2026-01-21 発売号 (2026年3月号)

新NISAが始まったころは情報がたくさんありどうしたらいい？と悩むことも。
最近は、始めたという人も多く、投資について目にする機会が多くなったと思います。
そんなマネービギナーのための「ダイヤモンドZAi」では、「NISAで儲けるための最強の勝ちワザ」を特集。
どんなワザがあるのか、気になる内容をピックアップしてみました。

税金ゼロのNISAで大きく儲けたいなら、プロ21人が選抜した「最強日本株」に要注目です。

最強の勝ちワザ

1.日本株は長期で買い！

長期投資が可能で運用益が非課税になるNISA。
では、その投資先として、日本株はふさわしいのか、投資戦略に定評がある4人のプロの聞きました。

4人が口をそろえて言うのは、構造的に変化しつつある日本株はNISAで長期投資すべき市場であるという点です。

インフレ下では現金の価値が目減りするので、現預金の有効活用が促されます。

「金融庁は余剰資金の活用方法について、より厳しい説明を求める方針です。その結果、企業が抱える現預金が成長投資や株主還元に回り、ROEが向上するはずです」

2.買い時を探る！

今年も日経平均は年末にかけて高値を更新すると、プロ4人は予測。
では、いつ買えば利益を最大化できるのでしょうか。

4人の見解を総合すると、相場が軟調になりやすい年前半と夏場が買い場です。

「7～8月に米中間選挙（11月）や、AI関連株の成長率鈍化、米国景気後退懸念といった悪材料で、一時的に4万円まで下げる可能性もある」と強調します。

今年の日本株は一本調子で上昇するとは限りません。

ですが、夏場の押し目で買えば、大きな成果が得られるはずです。

3.割安株にも注目！

これまで「キャッシュリッチなのに低評価」だった低PBR株は、株主還元を強化するか、成長投資や事業再編といった“攻めの資金活用”に踏み切るか迫られることになります。

これを「落ちこぼれの割安企業が優等生へ進化するきっかけになる」とみられます。

今後も低PBRなどの割安株が日本株を牽引しそうです。

銘柄選びのポイントは？

4.AIや防衛関連など爆騰テーマ株を狙え

今年上昇期待のテーマは何か。
まず軸になるのが「AI」です。

中でも注目したいのが、AIを現実世界の制御に活用する「フィジカルAI」です。

半導体関連やデータセンター、ロボティクス関連に注目です。

まだまだ、日本株探しのポイントは続きます。ぜひ、本誌でご確認ください。

本誌では他にも、投信で「金」を買え！などを、紹介されています。

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世界が変動している今、株の相場はどうなってる？
今号の週刊エコノミストは、激変相場に勝つ日米株80選を特集。
どんな株に注目するべきか、気になる内容をピックアップしてみました。

中東情勢の緊迫で株式市場は神経質な動きが続きます。
ただ、株価を最終的に決めるのは企業業績です。
激動相場でも光る有望銘柄、投資術について、識者に聞きました。

今の株式市場は？

株式市場の変動が激しくなっています。
米国とイスラエルによるイラン攻撃を背景に原油価格が一時急騰し、世界景気の減速リスクが意識されました。

3月9日の東京株式市場では、日経平均株価が先週末比2892円安の5万2728円と過去3番目の下げ幅を記録。

その後、米トランプ大統領がイラン情勢について「戦争はほぼ終結した」と発言したことが伝わると、翌10日には日経平均株価が前日比1519円高の5万4248円と急反発したのです。

問われる信じる姿勢

識者の見方を総合すると、先行きに対しては強気の見方が目立ちます。

編集部が本特集に登場する株式市場に詳しい8人（日本株5人、米国株3人）に2026年末の株価水準を聞いたところ、平均値は日本株（日経平均株価）で6万4400円、米国株（S&P500株価指数）で約7600ポイントとなり、足元の水準から大きく上昇余地があるとの見方だったのです。

