食べて痩せる、は本当か。成人肥満率4割！肥満大国アメリカの常識を変えた「食の医療化」最前線

太ってしまった体格を気にしている方に気になるニュースを発見！
今号の週刊エコノミストでは「食の医療化」を特集。
食べることが医療につながる？！気になる内容をピックアップしてみました。

長年、肥満が深刻な社会課題となってきた米国では、新型コロナウイルス禍を経て消費者の健康意識が大きく高まり、「食の医療化」ともいえる新潮流が生み出されています。

米国の肥満危機

最初に米国の肥満事情を確認しておきましょう。
米疾病対策センター（CDC）によると、成人の肥満率（BMI〈体格指数〉が30以上の人の割合）は4割にのぼり、日本の約10倍の高さです。

「肥満大国」に変化のきっかけを与えたのはコロナ禍でした。
2020年3月～21年3月に新型コロナウイルス感染症で入院した人の9割近くが、肥満や糖尿病などの基礎疾患を抱えていたと報告され、多くの人々が生活習慣の改善や予防に関心を寄せるようになりました。

ウエルネスの民主化

消費者の間に広がる健康意識の高まりと医療と食の運動は、食品メーカーの商品開発に反映されています。

その動向を示す場の一つが、西部カリフォルニア州で開催される米国最大級の自然・健康食品見本市「ナチュラルプロダクツ・エキスポウエスト」です。

筆者は継続的にこの見本市を取材してきました。

今回感じた変化の一つ目は、単なる「ナチュラル」や「オーガニック」にとどまらず、血糖管理や腸内環境、気分改善、食欲コントロールなど、特定の健康課題への対応を打ち出した機能性食品が増加したことでした。

もうひとつの変化は、医療費高騰への不安や、食欲を抑える作用を持つGLP-1系肥満治療薬の普及を背景に、消費者行動が「量より質」へとシフトしている点です。

日常生活に浸透

GLP-1薬の普及が、食品に「おいしさ」や「自然」だけでなく、栄養効率へのニーズを加速する結果、食品とサプリメントの境界は曖昧になり、日常の食事を通じて体調管理を行う「機能性の日常化」が、市場の新たな方向性として浮かび上がってきます。

特に機能性ドリンクは、単なる栄養補給を超え、腸内環境の改善、ストレスケア、睡眠、気分管理など日常のコンディションを整える役割へと進化しています。

ここから、日本の食品に高まる期待など、まだまだ続きます。ぜひ、本誌でご確認ください。

本誌では他にも、「サナエノミクスの死角」などを紹介されています。

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