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2024-08-08 発売号 (2024年9月号)
コミュニケーションをうまくとれているかと言われると自信がない方もいるのでは。
月刊総務では「コミュニケーションを仕掛ける」を特集。
気になる内容をピックアップしてみました。
コロナ下において、希薄になった社内コミュニケーションをどう促進するかは、総務にとって最重要課題の一つでした。
今、企業のコロナ対策は一段落したといえるが、変わらず社内コミュニケーションは重点課題であり続けています。
そもそも、なぜ社内コミュニケーションは重要なのか。
社内コミュニケーションの意義をあらためて見直すとともに、多様性の時代におけるこれからの社内コミュニケーション施策を考察します。
「なぜ集まるのか」を今、あらためて問う
質の異なるコミュニケーションを数多く提供することが求められます。
リモートとリアルのハイブリッドな働き方も定着した感があるが、コロナ前と比べて社内コミュニケーションにはどのような変化があったのでしょうか。
社内コミュニケーションの「変化がない」のは「問題がない」と同義ではありません。
主任研究員の辰巳哲子さんは、コロナ禍により組織に潜んでいた問題は顕在化したと指摘します。
辰巳さんは、コロナ禍以降の組織における「集まる場」の環境変化を、次の4つに分けています。
「集まる場」の4つの環境変化
まずは第1期、「大量離職時代」です。
コロナ禍で、対面での仕事には制限がかけられました。
強制的なオンライン移行が起きたわけだが、そこでにわかに「対面でないと部下の仕事が把握できない」といったコミュニケーション不全が浮上します。
しかしそうした問題は、リモートワークにより引き起こされたわけではありません。
実際にはコロナ禍以前から組織の中に潜んでいたものなのです。
第2期は「リテンション策の模索」です。
コミュニケーション不全に危機感を抱いた企業の中で、オンラインを中心にした新しい集まり方の模索が始まりました。
たとえばオンライン飲み会や、新入社員の受け入れ時期だけはリアルで顔を合わせるなどです。
この頃になると、リモートワークを導入しない企業で採用に影響が出るようになり、多くの企業においてフルリモートで働ける制度の整備が急務となりました。
第3期は「ハイブリッドワーク前提の集まり方戦略の構築」。
採用への影響を考慮してハイブリッドワークを導入する企業は増えたが、その成果は二極化しました。
そして現在、状況は第4期である「出社回帰と『集まる意味』の再定義」へと移っています。
コロナ禍の終息に伴い、多くの企業が出社基準を設定し直し、リアルな場への回帰を促しています。
しかしそこでも、やはり二極化が起きているといいます。
リアルとオンラインのコミュニケーションを使い分ける
ハイブリッドワークにおける社内コミュニケーションの正解とは何でしょう。
ひとくくりに「社内コミュニケーション」といっても、その内容は多様
であり目的も違います。
総務としてはコミュニケーションについても把握が必要なのですね。続きはまだまだありますので、ぜひ本誌でご覧ください。
本誌では他にも、基礎から学ぶ生成AIの活用法などを紹介されています。
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