【出不精は大損！】FPが試算した、『健康に5000万円の価値がある』ワケ

自身が健康なうちは、そのありがたさになかなか気づけないもの。

いまの健康には、どの程度の価値があるのでしょうか。

読めば運動したくなる、驚きの試算が登場！

1級ファイナンシャルプライニング技能士の黒田尚子さんによるコラムを紹介します。

健康に5000万円の価値があるワケ

心身が健康であれば、医療費や介護費用はかかりませんし、働ける期間が延びることで収入も増えるため、
健康はある意味で資産といえます。

では、健康にはどれだけの経済的価値があるのか、試算してみましょう。

40歳独身、35年ローンで4000万円のマンションを購入したばかりのAさんのケースを例に考えてみましょう。

この時点での貯金額は500万円です。

まず、Aさんが日頃から食生活や体調管理に気をつけ、
70歳までスポーツジムで定期的に運動をしていた場合のパターン（1）から。

このケースのAさんは健康を維持できていたため、60歳で定年し、
2000万円の退職一時金を得たあとも継続雇用で65歳まで働きました。

65歳からは年金受給を機にリタイア。

70歳以降は徐々に老化現象が出始めたため、在宅の介護サービスを受け、
加齢とともに要介護の区分は上がっていったものの、大病はなし。

経済的負担はそこまで大きなものにはなりませんでした。

85歳で他界した際には850万円の預貯金が残り、生涯を通じてのトータルは黒字だったことになります。

次に、40代から高血圧症を抱えていたパターン（2）では、40代から通院していたものの、
55歳で脳卒中を発症してしまいます。

手術で一命はとりとめましたが、後遺症によって配置転換となったことで収入は減少。

その後も順調に働けたとはいえず57歳で早期退職を余儀なくされたことで退職一時金は1400万円にとどまりました。

また、早期退職して収入がなくなったことから年金を60歳で繰上げ受給したため支給額は24％減少。

現役時代から持病があったことや運動不足だったためか、55歳のときに発症した脳卒中に続き、
75際で脳血管性認知症を発症し、85歳で亡くなりました。

脳血管性認知症は薬物療法や在宅介護の費用が高額になり、75歳から1000万円以上の支出を余儀なくされています。

収入の低下と医療費が大きく響いたことで、他界した際の預貯金はマイナス4002万円と、
大幅な赤字となってしまいました。

2つのケースでは、預貯金に5000万円近い差が生まれています。

「健康の価値は5000万円」というのは言い過ぎかもしれませんが、健康も立派な資産だということがわかります。

ですが、健康の大切さはわかっていても、行動に移すのは難しいもの。

私がFPとして健康を重視したい人に選択肢のひとつとして提案するのが、
保険会社各社が注力している『健康増進型保険』というジャンルの保険です。

本誌では、『健康増進型保険』についての細かな解説、健康がいかにお得なのかが掲載されています。