週刊トラベルジャーナル 発売日・バックナンバー

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■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 分散型ホテルと訳されるアルベルゴ・ディフーゾは日本でも概念が浸透してきました。一方、派生形のオスピタリタ・ディフーザはといえば、耳慣れない人は多いと思います。それがまさか農泊と結び付こうとは。気が付けば、オスピタリタ・ディフーザを目指す農泊推進地域が現れています。世界初認定が日本で生まれるか、注目されるところ。施設整備が伴う地域振興には関係者の理解醸成や資金調達がやはり課題で、プロジェクトのけん引者の頑張りに支えられているとあらためて気づかされました。

■□■□■□■□ 8月8日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *農泊と分散型ホテル
  オスピタリタ・ディフーザの可能性

 農泊の推進に取り組む市町村でイタリア発祥のオスピタリタ・ディフーザの概念を取り入れて地域振興を図る動きがある。農泊に通ずる発想を持ち、日本の農山漁村の特性にも合致するとあって、注目を集めている。イタリア流の取り組みは日本の農泊をどのように進化させ得るのか。

  ▽農泊と分散型施設の好相性
  ▽可能性見いだす地域
  ▽アフターコロナへの視点
   藤井大介(大田原ツーリズム代表取締役社長)
  ▽農泊のエコシステムづくり
   井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)

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論文
 *アメリカ・カリフォルニア州における観光事業の歴史【1】
  宮崎裕二(東洋大学国際観光学部准教授)

注目のニュース
 訪日観光、多くが個人旅行解禁待ち
 キャンプ人口23%増、市場に定着
 国際線旅客、21年度倍増も低水準
 4月の出入国者、伸び拡大

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『人口120人のパープルアイランド』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 まさにニッポンを歩こう、です。北は北海道から南は沖縄まで、各地で整備されるトレイルや長距離自然歩道、登山道、散策路などをほぼ一筆書きで結ぶジャパントレイル構想。コロナ禍による自然志向や健康志向の高まりに加え、再開へと動きだした訪日外国人市場に向けて、壮大な歩く旅の舞台を計画したといいます。北大の木村宏教授は、歩くことを通じて地域と向き合い、地域住民の生活を垣間見ると特性を紹介。知らず知らずのうちに募る土地への興味こそロングトレイルの神髄としています。

■□■□■□■□ ■8月1日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *ロングトレイル
  地域をゆっくりと歩こう

 海外では確固たるレジャー分野のロングトレイルだが、日本でも注目が高まりつつある。6月には北海道から沖縄までを結ぶ全長1万kmのロングトレイル構想も発表された。高まるアウトドアレジャーへの関心に応えつつ、訪日外国人旅行者にアピールできるコンテンツとしても期待されるロングトレイルの可能性とは--。

  ▽ジャパントレイル構想とロングトレイル
  ▽地域が受け入れるために
   木村宏(北海道大学観光学高等研究センター教授)
  ▽海外のトレイルに学ぶ
   長谷川晋(トレイルブレイズハイキング研究所代表理事)
  ▽ロングトレイルとツーリズム
   茶谷幸治(ツーリズムプロデューサー)

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注目の事例
 *阿智村のお土産レーベル
  短編小説で思い出とファンづくり

注目のニュース
 コロナ疑い客の宿泊拒否可能に
 東京の観光復活へイメージ払拭を
 大樹町で宇宙港を核に観光振興
 5月百貨店外客売上約2.5倍

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『成功するレジゃー施設』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 観光競争力ランキングで初の1位となった日本。その理由をインフラの充実や豊富な観光資源と片付けてしまうのは、木を見て森を見ずです。本誌はこの調査を世界の物差しと捉えて注視してきましたが、4回目を数える特集で着目したのは評価項目の大幅見直しとその意図。クニエ平林潤氏の分析・解説、全5分野17項目112指標のランキング一覧は必見です。UNWTO駐日事務所の本保芳明代表は今後に向けて、国民に寄り添った新たな指標を日本が構築して世界に示すという斬新な提案をしています。

