週刊東洋経済
《マンションの罠》価格高騰で変わる「自宅」の役割
新築、あるいは中古のマンションを購入する際にチェックする点は7つあるそうです。 その中で、最も注目すべきは「広さ」。 近頃は、用地代や建築費といったマンションの原価が上昇する一方、 購入者の予算は増えていないので、部屋の面積を小さくして 単価を抑えることが新築マンションのトレンドとなっています。 マンション調査会社のトータルブレインによると、 リーマンショック以前は首都圏で供給された新築マンションのうち 3割超が80平方メートル以上でしたが 今はそれが1割強にとどまり、代わりに60平方メートル台の住戸が増加しました。
従来なら、間取り図ではLDとKがそれぞれ独立して
面積が記されていましたが、最近は一緒くたに記す広告が増えてるそう。
それはキッチンの面積分だけリビングを広く見せたい、
というデベロッパーの涙ぐましい努力。。
業界団体である不動産公正取引協議会連合会は 「LDK」の表示に必要な最低面積を2LDK以上なら10帖と2011年に定めています。 今はその最低面積に近づきつつあるのです。
マンションの購入を考えている方は、デベロッパーの考えや売り方を知り、 ご自身の希望する住宅を探すことが大事になりそうです。 本誌で7つのポイントと共に特集されています！ 
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