2023-06-09 発売号 (2023年7月号)

アメリカと覇を競った旧ソビエト連邦が崩壊の兆しを見せはじめたころ、同国に小さな「予言者」が現れました。

人々の病を癒し、愛されたその少年が告げた未来が今、現実になろうとしています。

はたしてそれは、どのような世界なのでしょうか？

今号のム―では、死後も奇跡を顕現する少年による“スラヴァの大予言”について紹介します。

旧ソ連に現れた奇跡の「予言者」スラヴァ少年

かの16世紀フランスの大予言者ノストラダムス、あるいは一部で「史上最高の予言者」の呼び声も高いブルガリアのババ・ヴァンガ。

彼らを筆頭として、世に「予言者」として知られる人物は数多く存在する。

なかには驚異的な的中率を誇るとして、崇拝されている予言者もいる。

読者諸兄姉は、そんな「予言者」とはいったいどのような存在であると考えておられるだろうか。
筆者の見るところ、ひと口に「予言者」といっても、そこには実にさまざまなタイプがある。

たとえばノストラダムの場合、その予言は主として占星術と「聖書」、その他の歴史文献や自然観察に基づくものであったと考えられている。

ノストラダムスはいわば、「学識型」の予言者であるといえるだろう。
これに対してババ・ヴァンガは視覚障害もあって終生文字の読み書きができず、当然学識もなかった。

彼女の場合、もっぱら常人には見えない「不思議な生き物」の助けによって、予知夢の形で未来を啓示されていたという。

つまり、一種の「霊媒型」である。本稿でご紹介するロシア（旧ソ連）の予言者スラヴァ少年の場合、学識型でも霊媒型でもない。

何と呼称するかは難しいのだが、あえていうなら「預言者型」だろうか。
つまり彼は単なる「予言者」ではなく、『聖書』に登場するような「神の言葉を預る人」、すなわち「預言者」に近い存在であった。

その根底にあったのは、ロシア正教会の神に対する強烈な信仰である。

その信仰心のほどは、文字通り『旧約聖書』時代の「預言者」たちを彷彿とさせるほどであった。

本誌、パート1の続きでは「早くに姉を失った スラヴァの生い立ち」「スラヴァの少年時代」について紹介しています。

「新たなツァーリ」プーチンが世界を統治する？

2022年、ロシアは隣国ウクライナに対して一方的な侵略戦争を開始した。

これをきっかけに、俄然、スラヴァが生前に遺した予言の数々が注目を集めるようになる。

特に彼の予言する「新たなロシアのツァーリ」「最終統治者」「正教徒のツァーリ」（いずれも同一人物を指すと考えられる）が、今回の戦争を引き起こしたロシアの大統領プーチンに酷似しているというのだ。

たとえば、次のような予言ーー。

「新たなロシアのツァーリは、きわめて困難な決定を下さねばなりません。彼は裏切り者との戦いを始めるでしょう。

地上にいるこの男の手を通じて、紙御自身が働かれるのです。それによりロシアは偉大な国となり、全世界を闇の勢力から守ることになります」

この「新たなツァーリ」はプーチンを指しているのか？

もしもそうなら、ウクライナ戦争は「裏切り者」たちに対して神の正義を遂行するための聖戦ということになってしまう。

そんなことがありうるのか？….

本誌ではさらに、トピック「2027年、スラヴァが語る未来が現実に！？」を紹介しています。

「ムー」今月号では、巷で囁かれる「2025年7月5日問題」の真実に迫るメイントピックを総力特集。果たしてその日は何が起こるのか？ ぜひ本誌で、その全貌をお確かめください。

2016年から米Visaのトップとして、世界の決済ネットワークの構築・発展をけん引してきた
Visa会長・アルフレッド・ケリー氏。

日本のキャッシュレス決済市場は「まだまだ伸びしろがある」と非常に楽観的にみています。

決済市場の進化を通じて、世界をより小さくしていくことを目指しています。

日経ビジネス電子版に掲載されているインタビューをピックアップ。

旅行需要の回復については楽観的にみている

新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き、旅行需要などが回復する一方で、歴史的なインフレが世界を襲っています。

今後の世界経済、個人消費をどう見ていますか。

「世界的に見て、消費者の支出は安定しており、大きな落ち込みは見られていません。もちろん、インフレの影響でエネルギーや食品の支出は増えているので、自分の好みや裁量に応じて使えるお金は減っていますが、全体の支出額は変化がない。

今年こそ景気後退に陥るのではないかという声もありますが、景気後退になったとしても、比較的短期でそれほどひどい状況にはならないのではないかとみています。

それに、間違いなく人々は旅行をし始めています。もちろん、まだ地域によって温度差がある状況ですが、新型コロナ禍で会えなかった家族や友人に会おうとする動きが高まっています。旅行需要の回復に関しては、楽観的にみています」

米Visaの2022年10~12月期の業績は非常に好調でした。

一方で、米国の中堅カード会社ではカード債権の不良債権化や、支払いの遅延といった動きも増え始めています。

「データを見る限り、さほど深刻な状況ではないと思います。我々は常に『Visa取扱高』に占める、（銀行口座から利用額を即時引き落としする）デビットカードとクレジットカードの比率に注目しています。

