目次
【巻頭グラビア】
●Sports Event Topics
・ 全日本フェンシング選手権大会
・ デビスカップワールドグループ・プレーオフ 日本VSインド
【特集】 東日本大震災後のプールの課題を考える~津波被害からの復旧と放射線問題への対策~
東北地方を中心に、未曾有の被害をもたらした東日本大震災。地震、津波、そして原子力発電所の事故による放射性物質の飛散と、その被害の内容が実に多種多様に及んだことが、今回の震災の大きな特徴だったと言える。
公共の体育・スポーツ施設も甚大な被害を受けて、その被害の特徴と、特に体育館は震災後の避難場所として大きな役割をはたしてきたことは本誌8月号で報告した。ではプールはどうだろうか。
災害時におけるプールの役割としては、災害時にその水を生活用水として利活用できるという点が最も注目される。さらには千y法の設備があれば飲料水として活用することも可能となる。
しかし放射線災害の大きかった福島県などではプール水の汚染に対する懸念が広がり、今年の夏は屋外プールの運用を見合わせる自治体が多かった。この問題は未だ解決のめどがたっていないのが現状だ。さらに、特に被害の大きかった被災地では、公共体育・スポーツ施設の復旧は後回しとされる傾向があるが、被災者たちの健康維持や心のケアにも好影響があると考えれるスポーツ施設の復旧も求められるようになっている。
今回の特集では、これらのような災害をめぐるプール施設の役割と様々な課題について取り上げる。また宮城県石巻市で唯一残ったプール施設が、市民の熱烈な要望と自治体の英断によって10月1日にプレオープンにこぎつけた。その経緯を紹介する。
【報告】
文部科学省関係施設の被害状況 社会体育施設の被害は19都道県1318ヶ所
文部科学省では、3月11日に発生した東日本大震災による被害情報について同省ホームページにて発表している。
三陸沖を震源としたマグニチュード9.0という観測史上最大の大震災により、宮城県北部(栗原市)の震度7を筆頭に、北海道から新潟県、長野県、静岡県、そしてごく一部だが岐阜県や愛知県にまで及ぶ広範囲において震度4以上を記録した。この地震による文部科学省関係施設の物的被害などについて本誌においても掲載をする。
【調査報告】最近の公共体育館の施設動向~「月刊体育施設」1995年~2010年に掲載された122事例を通して~
体育施設の関するわが国唯一の専門誌である「月刊体育施設」の連載「New Face 登場」において、毎号『全国各地に新しくできたあるいは改修された施設の概要を紹介している。ここでは、1995年1月号~2010年7月号に紹介された122施設を事例にして、建築計画の視点から、ここ15年の施設づくりの傾向と、その中から主な事例を数例紹介する。 【TOPIC】
・ 公共と民間がつくる「公共」の展望 ~日本体育・スポーツ経営学会~
・ 災害時における自治体との連携を提言~指定管理者協会第三回研究報告会~
【NEWFACE登場】
新規施設の概要、設計施工のポイントを紹介。
・ 三条市栄体育館(新潟県三条市)
・ 松山市法上スポーツセンター体育館(愛媛県松山市)
【指定管理者制度 導入事例に迫る】
創設以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、
利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体
などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。この連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。
● 目黒区碑文谷体育館 (東京都目黒区)
[隔月連載]
スポーツマネジメントの時代 第16回 自治体におけるスポーツ施設イノベーション
スポーツによる地域活性化を進めていくには、組織体制のイノベーション実現が必要不可欠
● はじめに
● 自治体におけるスポーツ組織体制の改革
● 自治体における施策イノベーションの実態
● まとめ
指定管理者制度を斬る! 第16回 看過できない指定管理者に影響を及ぼす出来事
● スポーツと政治の微妙な関係
● 急がれる反社会勢力への適正な対応
● 重要度が高まる情報管理システム
[Column]
絵画に見るスポーツ施設の原風景
財団法人日本体育施設協会 資格にFocus on
ここはどこのスタジアム!?