■□■□■□■□ 7月25日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *世界1位の観光競争力
  変化する世界の物差しと評価

 世界経済フォーラム(WEF)の旅行・観光競争力ランキングで、日本が世界117カ国・地域の中で初の首位に立った。上位常連国の欧米を抑えて堂々のトップ。評価方法の見直しによるインパクトが大きく、観光に対する評価の物差しの変化が見えてきた。

  ▽何が日本を押し上げたのか
   平林潤(クニエ ディレクター)
  ▽日本の観光開発指数ランキング一覧
  ▽評価を読み解く
   中井治郎(観光社会学者)
   本保芳明(国連世界観光機関〔UNWTO〕駐日事務所代表)

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論文
 *イノベーション普及理論からみたLGBTツーリズムの浸透【3】
  中嶋真美(玉川大学文学部教授)

注目のニュース
 観光財源確保へ新税導入の動き
 海外旅行の回復、夏もスローペース
 持続可能な観光へ初の意識調査
 6月の客室利用率66.3%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『出逢う前に心をつかむ行動価値』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 「紋別タッチを取り上げないの?」。特集は大阪国際大学教授の杉山維彦さんからいただいた1本の電話がきっかけとなりました。羽田発10:45、紋別着12:30のANA便に乗り、紋別発13:10の同じ飛行機で羽田に戻る。この知る人ぞ知る紋別タッチを何度も繰り返す人が増えているというのですから、私のような一般人には理解できない世界です。しかし、そこには地域の仕掛けもありました。杉山さん自身、紋別タッチ歴28回というつわもの。原稿からはマニアの心理が透けて見えてきます。

■□■□■□■□ 7月18日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *マニアのハートのつかみ方
  ついついほれ込む顧客対応

 羽田発紋別行きのANA便に乗り、同じ飛行機で羽田に戻る紋別タッチが話題だ。多くはマイレージを稼ぐ目的の航空マニアだが、地域側の仕掛けも奏功し、路線維持や地域との交流、現地への滞在など思わぬ波及効果が生まれている。マニアの行動心理を捉えたマーケティングはツーリズムのさまざまな局面でも応用できそうだ。

  ▽紋別タッチの戦略に学ぶ
   杉山維彦(大阪国際大学短期大学部ライフデザイン学科教授)
  ▽鉄道マニアのハートをつかむ
   崎本武志(江戸川大学社会学部教授)
  ▽マニアのハートをつかむために
   西川丈次(観光ビジネスコンサルタンツ代表取締役社長)
   高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)

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注目のニュース
 関西観光アクションプランを策定
 北海道清水町、民泊で地域おこし
 パソナ、淡路島でウエルネス提案
 4月旅行取扱額、94.3%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『スペインの旺盛な訪日意欲』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要43社4月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 訪日観光解禁を受け、海外から連日問い合わせが寄せられている旅行会社からはうれしい悲鳴が上がります。ただ制約だらけの解禁はどこまで潜在需要を引き付けておけるのか。コロナ後の国際観光市場を狙う誘致競争はとうに始まり、開国が遅れた日本はすでに取りこぼしている事実が明らか。国内の受け入れ施設も変化しており、コロナ禍前とは違う環境でビジネスを再開せねばなりません。インバウンドに長年従事してきた帝京大学の吉村久夫教授は戦略を仕切り直す千載一遇の機会と指摘します。

■□■□■□■□ 7月11日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *インバウンド再開
  コロナ禍を経た変化と課題

 6月10日から観光目的の新規入国が認められ、2年以上にわたり停止状態だった訪日旅行が動き出した。ただ、多くの条件が付いた解禁で、ロケットスタートとはいかない。向き合う市場はコロナ禍前とは異なり、国内の受け入れ環境も変化している。