本特集では、注目する銘柄について各識者に聞いたところ、半導体材料（フルヤ金属、AGCなど）、電線・素材（フジクラ、古河電気工業など）、プラント・設備（三菱重工業、高砂熱学工業など）といった分野が目立ちました。

米国株の有望銘柄は？

米国株の有望銘柄を挙げてもらったところ、もっとも多かったのは小売り大手ウォルマートで、3人全員が選びました。

続いて、建築大手キャタピラーと航空大手デルタ・エア・ラインズを2人が挙げました。

イラン情勢が鎮静化するかは、なおはっきりせず、株式市場が今後も揺れる可能性は少なくありません。

それでも識者の平均的な見方からすると、日本株、米国株とも短期的な波乱はあっても、上昇余地が残されているという強気のシナリオが主流といえそうです。

日本株はAI周辺需要に注目！

AI時代の到来により、データセンターを支える電子部品や素材など、ハードウエア企業への注目が高まっています。

値上がりが期待できる日本株10銘柄

・フジクラ

・古河電気工業

・三井金属

・フルヤ金属

・レゾナックHD

・四国化成HD

・JX金属

・扶桑化学工業

・東京応化工業

・HOYA

どの銘柄も気になりますが、期待ができる詳細は本誌でご確認ください。

本誌では他にも、2026年経営者・編集長インタビューなども紹介されています。

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国内全体で「貯蓄から投資へ」の流れが加速しています。

資産運用に関心を持つ人も増えているが、さまざまなアセットの中でも日本株が再評価されているといいます。

2024年7月には日経平均が史上最高値を更新。海外の投資家にも日本株が注目されていますが、四半世紀前から日本株に投資し続けてきた投資信託（ファンド）があります。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントが運用する「JPM ザ・ジャパン」です。
24年12月に設定来25周年を迎えましたが、この間、TOPIX（東証株価指数）などのベンチマークを上回るパフォーマンスを上げてきました。

その理由はどこにあるのでしょうか。
今号の週刊東洋経済では、ファンドの特色や将来性について日本法人執行役員の村上徹氏、ポートフォリオマネジャーの占部美弥子氏に聞きます。

25周年を迎えた「JPM ザ・ジャパン」

設定以来、長い運用実績のある投資信託（ファンド）はまさに、長期間にわたり投資家の支持に応えてきたことにほかなりません。

大手外資系運用会社のJ・P・モルガン・アセット・マネジメントが運用する「JPM ザ・ジャパン」は、国内公募の追加型株式投資信託の中でロングセラーファンドの1本。

設定は1999年の12月で、昨年25周年を迎えました。

日本法人執行役員の村上徹氏は「JPM ザ・ジャパン」の特徴について、次のように話します。

「『JPMザ・ジャパン』は当社が提供する日本株のアクティブ（積極運用型）のファンドで、成長性の高い銘柄を選定することで市場を上回る成果を目指しています」

注目すべきはそのパフォーマンス。
2024年11月末時点で設定来の騰落率は915.3%を記録し、ベンチマークとしているTOPIX（配当込み）の同期間の騰落率163.3%を上回るパフォーマンスを実現しています。

基準価額が10万円を超える（24年11月22日時点で10万204円）までに成長しているファンドは例が少ないです。

要因はどこにあるのでしょうか。村上氏は次のように答えます。

「銘柄の企業規模や時価総額、業種・業態などにとらわれず、自由な発想からの投資のアイデアやテーマに注力し、発掘したアイデアに対して、運用チームが機動的に企業取材や意見交換を行い、いち早く投資に反映しているのが大きな特色です」。

