目次
『活況の主役は「女性」。コンパクトマンション市場』
☆特集
『どうなる? 2011年の不動産市場』
【トレンド】
みずほ証券(株)金融市場調査部 チーフ不動産アナリスト 石澤卓志
【マンション市場】
(株)不動産経済研究所 取締役 福田秋生
【戸建住宅市場】
(株)価値総合研究所 都市・住宅・不動産戦略調査室 室長 小沢理市郎
【中古住宅流通市場】
(株)ジオ ラボラトリー 代表取締役 上村要司
【賃貸住宅市場・首都圏】
アットホーム(株)経営企画室 広報担当特別専門職 岩田紀子
【賃貸住宅市場・近畿圏】
(株)難波不動産鑑定 代表取締役社長 難波里美
【住宅リフォーム市場】
(財)住宅リフォーム・紛争処理支援センター 業務部業務課 副調査役 春名慶造
【競売市場】
(株)ワイズ不動産投資顧問 代表取締役 山田純男
【リゾート市場】
(株)レゾン 代表取締役『リゾート物件情報』発行人 森田光昭
【物流施設市場】
(株)イーソーコ総合研究所 経営企画室室長 川嵜 勇
【オフィスビル市場】
(株)シービー・リチャードエリス コンサルティング部
シニアディレクター・チーフアナリスト 前澤威夫
【不動産証券化市場】
(社)不動産証券化協会 調査部上席研究員 澤田考士
☆掲載内容
談話室: 『時間とともに価値を増大させる不動産業』
東京大学名誉教授 月尾 嘉男
随想: 『京都から夕張へ─新しい未来をつくる実験─』
京都造形芸術大学客員教授・俳優 川津 祐介
INTERVIEW: 『40周年の節目を迎え、既存住宅市場のさらなる活性化に取り組む』
(社)不動産流通経営協会理事長 大橋 正義 氏
リフォーム、リノベーション、コンバージョンで中古不動産が蘇る![39]:
「「ASSORTI HIGASHI AZABU」」(東京都港区)
(株)コプラス
ココに注目!![21]: 『「PFI事業」』
(株)合人社計画研究所(広島市中区)
店舗探訪 おじゃましま~す[63]: 『田舎暮らし」を支援し農村の活性化にも寄与』
(株)日刊不動産(福島県福島市)
知っ得!営業に役立つ建築基礎講座[22]: 『コンクリートの厚さが遮音・防振効果を高める』
(株)ユニ総合計画 一級建築士 秋山 英樹
JREIT研究所[62]: アイビー総研(株) 代表取締役 関 大介
不動産デジタル事情:『Facebookとは(2)』
(有)エフ・ディ・エス 代表取締役 有瀧 敬之
Click!Webmaster:『親しみのあるキャラクターが学生層に人気』
(株)花沢コーポレーション(東京都国分寺市)賃貸事業部 賃貸センター 係長 武田 修光氏
関連法規Q&A[339]: 『石綿調査、耐震診断、住宅性能評価の説明義務について教えてください』
国土交通省総合政策局不動産業課 経営指導係 奥本 絵美
適正な不動産取引に向けて 事例研究[316]:
『管理会社の追い出し行為について、委任した賃貸人に不法行為責任等を認めた事例』
(財)不動産適正取引推進機構 調査研究部 調査役 小野 勉
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商品情報・内容
- 出版社:不動産流通研究所
- 発行間隔:月刊
- 発売日:毎月5日
- サイズ:B5判
■ 不動産実務に役立つ記事満載。「もっと早く購読するべきでした」という声を頂戴しています。
1982年創刊、不動産業に携わる方に向けた日本唯一の月刊専門誌。 勝ち組になるには何が必要か。不動産実務・営業現場に役立つノウハウ、知識を、徹底した取材や専門家による解説をもとにわかりやすく提供しています。 税制、法律、行政情報、マーケットトレンド等、不動産ビジネスに必要なさまざまな情報も豊富に掲載。売買・賃貸仲介業から分譲、管理、投資、リフォーム、コンサルティング、etcまで、経営者・営業マンを問わず、広範な分野の方々に役立つ雑誌です。
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再び活性化!!!民泊ビジネス最新事情
月刊 不動産流通 2023年8月号
インバウンドの受け入れ強化という策に適う事業として注目されてきた「泊」。コロナ禍では利用者が減少したが、その収束により訪日外国人観光客を中心とした宿泊需要は急速に高まっている。 コロナ禍を経た今、これからの民泊サービスには何が求められるのか。 -
独自の意匠や装飾生かし新たな使途。小規模建物の有効活用...
月刊 不動産流通 2023年3月号
戦前から今日まで、まちのシンボルとして愛されてきた「歴史的建造物」を保存・再生し、有効活用していこうという動きが、全国各地で見られるようになった。 不動産事業者による取り組みも活発化している。 -
これまでとは異なる発想や視点で入居者の心に寄り添う管理を
月刊 不動産流通 2023年5月号
豊富な賃貸ストックによる供 過剰状態に、人口減少をはじめとする社会的要因が重なり、賃貸市場は圧倒的な借り手市場となっている。 入居者獲得競争が激化する中、賃貸管理事業者は賃貸物件に最新設備を導入したり、DIY可能とするなど、入居者獲得に向けオーナーにさまざまな方策を提案している。 -
PFIの対象施設拡大で期待高まる官民連携での地域活性化
月刊 不動産流通 2023年1月号
人口減少や国地方公共団体 等が財政難に直面する中、公共施設の建設、維持管理運営等を民間の能力を活用して行なうことを目的とする「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」(PFI法)が施行され、早20年以上が経過した。
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