この記事が掲載されている雑誌は、こちらからお読みいただけます。
値上げラッシュが続く昨今、「もう打つ手はない」と嘆いていませんか？
そんな方におすすめなのが、『ふるさと納税』です。
サンキュ！では、ファイナンシャルプランナーでふるさと納税歴13年の森口恵美さんが
食費が下がるふるさと納税の返礼品の選び方を紹介しています！
返礼品を計画的に頼めば、食費がぐんとダウン！
ふるさと納税として自治体に寄付するともらえる返礼品。
豪華食材をイメージしがちですが、米をはじめ、鶏肉や豚肉、冬はみかんなど
毎日食べる食材も実は多いという森口さん。
「地域自慢の返礼品は味も鮮度もよくボリュームもあって、お得感大。一気に届いて腐らせたりダブり買いを避けるためにも、年間計画を立てておくとむだがありませんよ」
食費が下がる3STEP
【STEP-1】寄付できる限度額を調べる
所得や家族構成などで、上限額が異なります。
範囲内で寄付すれば実質負担は2000円のみ。
『控除上限額シミュレーション』ができるサイトで、今年の給与収入から算出ができます。
上限額は目安なので、余裕を持った金額にとどめておきましょう。
【STEP-2】食費に効く食材からリサーチし、書き出す
ふるさと納税サイトで日頃よく使う食品からリサーチし、
欲しい食材の自治体名、寄付金額などを書き出しましょう。
常備したい物（米や肉など）と、季節の物（魚介やフルーツなど）をバランスよく入れると◎。
【STEP-3】寄付する自治体を決め、受取機関や申し込み期限をカレンダーに書き込む
優先順位の高い物と上限額を加味して、寄付する自治体を決定。
ワンストップ特例制度を利用する場合は、5自治体以下に絞りましょう。
カレンダーや手帳、家計簿などに、申し込むタイミングと届く月を買いておきましょう。
ワンストップ特例制度とは
寄付をして控除を受ける方法は2種類あります。
確定申告不要の給与所得者で1年間の寄付先が5自治体以下であれば『ワンストップ特例制度』がおすすめ。
寄付をしたら自治体から『寄附金税額控除に係る深刻特例申請書』が届くので、
必要事項を記入し、返信するだけです。
1月10日必着なので、年末の駆け込み寄付は要注意！
また、控除上限額が高い方は、確定申告の方がお得です。
それぞれの詳しい説明や、ふるさと納税でやること・年間カレンダーは本誌にてお読みいただけます。
2022年 フジサンタがやってくる☆彡
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