日本国民の4割以上がスギ花粉症！？現代のアレルギー対策法

国民の約5人に1人が花粉症で、3人に1人は何らかのアレルギーに悩んでいるそう。

加えてその数は、年々増えているという気になるデータもあります。

アレルギーというと子どもの食物アレルギーが話題に上るケースも多いですが
大人でも思わぬ理由で発症することもあります。

Tarzanでは、アレルギーの仕組みや対策などを特集しています。

今回は花粉症についてをピックアップします。

アレルギーの代名詞、花粉症を正しく知る

今年もこの季節がやってきました…

『スギ花粉』が舞い落ちる季節が。

もはや、ただの季節性アレルギーでは片付けられません。

花粉症対策にいよいよ国が本腰を入れて動き出しています。

経済に与える影響は？具体的な対策は？

そして最新の治療法はどうなっているのでしょうか。

もはや国民病
日本人の4~5割はスギ花粉症

日本で初めて花粉症が診断されたのは1961年で、アレルゲンはブタクサ。

その3年後の1964年にはスギ花粉症が報告されました。

以来、スギ花粉症を筆頭に花粉症はどんどん増え続け、
現在では日本国民の4割以上、一説には5割近くが花粉症。

ちなみに、ヨーローッパではイネ科の植物、アメリカではブタクサ、
日本ではスギとその土地固有の植物による花粉症の罹患者が増える傾向にあるといいます。

花粉症治療の第一人者、大久保公裕先生によると

「一つのものを毎日摂取していると、人間に備わった監視機構がその安全性を疑うようになります。猫と毎日接していれば猫アレルギー、スギ花粉を毎日浴びていればスギ花粉症のリスクが高まります」

まさにスギ花粉真っ盛り。

これからデビューする人も少なくないかもしれません。

岸田首相「花粉症対策は社会問題、3本柱で結果出す」

（１）発症時対策…対症療法、免疫療法などの推奨

（２）発生源対策…2033年までにスギ人工林の減少と伐採、植え替えの加速を推進

（３）飛散対策…民間事業者が行うスギ花粉飛散量の予測精度向上を支援

毎年春には一般消費が減り、生産性はだだ下がり。

これはまさしく国家の危機。

というわけで、昨年4月の国会で岸田首相が花粉症対策について言及しました。

要旨は、
「もはや日本の社会問題」
「関係閣僚会議を開催し、情報共有や効果的な対策の組み合わせに取り組んでいる」
「ぜひ結果を出したい」。

効果的な対策の組み合わせとは、冒頭に示したような『3本柱』。

その内容は次の通り。

ひとつは発症対策で、診療ガイドラインの整備、免疫療法などの周知、治療薬の増産など。

ふたつ目は発生源対策。

日本の花粉症の多くはスギによるものなので、伐採したり花粉の少ないスギに植え替えるなどして
10年後にはスギの人工林を今より約2割減らし、30年後には半減させることを目標に掲げました。

3つ目の飛散対策としては、民間事業者が行っているスギの飛散予測の精度をアップデートさせること。

いずれも環境省、国土交通省、厚生労働省、気象庁、林野庁といった多くの省庁が横断的に関わることになります。

うまく交通整理を行って結果を出して欲しいものですね。

本誌では、2020年から解禁されたスギ花粉症薬『オマリズマブ』や、
経済効果についても掲載されています。

また、アレルギーを持っている著名人たちが対策方法や付き合い方などを紹介しています。