  ▽訪日観光旅行が解禁
  ▽観光消費の変化
   久保裕一(ジャパンショッピングツーリズム協会企画管理部長)
  ▽地方への誘客
   中村好明(日本インバウンド連合会理事長)
  ▽インバウンド再開に向けて
   吉村久夫(帝京大学経済学部観光経営学科教授)

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論文
 *イノベーション普及理論からみたLGBTツーリズムの浸透【2】
  中嶋真美(玉川大学文学部教授)

注目のニュース
 ホームエージェント型代理業を提唱
 観光事業者の厳しさくっきり
 SDGsの消費者理解と意識低く
 外国人入国、3月大幅増加

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『デジタル世代向けのHP戦略』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 「うさぎ追いしかの山、こぶな釣りしかの川」。唱歌「ふるさと」にうたわれる世界がコロナで閉塞した人々の心を引き付けているというのはうなずけます。観光庁が推進する第2のふるさとづくりプロジェクトもそんな潮流を捉え「何度も地域に通う旅、帰る旅」の創出を図ります。春には19地域のモデル実証事業も採択されました。一方で木下斉さんは一見さんで回していた地域の観光に従来と全く異なる視点と投資が必要と指摘します。特集で観光版ファンマーケティングについて考えました。

■□■□■□■□ ■7月4日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *第2のふるさとづくり
  地域に帰るファンマーケティング

 観光庁の第2のふるさとづくりプロジェクトのモデル実証がスタートしている。プロジェクトの目的は国内観光の新しい需要として「何度も地域に通う旅、帰る旅」を創出し、交流・関係人口の拡大を図ること。旅行目的地を疑似ふるさと化することで、来訪者を多頻度かつ安定的なリピーターに育てようという試みだ。

  ▽プロジェクトの現状と実証事業
  ▽第2のふるさとづくりのヒント
   木下斉(エリア・イノベーション・アライアンス代表理事)
   井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
   高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)

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論文
 *イノベーション普及理論からみたLGBTツーリズムの浸透【1】
  中嶋真美(玉川大学文学部教授)

注目のニュース
 今夏のクルーズ中止で関係者落胆
 全長1万㎞のジャパントレイル始動
 龍野地区、分散型ホテルで地域再生
 4月百貨店外客売上47.6%増

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『おもてなしの国は期待外れ』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 ペット同伴の旅行を可能にする環境整備がここに来て大きく前進しています。飼い主ならば誰しも家族の一員であるペットを航空機の貨物室に預けることに抵抗感を抱くものですが、スターフライヤーが機内同伴サービスにこぎ着け、JR東日本は新幹線で実証事業を実施。一定時間内とはいえ、車両内でケージから出て飼い主と触れ合う光景には思わず笑みがこぼれます。一方で解決すべき課題はまだまだあります。特集では受け入れ地域に求められる施策や阻害要因としての課題解消の鍵を探りました。

■□■□■□■□ 6月27日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *進化するペット同伴の旅
  運輸大手が環境整備に本腰

 ペット同伴の旅行需要を掘り起こす動きが広がりを見せている。JR東日本やスターフライヤーといった運輸企業が専用列車や新サービスを試し、ホテルチェーンはペット同伴可の施設を増やしている。コロナ禍でペットを飼い始める人は増加しており、さらに活気づく期待が高まる。

  ▽航空機に新幹線、続々整備の狙い
  ▽地域の取り組み
  ▽推進のあり方
   東海林克彦(東洋大学副学長・国際観光学部教授)
  ▽阻害要因への対処
   中村哲(玉川大学観光学部教授)

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論文
 *観光分野のリカレント教育における産学連携の可能性と課題【3】
  敷田麻実(北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科教授)