大型株から中小型株までを対象に、市場環境に応じた機動的な運用を行っているという。

設定以来まさに四半世紀。その間には、08年のリーマンショック、11年の東日本大震災、新型コロナウイルス感染拡大など、金融市場は数々の荒波にさらされてきました。

それを乗り越え、より高い運用実績を積み重ねてきました。

本誌ではさらに、記事の続きがご覧いただけます。

33年ぶりに日経平均が高値を更新し、好調が続く“23年相場”。

この波に乗るのが“億り人”への近道であることは間違いありません。

インフレと金融政策の転換という不安材料もくすぶりますが
そんな金融政策の転換局面にこそチャンスはあるはずです。

そこで今回SPA！では、『今から5年』で資産1億円を達成する術を公開しています！

日本株がまだまだ上がる5つの理由

（１）超割安なニッポンの株

超割安を示す代表的な指標であるPBR（値が小さいほど割安）で見ると、
日経平均は1.3倍、米国株4倍台、欧州株2倍前後と日本の割安感が際立っています。

（２）株価の是正に日本企業が動く

上記のPBRの低さを是正するべく23年4月に東証は低PBR改善策をつくるよう上場企業に要請。

これを機に企業価値向上に努める企業が増加しています。

（３）24年『新NISA』始動

24年1月から新NISA制度のもと、非課税保有期間は無期限化。

年間投資上限は『つみたて枠』が現場の40万円から120万円に、『一般』も2倍に拡充。

（４）外国人投資家の買い増加

バフェット氏の日本投資拡大を受けて外国人の買いが増加傾向に。

ドルベースでは日経平均がいまだ割安であることも材料視されています。

（５）金融緩和継続でインフレへ

イールドカーブ・コントロールという金利誘導政策は撤廃され、
金利が上昇する可能性もありますが、金融緩和は当面続くため、インフレ効果で株高に。

バブル期は20年間で20倍に
日経平均はどこまで上がる？

「日経平均株価がバブル時代の最高値（3万8957円）を大幅に超えて上昇する」

今、そう予想する専門家が増えています。

2016年から「2050年には日経平均30万円」と言い続けてきた、
人気エコノミストのエミン・ユルマズ氏が話します。

「1960年代の高度経済成長期からバブル期の20年間に日経平均は20倍以上に上昇しましたが、今の日本経済はバブル期と同じ上昇局面にある、というのが私の見方。

だから、アベノミクスで上昇サイクルに転じる直前の日経平均1万5000円に対する20倍で30万円に。その通過点として、2025年には5万円、さらに2030年には7万円まで上昇すると予想しています」

某証券会社のトレーダーも
「円安効果でドル換算の日経平均がいまだに割安水準にあることを考えると、外国人投資家の買いにより日経平均が6万円を超えてくる可能性は十分ある」
と話します。

さらに6月末には『日経新聞』のインタビューで
シンガポールの投資顧問会社が「8万円」と唱えたことも話題を呼びました。

「上場企業が保有する純資産に対して時価総額がどれほどの水準にあるかを示すPBR（株価純資産倍率）は、割安・割高を判断する指標として一般的ですが、日経平均のPBRは今でも1.3倍程度。

それに対して、米国の代表的な株価指数であるS&P500のPBRは4.3倍。

今後、日本企業の利益率が向上し、PBRの水準訂正が進んで2倍まで上昇すると、計算上、日経平均は8万円になるというのが、シンガポールの投資顧問会社の見立てでした」（証券トレーダー）

外国人買いに水準訂正
インフレ効果で株高進む

突飛な予想ばかりを並べ立てたと感じるかもしれませんが、すでにさらなる株高局面に向けた準備は整っています。

今年4月には東京証券取引所が“低PBR”企業に対して、企業価値向上に向けた改善策の開示と実行を要請。

PBR向上を意識する企業が増えています。

同じく4月には、世界一有名な投資家として知られるウォーレン・バフェット氏が来日して、
日本株への投資拡大の意欲を示したことで、東京株式市場は大いに沸いたのです。

元外銀トレーダーで現役の個人トレーダーでもある志摩力男氏も次のように話します。

「バフェット効果で、外国人投資家の間では日本株の割安感が再認識され、買いが大幅に増えました。このほかにも来年には新NISAが始まり、非課税投資枠が大幅に拡大されるため、国内の個人の買いも集まりやすくなる。

