本誌調査
第34回 教育研修費用の実態
調査結果の概要
調査結果の集計表
●主な調査項目
教育研修費用総額と従業員1人当たりの額（2009年度実績と2010年度予算）／教育研修費用総額に占める外部講師・教育機関への支払比率／予算策定の優先基準／予算の対前年度増減状況／教育研修費用総額の今後の方向性／正規社員・非正規社員別にみる2010年度予算の各種教育研修の実施状況／今後、重点的に実施する教育研修／グローバル人材育成の取組み状況 ほか
■DATA FOCUS 労働費用に占める教育訓練費の割合 2005年に0.33％（厚生労働省）
●企業別実態
１ 教育研修費用総額と従業員1人当たりの額
２ 各種教育研修の実施状況（階層別／職種・目的別）
◆階層別教育
経営幹部教育／管理者教育／中堅社員教育／新入社員教育
◆職種・目的別教育
早期選抜型幹部候補者育成教育／中途採用者教育／営業社員・販売員教育／技術・技能者教育／目標管理・評価者教育／QC・TQM・ISO関連教育／グローバル人材教育／語学教育／キャリア開発教育／CSR・コンプライアンス教育／コーチング教育／メンタルヘルス教育／OJT指導員教育／その他の教育

人材育成の動向を読む
●調査結果からみた人材育成の動向
減少傾向が続く教育研修投資 ～グローバル人材育成は急増～
HRラボ 代表取締役 原井新介
●項目別にみる教育研修の動向
１ 上級管理職教育 村橋健司
２ 中級管理職教育 福澤英弘
３ 内定者・新入社員教育 渡邊真太郎
４ グローバル人材教育 堀江 徹
５ 語学教育 鶴岡公幸
６ ｅラーニング 寺田佳子

●連載
巻頭エッセイ 分岐点（私のターニングポイント） 千野境子 産経新聞社論説委員兼特別記者
キャリ転 −私のキャリア転機−[7] 髙岡慎一郎 人形町今半 代表取締役社長
組織の根本問題に迫る！ 問題解決の手法と実践[1] 新連載 村上 悟 ゴール・システム・コンサルティング 代表取締役社長
新風新語 [44]自炊 木ノ内博道

●教育スタッフＰＬＡＺＡ
管理者に贈る 人材マネジメントに活かす先哲の知恵 最終回 本田有明（人材革新研究所 代表）
教育研修実務Ｑ＆Ａ 佐藤友三（ラーニングスクエア 代表取締役）
マナーコミュニケーション 西出博子（ウイズ・リミテッド日本支社 代表）
教育コンサルタントの自画像 中土井 僚（オーセンティック ワークス 代表取締役社長）
教育スタッフの「仕事」日誌 仙波君彦（ツムラ 人事部 人材育成センター主査）

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