フォトギャラリー
[Information]
News Plaza
日本体育施設協会だより
たいく堂書店
ロスタイム(編集後記)
Recommend BOOK&MOVIE
●Sports Event Topics
・ 全日本フェンシング選手権大会
・ デビスカップワールドグループ・プレーオフ 日本VSインド
【特集】 東日本大震災後のプールの課題を考える~津波被害からの復旧と放射線問題への対策~
東北地方を中心に、未曾有の被害をもたらした東日本大震災。地震、津波、そして原子力発電所の事故による放射性物質の飛散と、その被害の内容が実に多種多様に及んだことが、今回の震災の大きな特徴だったと言える。
公共の体育・スポーツ施設も甚大な被害を受けて、その被害の特徴と、特に体育館は震災後の避難場所として大きな役割をはたしてきたことは本誌8月号で報告した。ではプールはどうだろうか。
災害時におけるプールの役割としては、災害時にその水を生活用水として利活用できるという点が最も注目される。さらには千y法の設備があれば飲料水として活用することも可能となる。
しかし放射線災害の大きかった福島県などではプール水の汚染に対する懸念が広がり、今年の夏は屋外プールの運用を見合わせる自治体が多かった。この問題は未だ解決のめどがたっていないのが現状だ。さらに、特に被害の大きかった被災地では、公共体育・スポーツ施設の復旧は後回しとされる傾向があるが、被災者たちの健康維持や心のケアにも好影響があると考えれるスポーツ施設の復旧も求められるようになっている。
今回の特集では、これらのような災害をめぐるプール施設の役割と様々な課題について取り上げる。また宮城県石巻市で唯一残ったプール施設が、市民の熱烈な要望と自治体の英断によって10月1日にプレオープンにこぎつけた。その経緯を紹介する。
【報告】
文部科学省関係施設の被害状況 社会体育施設の被害は19都道県1318ヶ所
文部科学省では、3月11日に発生した東日本大震災による被害情報について同省ホームページにて発表している。
三陸沖を震源としたマグニチュード9.0という観測史上最大の大震災により、宮城県北部(栗原市)の震度7を筆頭に、北海道から新潟県、長野県、静岡県、そしてごく一部だが岐阜県や愛知県にまで及ぶ広範囲において震度4以上を記録した。この地震による文部科学省関係施設の物的被害などについて本誌においても掲載をする。
【調査報告】最近の公共体育館の施設動向~「月刊体育施設」1995年~2010年に掲載された122事例を通して~
体育施設の関するわが国唯一の専門誌である「月刊体育施設」の連載「New Face 登場」において、毎号『全国各地に新しくできたあるいは改修された施設の概要を紹介している。ここでは、1995年1月号~2010年7月号に紹介された122施設を事例にして、建築計画の視点から、ここ15年の施設づくりの傾向と、その中から主な事例を数例紹介する。 【TOPIC】
・ 公共と民間がつくる「公共」の展望 ~日本体育・スポーツ経営学会~
・ 災害時における自治体との連携を提言~指定管理者協会第三回研究報告会~
【NEWFACE登場】
新規施設の概要、設計施工のポイントを紹介。
・ 三条市栄体育館(新潟県三条市)
・ 松山市法上スポーツセンター体育館(愛媛県松山市)
【指定管理者制度 導入事例に迫る】
創設以来、公共スポーツ施設関係者の話題の中心となってきた指定管理者制度。
経過措置期間が終了して是国的に、”本格始動”し始め、公共スポーツ施設の運営にあたって採算性を無視できなくなり、
利用者へのサービスも質の高さが要求されるようになってきた。
従来、自治体の補填を受けながら施設を管理してきた外郭団体、新たに門戸が開かれた民間企業、またNPO法人や競技団体
などが、それぞれ試行錯誤しながら指定管理者としての管理運営を進めている。この連載は、具体的な導入事例を見て行くこととする。
● 目黒区碑文谷体育館 (東京都目黒区)
[隔月連載]
スポーツマネジメントの時代 第16回 自治体におけるスポーツ施設イノベーション
スポーツによる地域活性化を進めていくには、組織体制のイノベーション実現が必要不可欠
● はじめに
● 自治体におけるスポーツ組織体制の改革
● 自治体における施策イノベーションの実態
● まとめ
指定管理者制度を斬る! 第16回 看過できない指定管理者に影響を及ぼす出来事
● スポーツと政治の微妙な関係
● 急がれる反社会勢力への適正な対応
● 重要度が高まる情報管理システム
[Column]
絵画に見るスポーツ施設の原風景
財団法人日本体育施設協会 資格にFocus on
ここはどこのスタジアム!?
フォトギャラリー
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日本体育施設協会だより
たいく堂書店
ロスタイム(編集後記)
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- 出版社:体育施設出版
- 発行間隔:月刊
- 発売日:毎月15日
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