『メキシコ市場回復へ明るい兆し』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要43社10月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 観光産業の再興へ本格的に踏み出す23年はいったい何が待ち受けているのでしょうか。コロナ禍で経営基盤が傷んだ企業や地域を取り巻く環境はいかに。特集では、足踏み状態から脱却を図りたい海外旅行市場や春にも策定される観光立国推進基本計画など、注目すべき18のキーワードから識者や記者が展望しました。コロナ禍の最悪の3年間を耐え忍んで迎えた今年は卯年。景気が上向くといわれます。うさぎのように変化を素早く敏感に察知し、希望を手繰り寄せるよう飛び跳ねたいと思います。

■□■□■□■□ 1月16日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *キーワードで占う2023年
  海外旅行市場から推進基本計画まで

 観光産業の再興に踏み出す23年。コロナ禍で経営基盤が傷んだ企業や地域にどんな変化が待ち受けているのか。18のキーワードから識者・記者が展望する。

 Keyword1 海外旅行市場の回復度
  黒須宏志(JTB総合研究所フェロー)
 Keyword2 高額消費者の訪日支出
  中村好明(日本インバウンド連合会理事長)
 Keyword3 観光立国推進基本計画
  中井治郎(観光社会学者)
 Keyword4 中国人マーケット
  斉藤茂一(上海楽暇堂商務諮詢有限公司COO)
 Keyword5 トキエア就航
  戸崎肇(桜美林大学ビジネスマネジメント学群教授)
 Keyword6 全国旅行支援後のブースター
  高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 Keyword7 民泊運営の参入障壁緩和
  上山康博(百戦錬磨代表取締役社長)
 Keyword8 ガストロノミーツーリズム
  渡邉賢一(価値デザイナー)
 Keyword9 国庫債務負担行為の効果
  木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)
 Keyword10 クルーズ再開初年度
  糸川雄介(シルバーシー・クルーズ日本・韓国支社長)
 Keyword11 宿泊施設のデータ連携
  井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 Keyword12 アドベンチャートラベル
  鈴木宏一郎(北海道宝島旅行社代表取締役社長)
 Keyword13 新宿駅再開発
  崎本武志(江戸川大学社会学部教授)
 Keyword14 労働力不足問題
  神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 Keyword15 DMOの直販
  上野良子(本誌副編集長)
 Keyword16 ハワイ式サステナブル観光
  高岸洋行(ライター)
 Keyword17 SNSマーケティング
  荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 Keyword18 地域交通のリデザイン
  板村康(ソーシャルフューチャリスト)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *日本におけるDMCの起源とデスティネーション・マネジメント【2】
  小林裕和(國學院大學観光まちづくり学部教授/相模女子大学大学院社会起業研究科特任教授)

注目のニュース
 HIS、事業構造とマインドを改革
 八幡平温泉郷、世界初のOD認証へ
 アンテナショップ、2年連続減少
 韓国市場拡大で底上げ

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『OECD観光白書の示唆』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 抑圧された時間を経て感じる希望に満ちた年明けです。人々の生活は日常を取り戻し、ビジネスも活発化していくでしょう。そこで問われるのが観光のレジリエンス。弾力性や復元力という意味合いで新春特集のテーマにしました。その概念は広範ですが着目したのは旅行業を構成する登録数の変遷。第1種や第3種が減少する一方で地域限定旅行業や旅行サービス手配業は数を大きく伸ばしコロナ禍を感じさせない様相。しなやかに変貌しながら復元を遂げようとする旅行ビジネスの姿が見えてきます。

■□■□■□■□ ■1月2・9日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *観光のレジリエンス
  旅行ビジネスの弾力的復元へ

 2023年は観光のレジリエンスが試される年になる。パンデミックにより荒廃した事業環境から観光・旅行ビジネスは弾力的に復元していかなければならない。一方でコロナ禍という外的要因は旅行業の姿をしなやかに変えつつあるように見える。

  ▽しなやかに変わる旅行業の姿
  ▽レジリエンスへの問いかけ
   清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
  ▽レジリエンスのキーワード
  ▽レジリエンスへの問いかけ
   島川崇(神奈川大学国際日本学部教授)
  ▽欧州ツーリズムのレジリエンス
   荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)

---------------------------------------------------------------------

注目のニュース
 竹富町、西表島の観光客数を制限
 農村の食の魅力発信、4地域認定
 21年の国際会議、29件5.5万人
 11月の客室利用率78.6%

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『変わる中国人消費』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 「来年こそは良い年に」。年末になると、そんな挨拶を交わしてきたここ数年。期待をもって臨んだ22年は、出入国規制の小刻みな緩和に焦らされ、大幅な見直しが図られたのが10月。主要国に比べ遅すぎる緩和で、まだ解決すべき制限が残るものの、まずはほっとしたというところでしょう。一方で、人手不足というコロナ禍の代償と向き合う事態に。年末号恒例企画の観光業界人が選ぶニュースランキングには、安堵と課題への不安が如実に表れています。今年も1年間のご愛読に感謝いたします。

■□■□■□■□ 12月19・26日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *ニュースで振り返る2022年
  コロナ禍の出口見え、安堵の一方で残る課題

 観光業界にとって歴史上最悪だった2年間からの出口がようやく見え始めた。そんな安堵感がうかがえる22年のニュースランキングだが、一方でコロナ禍を境に激変した事業環境への不安感も透けて見える。