注目のニュース
 米国、9000万人誘致へ新戦略
 サステナブルな旅への意識向上
 ウェスティン、ウエルネス掲げ開業
 5月の客室利用率65.9%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『ファン客の創造から始めよう』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 特集は地域の観光を予算額や宿泊者数、消費額などの数字で定点観測する恒例の企画です。47都道府県・20政令指定都市に22年度観光予算を尋ねると46自治体が増額、外客誘致予算は29自治体が増額となりました。前年の反動増という要素もありますが、観光需要回復に向けた自治体の思いが反映されているかのようです。アンケートではまた、地域経済再生へコロナで疲弊した観光事業者支援を望む切実な声が多くの自治体から寄せられました。TJオンラインに回答を紹介しましたのでご参照ください。

■□■□■□■□ 6月20日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *数字で知る地域の観光
  都道府県の予算、宿泊者数、観光消費

 2年以上続くコロナ禍だが、感染状況が落ち着きつつあり、ようやく観光需要回復の光明も見え始めた。これに合わせて都道府県・政令指定都市の観光予算の内容にも変化が見られ、需要回復を見据えてインバウンド予算を強化する動きも出てきた。

  ▽22年度観光関連予算と重点事業
  ▽都道府県の宿泊者数
   塩谷英生(國學院大學観光まちづくり学部教授)
  ▽観光消費の地方別特徴
   佐藤真一(バリュー・クリエーション・サービス代表取締役)

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注目のニュース
 法人旅行のFCM、日本市場に本腰
 観光再生と産業強化へ方向性
 国内観光復活期しフォーラム
 3月旅行取扱額、106.7%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『香港人の訪日誘致に向けて』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要45社21年度取扱状況
 *旅行業主要45社3月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 BTMやNDCと英文3文字の用語は往々にして新しい概念やビジネスモデルの略称として観光業界に登場してきました。その都度、ゼロから学んだ人は少なくないはず。業界用語ではありませんが、次に向き合うべき用語はNFTかもしれません。外資系のホテルや航空会社がNFTを用いたプロモーションや顧客囲い込みに乗り出しており、日本では岸田政権が活用に本腰と話題に。そもそもNFTとは何者なのか。特集では、基礎をはじめツーリズムで考えられる活用法を専門家に解説していただきました。

■□■□■□■□ 6月13日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *ゼロからわかるNFT
  ツーリズムにじわり波及

 近年、NFTと呼ばれる偽造不可能なデジタルデータ(トークン)が世間をにぎわせている。ゲームやアートをはじめ、海外では航空や旅行関連分野に波及し、リアルの世界でも活用が進む。そもそもNFTとは何か。ツーリズムではどのような可能性を秘めているのか。

  ▽NFTの基礎から未来予測まで
   丸山智浩(PwCコンサルティング シニアマネージャー)
  ▽新潟県山古志の挑戦
  ▽海外市場の動向
   柴田啓(ベンチャーリパブリック代表取締役社長兼CEO)
  ▽ツーリズムへの活用の鍵
   荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)

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論文
 *観光分野のリカレント教育における産学連携の可能性と課題【2】
  敷田麻実(北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科教授)

注目のニュース
 訪日観光再開、事業環境に変化
 旅行・観光開発指数で日本1位
 21年度の旅行業者取扱額40%増
 主要空港、2月軒並み増加

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『事故発生時のメディア対応』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 数席しか残っていないコンサートチケットを全国の有人プレイガイドに同時に並べ、さらにアマゾンにも掲載、主催者が1分ごとに売れたかどうかすべての店舗に問い合わせている状態……。下電ホテルグループの永山久徳代表は日本の客室販売の現状をこのように例えます。公取委が動向を注視するOTAと宿泊施設の取引。根底には複雑な客室流通の課題などもありそうです。特集ではOTAをめぐる取引規制の動きを紹介しながら、OTAと宿泊施設との関係のあり方について、いま一度考えてみました。

■□■□■□■□ ■6月6日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *OTAの取引規制を考える
  築けるか宿泊施設との新たな関係

