▲2015年6月10日号　no.1049　6月10日発行


■特集　省エネ設計いざ本番

●省エネ設計　いざ本番 「基準」 を知り風土生かした最適解を（036p）
●勘頼みから精緻な性能計算へ　待ち受ける２０２０年までの適合義務化（038p）
●地域固有の風や素材を味方に　外皮性能を確保すれば街に開ける（042p）
●空調負荷低減とデザイン両立　マンションの販売促進にも利用（049p）
●北欧級目指し足元から改善　日本基準に満足せず高レベルの省エネ性能目指す（055p）


■Ｎｅｗｓ　クローズアップ

●土壇場で設計見直し　視界不良の新国立競技場　国と都の対立に民間から新たな提案も（008p）


■Ｎｅｗｓ　時事

●全焼の簡易宿泊所に違法建築の疑い　川崎市の立ち入り検査で別の３２棟にも危険が発覚（012p）
●ＢＩＭを使った建物管理システムを実用化警備員による日々のチェックを管理業務に生かす（014p）
●鹿島が全現場でＢＩＭ導入へ　ライセンス貸与で専門工事会社と連携（015p）
●日本の 「快適トイレ」 を世界へ発信　公共施設での改善へ政府が本腰（016p）
●木造の“急所”は依然として雨漏り　旭デュポンが住宅会社４２３社へ意識調査（017p）


■Ｎｅｗｓ　プロジェクト

●忠実に復元した名建築を新築ビルと融合　岡田信一郎氏設計の博報堂旧本館がよみがえる（018p）
●窓を自動開閉させる環境配慮型ビル　自然通風で空調負荷を軽減（019p）


■Ｎｅｗｓ　技術

●ワイヤとダンパーで立体倉庫の揺れ抑制市販品用いたローコスト工法を戸田建設が実大実験（020p）
●液状化マップ作成ソフトを無償配布　国総研が自治体の情報提供を支援（021p）


■特別リポート　備えて生かす改正士法

●備えて生かす　改正士法　契約手順などの見直しが必要に（026p）
●再委託先も書面契約を義務化　３００ｍ２超であれば新築だけでなく増築や改修も対象（028p）
●発注者が加入を求める時代に　設計者選定時に評価され 「努力義務」 と侮れない（032p）
●算定基準を法律で明文化　耐震診断 ・ 改修も対象に（034p）


■フォーカス［建築］

●としまエコミューゼタウン（東京都豊島区）庁舎の真上に分譲住宅　借金ゼロで地域再生促す（068p）


■フォーカス［住宅］

●ＷａｒｅＨｏｕｓｅ（東京都渋谷区）　増改築を見込んだプラン　貸駐車場で原資を稼ぐ（076p）


■新製品

●ウォーターガードＳタイトドア／ｅシート　ほか（086p）


■都市木造入門

●炭化層で熱から守る 「燃えしろ設計」 （088p）


■品質トラブルに学ぶ

●場所打ち杭で充填不足　建物完成が１年遅延（093p）


■建築ブックス

●公共施設の再編計画と実践の手引き　日本建築学会編住民との危機感の共有が　合理化の成否を握る（096p）


■読者から／編集部から

●免震偽装で失われた安心　ほか（098p）


△連載講座のうち、 「実務に役立つ法令解説」 「仕上げトラブル撃退法」 は毎月25日号に掲載します