月刊建設オピニオン 2009年01月10日発売号 表紙
  • 雑誌:月刊建設オピニオン
  • 出版社:建設公論社
  • 発行間隔:月刊
月刊建設オピニオン 2009年01月10日発売号 表紙
  • 雑誌:月刊建設オピニオン
  • 出版社:建設公論社
  • 発行間隔:月刊

月刊建設オピニオン 2009年01月10日発売号

建設公論社
■特集<地球環境を建設業が救う>
◎大林組の土壌環境ビジネスへの取り組み
…峠 和男・㈱大林組 技術本部環境技術第一部長
◎〝100年をつくる〟鹿島の環境問題への取り組みと環境技術
…小池勝則...

月刊建設オピニオン 2009年01月10日発売号

建設公論社
■特集<地球環境を建設業が救う>
◎大林組の土壌環境ビジネスへの取り組み
…峠 和男・㈱大林組 技術本部環境技術第一部長
◎〝100年をつくる〟鹿島の環境問題への取り組みと環境技術
…小池勝則...

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2009年01月10日発売号単品
この商品は現在休刊となっております。

月刊建設オピニオン 2009年01月10日発売号 の目次

■特集<地球環境を建設業が救う>
◎大林組の土壌環境ビジネスへの取り組み
…峠 和男・㈱大林組 技術本部環境技術第一部長
◎〝100年をつくる〟鹿島の環境問題への取り組みと環境技術
…小池勝則・鹿島建設㈱ 環境本部地球環境室 室長
越村吉隆・鹿島建設㈱ 環境本部企画管理室 次長
◎清水建設の環境に関する技術開発の取り組み
…川島 実・清水建設㈱ 技術研究所地球環境技術センター所長
◎大成建設の環境問題に対する取組
…大黒雅之・大成建設㈱技術センター 建築技術研究所 次長
◎竹中工務店が目指す環境ソリューション
…渡邊不士夫・㈱竹中工務店 環境・エネルギー本部長
◎「環境行動計画2008」に基づく国土交通省の取り組み
…後藤慎一・前国交省総合政策局環境政策課国土環境政策企画官
◎緑あふれる都市にむけた国の取組
…国交省都市・地域整備局公園緑地・景観課 緑地環境室
◎「環境を『力』にするビジネス」成長戦略
…経済産業省産業技術環境局環境政策課 環境調和産業推進室
◎日建連・土工協・建築協
…建設3団体における環境保全へのフォローアップ活動
■地方部の道路整備効果の評価方法に関する考察 …那須清吾
■建設業における仕事と生活の調和 …厚生労働省
■「新土工協」本年4月スタートへ …編集部
■デスク座談会●政治は政権交代の年か? 再編・淘汰の危機が大に
国交省人事は荒れ模様に
★連載・随筆
☆視点●建設産業 節目の年 …日建連会長 梅田貞夫
☆文明の構造モデル …島 陶也 ☆建設再考●「進化論」
☆経済ウォッチャーズ・レポート●「金融危機・第2幕」に入る2009年世界経済
☆受注動向による景況分析●官公庁のみ大幅増
☆取材手帳●有賀長郎氏・宮本洋一氏・林田紀久雄氏
☆日本で唯一「建設産業図書館」のご案内
☆ニュース抄録/侏儒のざれごと/エッセイ/読者の声

《2月号予告 新たな建築士制度のスタート
――建築士の信頼回復に向けて》
・建築基準法および建築士法が改正され、平成19年6月から改正建築基準法が施行されたが、
建築確認遅れなどが生じ、マンションなどの着工が遅れ、わが国経済にも大きな影響を与えた。
・平成20年11月28日から改正建築士法が施行されており、新たな建築士制度を明らかにして
関係各界の取り組み状況を紹介する。
<構成>
1.新たな建築士法の概要
―今回施行された建築士法の改正点等について、新たな建築士制度の概要を紹介する。
…国土交通省住宅局建築指導課 宿本尚吾 企画専門官
2.改正建築士法への取り組み
―新たな建築士制度について、関係各界の対応状況を紹介する。
①建築業協会 ②日本建築士会連合会 ③日本建築事務所協会連合会
④日本建築構造技術者協会 ⑤建築設備技術者協会
3.改正建築士法の施行と今後の課題
―改正建築士法の施行に至るまでの課題と今後の問題点を探る
…編集部
4.その他 ―地方での取り組み状況
…NPO法人静岡県建築物安全確保支援協会

【下記バック№は詳細2004.3月まで。それ以前は弊社HP参照下さい】
HPアドレス http://www.horae.dti.ne.jp/~opinion

月刊建設オピニオンの内容

建設業の今後の展望を探るのに有益な情報を提供する
技術士を受験される方、建設業を経営している方にとって必読の月刊誌。 月刊「建設オピニオン」は、建設関連の総合情報誌として、国土交通省をはじめとする各方面の施策をいち早くキャッチして詳細に伝えるとともに、建設業をめぐる新たな動きを的確に把握して、建設業の今後の展望を探るのに有益な情報を提供しています。 このため、月刊「建設オピニオン」は、難関国家資格である『技術士』試験の参考書として評価されています。 また、建設投資、特に公共投資が減少している厳しい環境の中で建設産業として生き残るためには、国の建設行政の目指す方向や、主要施策の内容を正確に把握して、今後の会社経営に反映させることが必要です。その意味で本誌は、建設業の経営にとって必要な最新情報を提供しています。

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