 OTA(オンライン旅行会社)が宿泊施設と結ぶ契約条項の見直しが進んでいる。大手OTA3社に公正取引委員会が独占禁止法違反の疑いで行った約3年前の立ち入り検査がきっかけだ。これまでに2社が見直しの詳細を公表したが、一部の契約条項については対応が分かれている。OTAと宿泊施設との関係は今後どう変化していくのか。

  ▽公取委が注視するOTAの取引
  ▽宿泊施設とOTAの関係のあり方
   永山久徳(下電ホテルグループ代表)
   井口智裕(いせん代表取締役)
  ▽EUのプラットフォーマー規制
   法島正和(玉川大学観光学部教授)
 ▽グーグルの転換
   荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)

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論文
 *観光分野のリカレント教育における産学連携の可能性と課題【1】
  敷田麻実(北陸先端科学技術大学院大学先端科学技術研究科教授)

注目のニュース
 カスハラ防止へガイドライン
 IATA、「日本に明確な計画ない」
 全日空、スマホ完結型を促進
 3月百貨店外客売上15%減

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『動画投稿サイトからの学び』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 テレビが旅行商品の有力な流通チャネルとして定着している韓国と違い、日本は旅行ブランドの訴求が中心です。しかし、ここに来て、地域振興を支援するという観点から、テレビ業界とツーリズム業界の新たな関係が生まれています。BS番組表を見ると、旅行や地域の文字がそこかしこに。一方、成長領域である地域振興ビジネスという側面で捉えた場合、テレビ局という新たなプレーヤーが加われば、競争の激化が予想されます。特集では地域振興とテレビの関わりについて考察しました。

■□■□■□■□ 5月30日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *テレビと地域振興
  BS開局続々で誘客に新局面

 旅番組や地域紹介番組をメインとするBS放送局の新規参入が相次いでいる。BSJapanextとBSよしもとはいずれも地域創生を目的に開局。テレビ通販会社も旅や地域をコンテンツとして強化しており、大手メディアの参入で地域振興は新たな局面を迎えそうだ。

  ▽地域関連番組続々と
  ▽テレビ東京ダイレクトの戦略
  ▽地域側からの視点
   山田拓(美ら地球代表取締役)
  ▽入札競争への視点
   佐藤真一(バリュー・クリエーション・サービス代表取締役)
  ▽マスパワーの復権いかに
   茶谷幸治(ツーリズムプロデューサー)

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論文
 *企業の社会的責任(CSR)をめぐる近年の諸論調(4)
  大橋昭一(和歌山大学客員教授・名誉教授)

注目のニュース
 訪日実証ツアーで観光再開へ前進
 「このままでは観光孤立国に」
 クルーズで関西の広域観光模索
 4月の客室利用率63.8%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『ネット活用で道を切り開く』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 沖縄振興開発金融公庫と日本交通公社がまとめた「ポストコロナ時代における沖縄観光のあり方に関する調査研究」には興味深い仮説が示されます。クルマ離れが進むミレニアル・Z世代にとってレンタカー以外の移動の選択肢が少ない沖縄は旅行先として選びにくいのではないか--。かねてから指摘されるクルマ離れですが、個人旅行の形態にも影響を及ぼしつつあるようです。特集ではクルマ離れがもたらす観光の変化を考察しました。OCVB下地芳郎会長の「沖縄観光の構造転換」という受け止めが印象的です。

■□■□■□■□ 5月23日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *クルマ離れが変える旅
  免許保有率低下のなかで

 クルマが若者の「三種の神器」から外れて久しい。マイカーはおろか運転免許証さえ持たない若者もいまでは珍しくなくなった。そんな若者のクルマ離れは、レンタカー利用へのハードルにもつながり、観光のスタイルや観光地への影響が指摘されている。

