[特集]

①遊具の安全管理に向けた動き

プール吸込み死亡事故などに代表されるように、スポーツ施設においては大小、様々な事故が起こる可能性があり、それを防ぐ為の事前の対策は必須となっている。加えて、近年は指定管理者制度の導入が進んでいることも要因となり、管理者・利用者双方の安全に対する関心や危機意識は非常に高まっているように思う。
国土交通省では２００２年３月に、子どもの遊びの特性や過去の事故事例を踏まえて、都市公園における遊具の安全確保に関する基本的な考え方を示した「都市公園における遊具の安全確保に関する指針」を策定。公園管理者が講ずべき安全措置に関し、邦の技術的助言として、公園管理者などに通知を行った。今回、初版の策定から６年以上が経過し、遊具の設置状況に変化が見られることなどから、指針の改定を実施。
本特集では、同指針について取り上げ、詳細について国土交通省公園緑地・景観課に解説していただくと共に、同指針の中で参考資料として記載されている横浜市の「遊具の安全点検マニュアル（案）」、日本公園施設業協会の「遊具の安全に関する基準」の内容、そして各団体の安全に対する取組みについて紹介をする。

②安全を考慮したプール施設づくり

幅広い年齢層、そしてトップアスリートから泳ぐ事がえきない人まで、様々な人に利用されるプール。また、近年では、施設自体も複合化・高度化しており、軽徴なけがを含む事故発生のリスクは高まっているといえる。そして最大の特徴は「水」を使う施設であり、裸に近い状態で利用するという事である。このような、プール施設特有の施設構成や利用方法を十分に理解して、施設を提供する必要がある。プール施設における危険性のリスクは、設計･施工に起因する建設当初からのものと、経年や不適切なメンテナンスなどにより施設運用上発生する問題とがある。そのリスクを限りなくすくなくするためにはどのような点を考慮すればよいのだろうか。
今回は、財団法人日本体育施設協会スポーツ施設研究所専門委員の雨谷豊秋氏に、プール施設を設計し、管理運営していく際に重視すべき項目について、設計者としての豊富な経験からアドバイスしてもらった。

【連載】指定管理者制度導入事例に迫る 第１１回 町田市立室内プール（東京都）

設立以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。２００８年の連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。

ＶＯＩＣＥ～スポーツ施設の周辺

樹皮チップを用いて人工芝の高温化を抑制
びわこ成蹊スポーツ大学スポーツ学部教授 青木 豊明 氏


Ｎｅｗ Ｆａｃｅ 登場

● 中津川公園野球場「夜明け前スタジアム」（岐阜県）
● 西南杜の湖畔公園（福岡県）

［隔月連載］
● 文学に見るスポール 『反哲学史』その②
● 原田ゼミのスポーツビジネス入門
スポーツマネジメントの時代②大学における人材養成と学会の役割
・ 大学における人材養成の特質
・ ジョブマーケットの開発
・ 人材養成に対する学会の役割

［Column］
● 熱闘シネマ宣言「ラストゲーム～最期の早慶戦～」
● TODAY 「４５年前の紳士協定を立てにするもどうなる“田沢問題”」

［Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ］
● News Plaza
● 日本体育施設協会だより
● ノーサイド Editionｓ’ Corner
● 今月号の掲載施設アドレス
● 奥付＆次号予告

【～１０月号予告～】

● 選手が取り組む陸上競技の普及策
● ２００８年スポーツ十大ニュース

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