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ホルムズ海峡が封鎖され、石油が危ない？！と、いろいろな噂があります。
今号の週刊エコノミストでは、『暮らしが危ないエネルギー13の盲点』を特集。
今、日本を支えているエネルギーはどうなっているのか…。
気になる内容をピックアップしてみました。
ホルムズ海峡を巡る緊張は、日本のエネルギー調達のもろさを再認識させました。
見過ごされてきた「盲点」に光を当て、エネルギーの安全保障の現在地を読み解きます。
『油断！』が突きつける現実！揺らぐエネルギー安全保障
「200日間に、300万人の生命と、全国民財産の7割が失われるでしょう」
ホルムズ海峡が封鎖され、石油の輸入が止まった際のシナリオが注目を集めています。
日本へ石油の輸入が3割減少した場合、封鎖100日で1000人超、200日で300万人の死者が出るという衝撃的な予測です。
これは小説の一節。
「官庁勤務の覆面作家」と呼ばれた元通産官僚、堺屋太一氏が、第一次石油危機直後の1975年に発表した『油断！』で記しました。
もちろん、これはフィクションです。
現在の日本には世界有数の手厚い石油備蓄があり、エネルギー源も多様化しています。
ですが、中東情勢の緊迫化に伴い、ホルムズ海峡の事実上の封鎖が長期化する中で、この小説が再び脚光を浴びています。
電力供給の脆弱性は改善
現在は発電に占める石油の割合は5％以下まで低下。
1次エネルギーに占める石油の比率も4割程度まで縮小しています。
液化天然ガス（LNG）、石炭火力、原子力、再生可能エネルギーへの転換が進み、電力供給の面での脆弱性は緩和されました。
原油の中東依存は依然として9割前後に達し、輸送の要衝であるホルムズ海峡への依存も高いままです。
1次エネルギーに占める石油の比率も、先進国の中では依然として高い部類に入ります。
備蓄制度のないナフサ
今回の危機では、原油そのものに加え、石油化学製品の原料であるナフサの動向が注目されている点も特徴的です。
ナフサはエチレンなど基礎化学品の原料となり、プラスチックや合成繊維など幅広い製品に使われます。
供給網の目詰まりは市民生活を直撃します。
原油や石油製品は国家備蓄や民間備蓄がありますが、ナフサにはこうした備蓄制度がありません。
世界的にナフサの需要が高まり、調達は不安定化しています。
ホルムズ海峡の閉鎖から、考えられる危機…。高市政権はどう動くのか、まだまだ、続きます。ぜひ、本誌でご覧ください。
本誌では他にも、原油180ドルでGDP1.6%低下 物価は3％上昇 などが紹介されています。
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