『日本株がまだまだ上がる5つの理由』総資産30億円超のトレーダーが実践する5年で1億稼ぐ投資術

33年ぶりに日経平均が高値を更新し、好調が続く“23年相場”。

この波に乗るのが“億り人”への近道であることは間違いありません。

インフレと金融政策の転換という不安材料もくすぶりますが
そんな金融政策の転換局面にこそチャンスはあるはずです。

そこで今回SPA！では、『今から5年』で資産1億円を達成する術を公開しています！

日本株がまだまだ上がる5つの理由

（１）超割安なニッポンの株

超割安を示す代表的な指標であるPBR（値が小さいほど割安）で見ると、
日経平均は1.3倍、米国株4倍台、欧州株2倍前後と日本の割安感が際立っています。

（２）株価の是正に日本企業が動く

上記のPBRの低さを是正するべく23年4月に東証は低PBR改善策をつくるよう上場企業に要請。

これを機に企業価値向上に努める企業が増加しています。

（３）24年『新NISA』始動

24年1月から新NISA制度のもと、非課税保有期間は無期限化。

年間投資上限は『つみたて枠』が現場の40万円から120万円に、『一般』も2倍に拡充。

（４）外国人投資家の買い増加

バフェット氏の日本投資拡大を受けて外国人の買いが増加傾向に。

ドルベースでは日経平均がいまだ割安であることも材料視されています。

（５）金融緩和継続でインフレへ

イールドカーブ・コントロールという金利誘導政策は撤廃され、
金利が上昇する可能性もありますが、金融緩和は当面続くため、インフレ効果で株高に。

バブル期は20年間で20倍に
日経平均はどこまで上がる？

「日経平均株価がバブル時代の最高値（3万8957円）を大幅に超えて上昇する」

今、そう予想する専門家が増えています。

2016年から「2050年には日経平均30万円」と言い続けてきた、
人気エコノミストのエミン・ユルマズ氏が話します。

「1960年代の高度経済成長期からバブル期の20年間に日経平均は20倍以上に上昇しましたが、今の日本経済はバブル期と同じ上昇局面にある、というのが私の見方。

だから、アベノミクスで上昇サイクルに転じる直前の日経平均1万5000円に対する20倍で30万円に。その通過点として、2025年には5万円、さらに2030年には7万円まで上昇すると予想しています」

某証券会社のトレーダーも
「円安効果でドル換算の日経平均がいまだに割安水準にあることを考えると、外国人投資家の買いにより日経平均が6万円を超えてくる可能性は十分ある」
と話します。

さらに6月末には『日経新聞』のインタビューで
シンガポールの投資顧問会社が「8万円」と唱えたことも話題を呼びました。

「上場企業が保有する純資産に対して時価総額がどれほどの水準にあるかを示すPBR（株価純資産倍率）は、割安・割高を判断する指標として一般的ですが、日経平均のPBRは今でも1.3倍程度。

それに対して、米国の代表的な株価指数であるS&P500のPBRは4.3倍。

今後、日本企業の利益率が向上し、PBRの水準訂正が進んで2倍まで上昇すると、計算上、日経平均は8万円になるというのが、シンガポールの投資顧問会社の見立てでした」（証券トレーダー）

外国人買いに水準訂正
インフレ効果で株高進む

突飛な予想ばかりを並べ立てたと感じるかもしれませんが、すでにさらなる株高局面に向けた準備は整っています。

今年4月には東京証券取引所が“低PBR”企業に対して、企業価値向上に向けた改善策の開示と実行を要請。

PBR向上を意識する企業が増えています。

同じく4月には、世界一有名な投資家として知られるウォーレン・バフェット氏が来日して、
日本株への投資拡大の意欲を示したことで、東京株式市場は大いに沸いたのです。

元外銀トレーダーで現役の個人トレーダーでもある志摩力男氏も次のように話します。

「バフェット効果で、外国人投資家の間では日本株の割安感が再認識され、買いが大幅に増えました。このほかにも来年には新NISAが始まり、非課税投資枠が大幅に拡大されるため、国内の個人の買いも集まりやすくなる。

日銀の金融政策の転換という、株にとっての不安材料はありますが、円安とインフレ圧力の高まりを考えると、インフレ効果での株価上昇も期待できる」

この上昇相乗に乗じて稼ぐにはどうすればいいのでしょうか？

SPA！の記事では、総資産30億円の億り人たちが実践してきた手法を基に、
5年で1億円の資産を築く方法を紹介しています。

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