コロナ禍では、デビットカードの利用が急速に伸びる一方、クレジットカードのほうは減少する傾向が米国や先進諸国で見られました。デビットカードの利用は一度もマイナスに転じることはありませんでした」

デビットカードの利用が急増

「クレジット利用が増えると延滞なども増えますので、返済延滞や不良債権の増加はこれまで落ち込んでいた利用分の回復に伴うものとみています。今の時点ではこれが懸念する事態とは思っていません。もう四半期、来四半期の状況を見てみないと判断できない状況です」

ロシアによるウクライナ侵攻から1年が経過しました。米中対立も深刻度を増しています。

グローバルに事業を展開するVisaに、地政学的リスクはどのような影響を与えていますか。

「地政学的リスクはグローバル企業が常に対処しなければならない問題の一つです。22年3月、ロシアでのカード決済事業を停止するという非常につらい決断をしました。経済制裁が決まりましたので、事業継続が難しくなったのです」

本誌では、アルフレッド・ケリー氏のインタビューの続きをお読みいただけます。

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商社業界最高となる9000億円超の最終利益を達成した三菱商事の社長に今春、就任した中西勝也氏。

再生可能エネルギー担当役員として、日本の洋上風力発電の入札『総取り』などに手腕を発揮しています。

国富の流出を防ぎ、日本の競争力を高めたいと熱く語ります。

ロシアの石油・天然ガス開発事業『サハリン2』について、
三菱商事は新たな運営会社への参画を申請し、承認されました。

「正確にお伝えすると、ロシア政府から新会社に参画するかどうか、意思表示を求められたので通知し、その返信が8月31日に届いたというものです。

運営会社に出資していた英石油大手シェルは再参画の意思表示をしておらず、代わりとなる新たなパートナー企業が決まるまで、長くて4ヶ月かかるとされています。

新たな運営会社に関する（三菱商事の）交渉とは別に、（サハリン2から天然ガスなどを調達する）日本の電力会社やガス会社との供給契約に関する交渉は並行して進んでいます。

新会社に出資する側と、新会社と売買契約を結ぶ側の交渉は同じというわけではありません」

日本政府と連携を

サハリン2は日本のエネルギー供給に重要である一方、新会社はロシア政府主導となりそうです。どのような議論を経て出資継続を決めたのでしょう。

「ロシアは非人道的な武力行使による国境の改訂を狙い、欧米や日本が制裁を課しています。平時ではない有事の中でどう振る舞うべきか、大いに議論しました。

ある日突然、追加でリスク負担を求められるかもしれない。そもそも新会社からきちんと配当はあるのか。ロシアがガスの元栓を閉めれば、どういう影響があるのか。

安定供給について三菱商事としてやらなければいけないこともあります。（サハリン2からの供給が減った場合）スポット市場での調達や、（新たな供給源の）開発が考えられますが、我々の後ろには株主がいます。

民間企業には限界があり、安定供給は国家のエネルギー戦略です。そうしたバランスの中でどうしていくかを議論しました。日本政府ともよく連携を取りながらやっていくべき課題だと思っています」

本誌では中西勝也氏のインタビュー全文をお読みいただけます。

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電力需給の逼迫に加え、エネルギー安全保障や物価高騰など経済面で難問が山積しています。

反転攻撃のカギとなるのが『GX（グリーントランスフォーメーション）』を通じた産業転換です。

日経ビジネス電子版では、担い手となる人材育成も含め、新たな『勝ち筋』を経済産業大臣の萩生田光一に聞いています。

今夏は電力需給の逼迫が懸念されています。

国民生活や産業への影響をどう抑えますか。

「休止電源の稼働や燃料の追加調達、再生可能エネルギーや原子力のような非化石電源の活用など最大限の供給対策を講じていきます。それでも東北と東京、中部の3エリアでは安定供給に必要な予備率3.1%とギリギリです。

冬はさらに厳しく、東京から九州までの7エリアで予備率が確保できず、特に東京はマイナスという非常に厳しい状況が続く見通しです。（注：数値は6月中旬時点）

需要対策として、この夏は無理のない範囲で、できる限りの節電や省エネに協力をお願いしています。節電の数値目標は定めませんが、不要な照明をこまめに消すなど、熱中症予防にも留意しながら取り組んでほしいと思います」

ウクライナ危機をきっかけに、エネルギー安全保障の問題が改めてクローズアップされています。ロシアは天然ガスの供給を巡って各国に揺さぶりをかけていますが、日本もロシアの資源開発事業『サハリン１』『サハリン２』の権益を守る必要があります。
（注：インタビューはロシアのプーチン大統領が6月30日にサハリン2を事実上接収する大統領令に署名する前に実施した）」

エネルギー資源の大半を輸入に頼っている日本としては、安定供給に万全を期しつつ、G7（主要7カ国）と連携してエネルギーのロシア依存度の低減に取り組んでいきます。

ガソリン高騰、補助金で抑制

ただし、国によって抱えている事情は違います。

例えば米国はロシア産エネルギーの全面禁輸を打ち出しましたが、もともと石炭と液化天然ガス（LNG）の依存度は高くありません。一方で地続きの応酬は、ロシアからパイプラインで天然ガスの供給を受けています。

