月刊体育施設 2011年8月号 (発売日2011年08月15日) 表紙
  • 雑誌:月刊体育施設
  • 出版社:体育施設出版
  • 発行間隔:月刊
  • 発売日:毎月25日
  • 参考価格:1,650円
月刊体育施設 2011年8月号 (発売日2011年08月15日) 表紙
  • 雑誌:月刊体育施設
  • 出版社:体育施設出版
  • 発行間隔:月刊
  • 発売日:毎月25日
  • 参考価格:1,650円

月刊体育施設 2011年8月号 (発売日2011年08月15日)

体育施設出版
【巻頭グラビア】
●Sports Event Topics
・ 平成23年度第一次トラックナショナルチーム選手選考会
・ ジャパンオープン 萩村杯2011国際卓球選手権大会神戸大会
【特集】 体育館の被災...

月刊体育施設 2011年8月号 (発売日2011年08月15日)

体育施設出版
【巻頭グラビア】
●Sports Event Topics
・ 平成23年度第一次トラックナショナルチーム選手選考会
・ ジャパンオープン 萩村杯2011国際卓球選手権大会神戸大会
【特集】 体育館の被災...

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月刊体育施設 2011年8月号 (発売日2011年08月15日) の目次

【巻頭グラビア】
●Sports Event Topics
・ 平成23年度第一次トラックナショナルチーム選手選考会
・ ジャパンオープン 萩村杯2011国際卓球選手権大会神戸大会
【特集】 体育館の被災状況と今後の施設づくり~災害に備えた体育館のあり方を再考する~

3月11日に発生した東日本大震災では、地震と津波によって、東北地方を中心に甚大な被害がもたらされた。地域によっては津波で町そのものが飲み込まれ、多くの尊い人命が失われた。体育館や校舎などは躯体がしっかりしている建物であり、今回の地震では倒壊や損壊といった被害はほとんどなかったといわれているが、それでも大空間を持つ建物独特の天井パネルの損壊や落下、ガラスや外壁の損壊や落下などは数多く見られた。体育館は、被災地および福島県で発生した原子力発電所事故からの避難所として活用されたが、その安全性や避難所としてのあり方について、再考が促されたといえる。
斎賀からはや五ヶ月が経過した現在、文部科学省では文教施設の耐震化推進の方針が出されたり、公共体育館の耐震化への補助制度の創設の検討が進められるなど、少しづつ復興および今後の対策に向けた動きが始まっている。
今回、被災地が非常に広範囲であり、その全貌をつかむのに時間を要したが、様々な団体が発生後すみやかに現地調査を開始していた。個々では日本建築学会の地震災害調査に参加し、特に耐震化率の低い茨城県内の建物被害調査を行った筑波大学・金久保利之准教授に、今回の災害による体育館の被災状況と今後の体育館の有り方について解説いただくとともに、国土交通省国土技術政策総合研究所及び独立行政法人建築研究所による「平成23年東北地方太平洋沖地震調査研究(速報)」から体育館に関連する被災状況を紹介し、また、震災後に避難所として活用された体育館のあり方や、学校施設の津波対策や耐震対策、防災機能の確保について検討したうえで、文部科学省がまとめた今後の学校施設の整備方策などについて紹介する。

【速報】
第72回全国体育施設研究協議大会in(新潟)
平成23年6月30日・7月1日の両日、新潟県において第72回全国体育施設研究協議大会(主催:財団法人日本体育施設協会、独立行政法人日本スポーツ振興センター、新潟県、新潟市、新潟県体育施設協会、後援:文部科学省)が開催された。
スポーツ・体力・健康づくりに対する関心の高まりを背景に、指定管理者制度の導入なども有り、公共体育施設は利用が活況を呈しているといわれている。と同時に、どの管理運営がますます重要になってきている。このような中で、スポーツ環境を支えることにスポットを当てるとともに、公共スポーツ施設のさまざまな課題とリスクマネジメントをメインテーマに日本体育施設協会会員やスポーツ施設及びスポーツ行政関係者が一同に会し、これからの体育施設のあり方や取り組み方などについて、研究協議が行われた。
1日目は、新潟市のホテルオークラ新潟において、各表彰式、基調講演、シンポジウム「指定管理者制度導入後の公共スポーツ施設とリスクマネジメント」などを実施、その後情報交換会が行われた。
2日目は、新潟県スポーツ公園と同公園内にある東北電力ビッグスワンスタジアム、HARD OFF ECO スタジアム新潟を視察。それぞれの施設の概要や実際の管理運営の状況などについて各担当者から説明があった。