日銀の金融政策の転換という、株にとっての不安材料はありますが、円安とインフレ圧力の高まりを考えると、インフレ効果での株価上昇も期待できる」

この上昇相乗に乗じて稼ぐにはどうすればいいのでしょうか？

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【今度こそ勝つ！】

今買いの株や日経平均を予測する日本株攻略法

 
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2020年の日経平均はコロナショックで一時高値から約30%も下落しました。
しかし、3月末から株価はV字回復し、12月には30年ぶりとなる2万7000円をつけました。
コロナ禍でダメージを受けた企業が多い中、今後も株価上昇は続くのでしょうか？
 
株・証券についての専門家・戦略家の4名は、
2021年は波乱が続くものの底割れはしないだろうと言います。
春先などに2万4000円台まで下がる局面があれば、絶好の買いチャンスだと言います。
 
そんな専門家たちに聞いた、株についてのQ&Aの一部を紹介します。
 
回答するのは、
第一生命経済研究所 取締役・首席エコノミスト嶌峰 義清さん
大和証券 シニアストラテジスト 石黒英之さん
ニッセイ基礎研究所チーフ株式ストラテジスト 井出真吾さん
楽天証券経済研究所 チーフぐろーばるストラテジスト 香川睦さん
 

株の買いのタイミングは？

【米国金利の急な上昇で株価が急落したら買う】

現在の株高を支える金融緩和終了が意識されると株は売られやすくなります。
注意すべきは米国の長期金利上昇による株価急落。
しかし、その後も米国を中心に経済回復が期待できるので、急落時はむしろ買いチャンスに。
「S&P500指数は、大幅急落の1年後には100%の確率でプラスになっています」（石黒さん）
 
日本株も米国株の影響を受けやすいため、1年先をみるなら急落時に変えば儲かるはず。
 

どんな銘柄を狙えばいいの？

【20年に続きIT関連に注目！過去最高益企業は買い！】

20年に好調だったIT関連は、今後も好調が続きそう。
「米国株はGAFAMが牽引しましたが、日本でもNECや富士通などのIT関連企業が復活。今後もデジタル化は進むので、関連企業の業績好調が続くでしょう」（石黒さん）
 
さらに、コロナ禍にもかかわらず過去最高益を出した企業にも注目。
「最高益を出した企業は、時代の変化に上手く乗っている証拠で、今後も期待できる」（井出さん）
 

 
本誌では、他にも注目テーマや注意点の解説、2021年の株予測が掲載されています。
こちらからご覧いただけます。

記事の有効期限: 2021年5月28日 Friday

日経平均「株高」新局面！海外から期待される日本株

 
ついに日経平均株価が1990年8月以来、3万円の大台を回復しました。
そのような中、海外投資家がこぞって日本株を買っています。
なぜ日本は実体経済が落ち込んでいるにもかかわらず、海外から期待されているのか。
経済学者の竹中平蔵氏が、知られざる日本の底力を解説しています。
 

 
今日本株が海外投資家から破竹の勢いで買われている理由は
・日本株の株価が薄価に比べて低い
・世界から日本経済の今後が期待されている
この2つだそうです。
 
高度なテクノロジーや優秀な人材を潜在的に保有しているので、
規制改革や労働市場改革、コーポレードガバナンス改革をきちんとすれば、
日本経済はかなり強くなれるはず、という見方があるということ。
デジタル庁やグリーン基金の創設にもその兆しが見られます。
 
「アメリカを中心に、株主の利益を最大化する『株主資本主義』から株主・従業員・地域社会が三方良しの『ステークホルダー資本主義』に移行する動きが出ています。ステークホルダー資本主義的な運営をしてきた日本に対しては、一定の評価があるのだろうと思います」
 
株価を上昇させるマクロ要因はしばらく続くそうで、
株価はこれから新型コロナの感染状況がどうなるか、
それによって経済政策がどれくらい拡大するのかにかかっています。
 

 
そもそもなぜ実体経済が悪い中で、株価は高いのでしょうか。
本誌にて解説されています。こちらからお読みいただけます。