目次
【巻頭グラビア】
●Sports Event Topics
・ 2011年明治杯全日本選抜選手権大会
・ JAPAN CUP 第33回全日本軽量級選手権大会
【特集】 トレーニングルームの節電対策~近年の傾向とマシンの節電力化を探る~
今年の夏は「節電」が社会全体の大きなテーマとなっている。東日本大震災の影響から電力供給量が逼迫し、政府は企業や家庭に15%の使用最大電力削減を求めた。また、電力の大口需要家には電気事業法による使用最大電力の使用制限が発動された。これらは東京電力・東北電力管内の対象者に限るものだが、5月の浜岡原発停止の決定のほか、関西電力も今夏の電力不足を発表するなど、全国的に節電意識を高めていかなければならない状況なのも事実だ。
今回は、トレーニングルームに関連した特集の一環として、今夏の節電対策に関する政府の動きを紹介するとともに、トレーニングマシンを中心としたトレーニングルームの節電(省電力)対策に注目してみた。省電力の方法、そして維持管理面で取り組める省電力対策についても併せて紹介する。
【特集】
施設管理者が考慮すべき熱中症の予防と対策方法~事前に持っておきたい心構え~
気象庁が発表した6月~8月の長期予報によると、気温は平年より赤くなる見込みで、記録的猛暑だった昨年に続き、厳しい暑さに見舞われる可能性が高い。そのような状況になれば、絶対的に求められるのが「熱中症対策」である。環境省、文部科学省など関係省庁や財団法人日本体育協会、独立行政法人日本スポーツ振興センターなど関係機関の呼びかけにより、予防と万が一の場合の応急処置が重要という認識が多くの市民に広がっている。しかし、熱中症による救急搬送やしに至る人がゼロになったわけではなく、今後も引き続き熱中症対策を講じることが必要とされている。今回は、熱中症の予防と対策方法、スポーツ施設管理者が持つ心構えや取るべき隊あくについて実施施設の具体例を交えて紹介する。
【NEWFACE登場】
新規施設の概要、設計施工のポイントを紹介。
・ 一宮市総合体育館(愛知県一宮市)
【リニューアル施設 クローズアップ】
既存施設のリニューアルの概要、施工のポイントを紹介
・ 国立霞ヶ丘競技場陸上競技場 (東京都新宿区)
【指定管理者制度 導入事例に迫る】
創設以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、
利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体
などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。この連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。
● アクアブルー多摩 (東京都多摩市)
[隔月連載]
スポーツマネジメントの時代 第14回 スポーツにおけるマネジメントとガバナンス
事業目標を策定し戦略を組み立てるためにはマネジメントの知識とガバナンス強化が必要
● はじめに
● スポーツとマネジメント
● マネジメントがなぜ必要なのか
● 競技力とマネジメント力は表裏一体
● マネジメントとガバナンスの問題
● Jリーグとプロ野球のガバナンス
指定管理者制度を斬る! 第14回 神話崩壊、価値観変換後の対応を考える
● 安全神話崩壊時代に身を守る術
● 安全のプロが加速させた安全不振
● 現場力発揮が求められるリーダーシップ
【短期連載】ロングパイル人工芝導入実態調査
ロングパイル人工芝導入による効果検証 ③ 民間施設編~施設の運営状況と導入重要度・満足度に注目して~
今回の調査は民間スポーツ施設305施設のうち回答を得られた89施設(回収率30.5%)の結果を用いて、利用状況及び導入に対する満足度について調査分析を行った。
【短期連載】安全な施設づくりへ~日本体育施設協会への取り組み~
第3回 「CPR&AED講習プログラム」の導入事例
従来、日本におけるAEDの使用は医師、看護士、救命救急士のみに認められていたが、「非医療従事者による自動対外式助細動器の使用のあり方検討会」の報告書に基づいて、2004年7月1日、厚生労働省医政局通達により、私たち一般市民にもその使用が認められることになった。
特に体育スポーツ関連施設においては、その業種の特性から、施設の安全管理としてAEDの設置や緊急連絡体制を整備するのはもちろん のこと、施設に従事している皆様が適切な救急手当に関する知識および技術を習得し、それを的確にじっせんするための取り組みが求められてくると考えられる。
このような事情を踏まえて、財団法人日本体育施設協会では2005年度より、厚生労働省のガイドラインに沿った「CPR&AED講習プログラ ム」を実施している。今回の連載において、日本体育施設協会のこれまでの取り組み、講習プログラムの内容について紹介をする。
【TOPIC】
● 東日本大震災の被災地復旧・復旧も支援 ~スポーツ振興くじ助成~
● アスリートと学ぶ環境教室を開催 ~社団法人環境アスリート協会~
[Column]
絵画に見るスポーツ施設の原風景
財団法人日本体育施設協会 資格にFocus on
ここはどこのスタジアム!?