  ▽レンタカー利用に抵抗感
  ▽消費との相関を考える
   松田久一(ジェイ・エム・アール生活総合研究所代表取締役社長)
  ▽クルマ離れにどう向き合うか
   下地芳郎(沖縄観光コンベンションビューロー会長)
   野竹鉄蔵(ひがし北海道自然美への道DMO専務理事)
   茶谷幸治(ツーリズムプロデューサー)

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注目のニュース
 GW、海外大幅回復ならずも手応え
 JR東もペット旅行の環境整備へ
 IR開業候補地は大阪と長崎に
 2月旅行取扱額、88.0%増

誌上セミナー
 *JNTO発外客攻略のヒント
 『豪州のアドベンチャー旅行市場』

コラム
 *視座 高橋敦司(ジェイアール東日本企画常務取締役チーフ・デジタル・オフィサー)
 *宿泊ビジネスの灯 井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉

統計・資料
 *旅行業主要45社2月の取扱状況
 *国・地域別訪日外国人客数
 *渡航先別日本人訪問客数
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 候補を含め全国で約310に上るDMO(観光地域づくり法人)の中でも、とりわけ注目される存在がせとうちDMOです。他との最たる違いは、需要創出と受け入れ環境整備を両輪で走らせる組織体制と機能。特集ではコロナ下で進む地域づくりに注目しました。なかでも目立つのが尾道市瀬戸田町。世界に名だたるホテリエの旅館が誕生し、歴史的建築物の再生事業が続いています。そこでは行政と民間事業者、そしてDMOが密に関わり合い、住民が誇れる地域をつくろうという熱意にあふれていました。

■□■□■□■□ 5月9・16日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *せとうちの地域戦略
  尾道で世界に開く観光地づくり

 広島県尾道市の瀬戸田町で上質な宿泊施設やユニークな観光施設のプロジェクトが相次いでいる。瀬戸内しまなみ海道の観光の拠点としても存在感を高める町で急速に進む官民連携による地域活性化策には、せとうちDMOの戦略が色濃く投影されている。

  ▽しまなみ海道拠点で進む環境整備
  ▽Azumiが果たす役割
  ▽地域の連携への視点
   井門隆夫(國學院大學観光まちづくり学部教授)
  ▽DMOの役割への視点
   村木智裕(インセオリー代表取締役)

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論文
 *企業の社会的責任(CSR)をめぐる近年の諸論調(3)
  大橋昭一(和歌山大学客員教授・名誉教授)

注目のニュース
 入国規制緩和で留学ビジネス活発化
 旅先納税で地域へ来訪促進
 東急、最高クラスのホテル開発へ
 外国人入国者が軒並み減少

誌上セミナー
 *海外の観光地域づくり
 『民泊がけん引するコロナからの回復』

コラム
 *視座 永山久徳(下電ホテルグループ代表)
 *SCRAP ニュースに見る海外の旅行ビジネストレンド
 *観光経営の未来シナリオ 清水泰志(ワイズエッジ代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 鎌田由美子
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□

 伊集院静さんが新社会人へのメッセージを記すサントリーの広告には毎年おのずと目がいきます。今年4月1日は「真剣にオモロイことをやれ」とエールが送られていました。新社会人に向けた文章ですが、年齢を重ねるごとに言葉のひとつひとつが刺さるようになります。同様に産業界リーダーから新入社員へメッセージをいただく本誌の特集も毎年恒例となりましたが、すべての産業人に贈りたいという思いがあります。今年は伊集院さんに負けず劣らずの素敵な原稿が寄せられました。必読です。

■□■□■□■□ ■5月2日号の目次 ■□■□■□

【特集】
 *新入社員の君へ
  いま届けたい産業人の思い

 コロナ禍により観光・旅行業界の多くが採用中止や採用減を余儀なくされるなかで、業界の門を新たにたたく新入社員もいる。逆風下の観光産業へ仲間入りを果たす若者たちへの期待は高い。観光産業のリーダーたちが、観光復活を担う若人たちに託す思いを紹介する。