サハリン１は、原油輸入の約9割を中東に依存している日本にとって貴重な調達先です。

サハリン２もLNG輸入の約9%を占め、これは国内発電量の約3%に相当します。

仮に市場より安く購入できる長期の権益を手放し、投資したプラントも第三国に渡すようなら、ロシアを有利にするだけでなく我が国のエネルギー安保を害することにつながりかねません。

冷静に対応しつつ、他の産油・産ガス国にも増産を働きかけていきます。

本誌では、こちらのインタビューの続きをお読みいただけます。

分厚い南極の氷床下に眠る巨大な湖にロシアチームの調査が入りました。

と、息つく間もなく、謎の怪物に襲われ…！？

彼らが湖中で遭遇したものはいったい何だったのか、ムーが特集しています。

分厚い南極の氷床下に今も眠る古代の湖

その驚愕すべき記事が掲載されたのは、2016年11月30日付のイギリスの新聞『Express』紙でした。

南極大陸の地下にあるボストーク湖で、『有機体46-B』と呼ばれるタコに似た体長10mを超える巨大生物が
ロシアの調査チームによって発見されたというのです。

南極は現在もなお未知の領域が多い場所のひとつです。

大地を覆う厚い氷と過酷な環境が、人々が近づくことを困難にしているからです。

ですが、そんなことが本当にあるのでしょうか。

ボストーク湖は、ロシアのボストーク基地に近い南緯77度、東経105度地点の氷床下約4キロにあります。

湖はロシアの調査団によって発見され、基地と同名のボストーク湖と名づけられました。

もっとも広い場所で幅40キロ、長さ250キロに達し、ふたつの水盆に分かれています。

水深は、水盆を分断する尾根の部分で200メートル、北側の水盆では約400m、南側の水盆では約800mと見られています。

湖の総面積は1万4000平方キロに達しますが、これは琵琶湖の20倍以上にもなります。

総貯水量は5400立法キロで、巨大な淡水湖だと推測されています。

平均水温はセ氏マイナス3度。

これは一般的な真水の結氷温度を下まわっていますが、上を覆う氷の重さによる圧力で液体状態を保っているのだといいます。

あるいは、湖底が地熱によって温められているせいだとか、
分厚い氷床が毛布のように断熱材の役割を果たしているため、といった説もあります。

いずれにしても液体の状態であることは間違いありません。

写真は、人間が通れるサイズにまで広げられた、氷床下約4キロのボストーク湖まで通じるトンネルが掘られました。

ロシア調査チームのプロジェクト主任、セルゲイ・ブラト氏は、次のように語っています。

「われわれの調査によれば酸素量は地球上の他の場所の10~20倍を超えています。したがってどの生命も、ここ固有のものである可能性が濃厚です」

これまで南極沿岸の熱水噴出孔では、じつに奇妙な生き物が発見されてきているという経緯もあります。

本誌では毛むくじゃらのイエティ蟹や、それを捕食する7本腕の肉食ヒトデなど、未知の生物や、
記事本編となるタコ型巨大モンスターの謎について語られています。

東京ガスは、ロシア極東の資源開発事業『サハリン2』から
LNG（液化天然ガス）を調達しています。

世界を覆うエネルギー不安に直面する一方で、投資家からはCO2排出量削減も求められます。

ガス・電気の安定供給と脱炭素化をどう両立させるのかを東京ガス社長・内田高史氏にインタビューしています。

LNG調達をやめたら
日本のエネルギー会社はバタバタと倒れる

ウクライナ情勢が混迷を極めています。
欧米を中心にロシアへの経済制裁の動きが強まり、日本も同調しました。
東京ガスはロシア極東の資源開発事業『サハリン2』からLNG（液化天然ガス）を調達しています。
危機感は相当強いのでは。

「えらいことになってしまった、というのが正直な感想です。まさか本当に、ロシアがウクライナに侵攻するとは想像できませんでした。欧州は4割以上の天然ガスをロシアに依存しており、日本も10%ぐらいを調達しています。

経営者としては、ロシアの制裁目的でサハリン2からLNG調達をやめるなんて簡単には言えません。LNGの長期契約には一般的に『テーク・オア・ペイ 条項』が盛り込まれているからです。長期契約したからにはLNGを一定量引き取る義務があります。

買い手の割合で引き取らない場合は、その分を金額で支払うことが求められます。もしサハリン2からの調達を一方的にやめてしまったら、日本のエネルギー会社はバタバタと倒れるでしょうね」

英シェルは2月、サハリン2から撤退すると発表しました。

「確かに発表しましたが、具体的な期限や方法は示していません。今もシェルの要員はサハリン2に残っています。シェルの持ち株を誰が買うかも問題です。将来は中国が出資するのかもしれませんが、すぐに買い手は見つからないと思います」

本誌では東京ガス、内田社長のインタビューのつづきをお読みいただけます。

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