【基調講演】 「スポーツ環境を支えるサポーター~ボランティア~」 講師 東北電力ビッグスワンスタジアム鳥屋野潟スポーツ公園事務所所長 若杉 爾 氏
【シンポジウム】 「公共スポーツ施設の現状とリスクマネジメント」
シンポジウム・コーディネーター 柊 巌(財団法人日本体育施設協会事務局長)
シンポジスト 河井 良輔(財団法人さっぽろ健康スポーツ財団)
シンポジスト 塩田 尚人(財団法人日本体育施設協会スポーツ施設研究所専門委員)

【調査報告】最近の公共体育館の施設動向~「月刊体育施設」1995年~2010年に掲載された122事例を通して~

体育施設の関するわが国唯一の専門誌である「月刊体育施設」の連載「New Face 登場」において、毎号『全国各地に新しくできたあるいは改修された施設の概要を紹介している。ここでは、1995年1月号~2010年7月号に紹介された122施設を事例にして、建築計画の視点から、ここ15年の施設づくりの傾向と、その中から主な事例を数例紹介する。
【TOPIC】スポーツ基本法と五輪招致を展望 ~日本スポーツマネジメント学会~
【NEWFACE登場】
新規施設の概要、設計施工のポイントを紹介。

・ 川崎市多摩スポーツセンター(神奈川県川崎市)



【指定管理者制度 導入事例に迫る】

創設以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、
利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体
などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。この連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。

● 品川健康センター (東京都品川区)

[隔月連載]

スポーツマネジメントの時代 第15回 マネジメントとガバナンスを担う人材養成
ヨーロッパでは複数の団体がプログラム展開 今後日本でもスポーツガバナンス教育が必要

● はじめに
● 世界規模で広がるマネジメント教育
● MEMOS
● FIFAマスター
● MESGO
● 日本のマネjキメント教育が学ぶ点

指定管理者制度を斬る! 第15回 尋常でない夏の風景から垣間見えるもの


● 節電で闇夜の夏に思うこと
● なでしこの歴史的快挙に思いを馳せること
● 業態の違いから見える致命的なギャップ





【短期連載】安全な施設づくりへ~日本体育施設協会への取り組み~
第5回 宮崎県スポーツ施設協会の「CPR&AED講習プログラム」への取り組みについて

従来、日本におけるAEDの使用は医師、看護士、救命救急士のみに認められていたが、「非医療従事者による自動対外式助細動器の使用のあり方検討会」の報告書に基づいて、2004年7月1日、厚生労働省医政局通達により、私たち一般市民にもその使用が認められることになった。
特に体育スポーツ関連施設においては、その業種の特性から、施設の安全管理としてAEDの設置や緊急連絡体制を整備するのはもちろん のこと、施設に従事している皆様が適切な救急手当に関する知識および技術を習得し、それを的確にじっせんするための取り組みが求められてくると考えられる。
このような事情を踏まえて、財団法人日本体育施設協会では2005年度より、厚生労働省のガイドラインに沿った「CPR&AED講習プログラ ム」を実施している。今回の連載において、日本体育施設協会のこれまでの取り組み、講習プログラムの内容について紹介をする。

[Column]

絵画に見るスポーツ施設の原風景

財団法人日本体育施設協会 資格にFocus on

ここはどこのスタジアム!?

フォトギャラリー

[Information]

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日本体育施設協会だより
たいく堂書店
ロスタイム(編集後記)
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スポーツ施設の動向をいち早く取り入れ、新設スポーツ施設の情報をはじめ、施設計画や管理運営に役立つタイムリーな情報を毎月お届けします。内容は体育館、水泳プール、陸上競技場、サッカー場などの各種施設別の整備や維持管理・運営のあり方。全国で建設される最新の施設やリニューアル・リフレッシュされた施設や海外の主要施設等の紹介、効果的な管理・運営を実現している施設や利用者に好評な施設をピックアップする事例紹介等です。「日本唯一のスポーツ施設専門誌」として、どこにも負けない専門性と情報量を携え、望ましい施設へのアプローチを続けています。

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