  ▽22年採用状況と23年計画
  ▽リーダーからのメッセージ
   津田佳明(ANAホールディングス経営企画部長兼未来創造室副室長)
   萬年良子(ベルトラ取締役最高執行責任者)
   柴崎聡(グローバルユースビューロー代表取締役社長)
   鎌田由美子(ワン・グローカル代表取締役)

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論文
 *企業の社会的責任(CSR)をめぐる近年の諸論調【2】
  大橋昭一(和歌山大学客員教授・名誉教授)

注目のニュース
 MICE再開へ「日本の姿勢発信を」
 感染対策と観光復活の両立へ要望書
 積水ハウス、道の駅拠点にツアー
 2月百貨店外客売上3.6%減

誌上セミナー
 *中国人客の購買パワー獲得術
 『複業のすすめ』

コラム
 *視座 神田達哉(サービス連合情報総研業務執行理事・事務局長)
 *デスティネーションマーケティングの現場から 村木智裕(インセオリー代表取締役)
 *トラブル処方箋 小池修司弁護士がアドバイス
 *旅するファッション 玉置美智子
 *3万フィートのおもてなし 中西克吉
■□■□■□■□ TJ編集部より ■□■□■□■□

 これ以上待ってはいられない。そんな胸の内が海外パッケージツアーの相次ぐ投入に反映されています。日本帰国時の待機免除が海外旅行再開の号砲となり、手配旅行から始まった商品投入はゴールデンウイークを前に一気に企画旅行の販売へと至りました。特集の校了間際まで刻々と状況が変化することは有事に珍しくなく、特にコロナ禍で常態化したとはいえ、ちょっぴり興奮に包まれています。さて市場はどう動くのか。JTB総合研究所の黒須宏志さんは1997~2011年の様相に似ると予測しています。

■□■□■□■□ 4月25日号の目次 ■□■□■□■□

【特集】
 *海外旅行の扉を開く
  旅行業の復権はいかに

 日本帰国時の行動制限や感染症危険情報の緩和が進みつつある。約2年にわたり閉ざされてきた海外への扉を開こうと、手配旅行から始まった再開の動きはパッケージツアー再開へ加速している。店舗縮小や事業撤退が進んだコロナ下の変化にむしろ商機を見いだし、新規参入する企業もある。

  ▽手配旅行で先手
  ▽海外旅行市場の展望
   黒須宏志(JTB総合研究所フェロー)
  ▽旅行業復権のキーワード
   鮫島卓(駒沢女子大学観光文化学類准教授)
  ▽旅行業の勢力図は変わるか
   橋本亮一(ブルーム・アンド・グロウ代表取締役)

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統計・資料
 *2021年賃金実態調査
  年齢別平均年収・モデル賃金・平均月収・一時金

注目のニュース
 国際クルーズ、再開見据え設定増
 イベント支援へ新割引制度
 山梨県、感染対策の国際評価獲得へ
 3月の客室利用率60.9%

誌上セミナー
 *今日からできる120%予算達成術
 『2次交通ツアーをマイクロバスで』

コラム
 *視座 荒木篤実(パクサヴィア創業パートナー)
 *観光学の扉 鮫島卓
 *黒須靖史のミステリーショッパー
 *三浦雅生弁護士が答えるよろず相談
 *山田静のツレヅレナルママニ
 *ビジネスパーソンの日々雑感 板村康
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1964年に創刊した日本で最も実績のある観光産業のビジネス専門誌です。政府が目標に掲げる訪日外国人旅行者(インバウンド)4000万人と日本人海外旅行者(アウトバウンド)2000万人時代の到来を見据え、ツーウェイツーリズムの視点からビジネスソリューションにつながる情報提供に努めています。毎週、観光産業のタイムリーな話題を取り上げ、さまざまな角度から深堀した編集特集を企画しています。この他にも識者によるコラムなど必読のコンテンツが充実しています。

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