フォトギャラリー
[Information]
News Plaza
日本体育施設協会だより
たいく堂書店
ロスタイム(編集後記)
Recommend BOOK&MOVIE
●Sports Event Topics
・ 2011年明治杯全日本選抜選手権大会
・ JAPAN CUP 第33回全日本軽量級選手権大会
【特集】 トレーニングルームの節電対策~近年の傾向とマシンの節電力化を探る~
今年の夏は「節電」が社会全体の大きなテーマとなっている。東日本大震災の影響から電力供給量が逼迫し、政府は企業や家庭に15%の使用最大電力削減を求めた。また、電力の大口需要家には電気事業法による使用最大電力の使用制限が発動された。これらは東京電力・東北電力管内の対象者に限るものだが、5月の浜岡原発停止の決定のほか、関西電力も今夏の電力不足を発表するなど、全国的に節電意識を高めていかなければならない状況なのも事実だ。
今回は、トレーニングルームに関連した特集の一環として、今夏の節電対策に関する政府の動きを紹介するとともに、トレーニングマシンを中心としたトレーニングルームの節電(省電力)対策に注目してみた。省電力の方法、そして維持管理面で取り組める省電力対策についても併せて紹介する。
【特集】
施設管理者が考慮すべき熱中症の予防と対策方法~事前に持っておきたい心構え~
気象庁が発表した6月~8月の長期予報によると、気温は平年より赤くなる見込みで、記録的猛暑だった昨年に続き、厳しい暑さに見舞われる可能性が高い。そのような状況になれば、絶対的に求められるのが「熱中症対策」である。環境省、文部科学省など関係省庁や財団法人日本体育協会、独立行政法人日本スポーツ振興センターなど関係機関の呼びかけにより、予防と万が一の場合の応急処置が重要という認識が多くの市民に広がっている。しかし、熱中症による救急搬送やしに至る人がゼロになったわけではなく、今後も引き続き熱中症対策を講じることが必要とされている。今回は、熱中症の予防と対策方法、スポーツ施設管理者が持つ心構えや取るべき隊あくについて実施施設の具体例を交えて紹介する。
【NEWFACE登場】
新規施設の概要、設計施工のポイントを紹介。
・ 一宮市総合体育館(愛知県一宮市)
【リニューアル施設 クローズアップ】
既存施設のリニューアルの概要、施工のポイントを紹介
・ 国立霞ヶ丘競技場陸上競技場 (東京都新宿区)
【指定管理者制度 導入事例に迫る】
創設以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、
利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体
などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。この連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。
● アクアブルー多摩 (東京都多摩市)
[隔月連載]
スポーツマネジメントの時代 第14回 スポーツにおけるマネジメントとガバナンス
事業目標を策定し戦略を組み立てるためにはマネジメントの知識とガバナンス強化が必要
● はじめに
● スポーツとマネジメント
● マネジメントがなぜ必要なのか
● 競技力とマネジメント力は表裏一体
● マネジメントとガバナンスの問題
● Jリーグとプロ野球のガバナンス
指定管理者制度を斬る! 第14回 神話崩壊、価値観変換後の対応を考える
● 安全神話崩壊時代に身を守る術
● 安全のプロが加速させた安全不振
● 現場力発揮が求められるリーダーシップ
【短期連載】ロングパイル人工芝導入実態調査
ロングパイル人工芝導入による効果検証 ③ 民間施設編~施設の運営状況と導入重要度・満足度に注目して~
今回の調査は民間スポーツ施設305施設のうち回答を得られた89施設(回収率30.5%)の結果を用いて、利用状況及び導入に対する満足度について調査分析を行った。
【短期連載】安全な施設づくりへ~日本体育施設協会への取り組み~
第3回 「CPR&AED講習プログラム」の導入事例
従来、日本におけるAEDの使用は医師、看護士、救命救急士のみに認められていたが、「非医療従事者による自動対外式助細動器の使用のあり方検討会」の報告書に基づいて、2004年7月1日、厚生労働省医政局通達により、私たち一般市民にもその使用が認められることになった。
特に体育スポーツ関連施設においては、その業種の特性から、施設の安全管理としてAEDの設置や緊急連絡体制を整備するのはもちろん のこと、施設に従事している皆様が適切な救急手当に関する知識および技術を習得し、それを的確にじっせんするための取り組みが求められてくると考えられる。
このような事情を踏まえて、財団法人日本体育施設協会では2005年度より、厚生労働省のガイドラインに沿った「CPR&AED講習プログラ ム」を実施している。今回の連載において、日本体育施設協会のこれまでの取り組み、講習プログラムの内容について紹介をする。
【TOPIC】
● 東日本大震災の被災地復旧・復旧も支援 ~スポーツ振興くじ助成~
● アスリートと学ぶ環境教室を開催 ~社団法人環境アスリート協会~
[Column]
絵画に見るスポーツ施設の原風景
財団法人日本体育施設協会 資格にFocus on
ここはどこのスタジアム!?
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ロスタイム(編集後記)
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商品情報・内容
- 出版社:体育施設出版
- 発行間隔:月刊
- 発売日:毎月15日
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