  ▽キーパーソンと振り返る2022年
  ▽22年ニュースランキング1~30位
  ▽韓国メディアが振り返る2022年
  ▽台湾メディアが振り返る2022年

---------------------------------------------------------------------

注目の事例
 *産官学で挑む豊岡市のネオカル
  健康社会つくるツーリズムの新たな手法

注目のニュース
 国際航空券に新リテールモデル
 船社撤退も販売増へ機運高まる
 キリン、免疫ケアを旅で提唱
 10月の百貨店外客売上4.3倍

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『高額ツアーの価値を人でつくる』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 山田静さんがマネージャーを務める京町家旅館では、コロナ禍の低需要期には基本料金の7割の水準に価格を落とし、通常4割まで上がるピーク期も1割高で設定していたといいます。ところがSNSを覗けば、宿泊施設に対する便乗値上げ批判のオンパレード。全国旅行支援開始とともに広がった宿泊料金値上げへの不満の声に嘆き節が聞こえてきます。特集では需要の変動に応じた宿泊料金の引き上げがなぜ非難されるのか、世間から便乗値上げなどといわれないための防衛策について考えました。

■□■□■□■□ 12月12日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *値上げは「悪」なのか
  旅行支援便乗といわれないために

 全国旅行支援が10月11日にスタートして以降、一部の消費者からは宿泊料金の値上げに関する不満の声が上がっている。便乗値上げの指摘もあり、国土交通省や観光庁が対応に回っている。宿泊料金の値上げは「悪」なのか。宿泊料金の適正価格とはどのようなものなのか。

  ▽全国旅行支援で値上げ批判
  ▽料金はどう変動したのか
   山田静(京町家楽遊マネージャー)
   永山久徳(下電ホテルグループ代表)
  ▽便乗値上げといわれないために
   清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
   三浦雅生(弁護士)

---------------------------------------------------------------------

注目のニュース
 海外旅行先、ソウルに首位交代
 JR東日本、ローカル線赤字続く
 国際旅行、年内に35%減まで回復
 9月の総旅行取扱額114%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『日越50周年迎えるベトナム市場』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要43社9月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 年の瀬のこの時期、控除上限までの残額がいくらかチェックし、駆け込み利用をする人は少なくないのではないでしょうか。ふるさと納税の利用が件数・額ともに増えています。そうしたなかで目立つのが旅行関連商品の出品。しかも寄付額が高い商品です。高所得者層を意識したものであると同時に、全国に利用者がいる流通チャネルとしての期待が寄せられています。究極のファンマーケティングともいわれるこの仕組み。生かすためには、特別な客として扱い、希少性を打ち出せるかが鍵のようです。

■□■□■□■□ 12月5日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *ふるさと納税という選択肢
  旅行流通の新たな一手

 モノが返礼品の主力となっているふるさと納税で、旅行関連商品の取り扱いを強化する動きが活発化している。ふるさと納税は21年度の寄付件数・額ともに過去最高を記録。行動制限が解け、リアルの旅行が拡大するなか、旅行返礼品の需要はさらに高まると予想される。

  ▽豪華クルーズなど返礼品に
  ▽高額納税者市場の開拓
   黒須靖史(ステージアップ代表取締役)
  ▽商品流通への視点
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
  ▽地域振興の財源
   井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)

---------------------------------------------------------------------

論文
 *日本におけるDMCの起源とデスティネーション・マネジメント【1】
  小林裕和(國學院大學観光まちづくり学部教授/相模女子大学大学院社会起業研究科特任教授)

注目のニュース
 海外旅行「完全回復に2~3年」
 人手不足で需要取りこぼしの懸念
 空港ビル会社、赤字幅が縮小
 主要7空港すべて国際線再開

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『トルコの観光ガイド』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
おすすめの購読プラン

週刊トラベルジャーナルの内容

観光の時代のビジネス情報が満載 経営・マーケティング戦略からインバウンド受け入れのヒントまで
1964年に創刊した日本で最も実績のある観光産業のビジネス専門誌です。政府が目標に掲げる訪日外国人旅行者(インバウンド)4000万人と日本人海外旅行者(アウトバウンド)2000万人時代の到来を見据え、ツーウェイツーリズムの視点からビジネスソリューションにつながる情報提供に努めています。毎週、観光産業のタイムリーな話題を取り上げ、さまざまな角度から深堀した編集特集を企画しています。この他にも識者によるコラムなど必読のコンテンツが充実しています。

週刊トラベルジャーナルの無料サンプル

2023年4/3号 (2023年04月03日発売)
2023年4/3号 (2023年04月03日発売)をまるごと1冊ご覧いただけます
サンプルを見る

週刊トラベルジャーナルの目次配信サービス

週刊トラベルジャーナル最新号の情報がメルマガで届く♪ メールアドレスを入力して登録(解除)ボタンを押してください。

※登録は無料です
※登録・解除は、各雑誌の商品ページからお願いします。/~\Fujisan.co.jpで既に定期購読をなさっているお客様は、マイページからも登録・解除及び宛先メールアドレスの変更手続きが可能です。
以下のプライバシーポリシーに同意の上、登録して下さい。

この雑誌の読者はこちらの雑誌も買っています!

週刊トラベルジャーナルの所属カテゴリ一覧

Fujisanとは?

日本最大級雑誌の定期購読サービスを提供

デジタル雑誌をご利用なら

最新号〜バックナンバーまで7000冊以上の雑誌
(電子書籍)が無料で読み放題!
タダ読みサービスを楽しもう!

総合案内
マイページ
マイライブラリ
アフィリエイト
採用情報
プレスリリース
お問い合わせ
©︎2002 FUJISAN MAGAZINE SERVICE CO., Ltd.