労働市場の未来推計　583万人の人手不足

今号のテーマは「労働市場の未来推計　583万人の人手不足」についてです。日本の生産年齢人口（15歳～64歳）は1997年以降減少しており、私たちの推計では10年後の2025年には583万人の人手が不足する見込みです。そして、このような人手不足に日本社会はどのように向き合うべきか。人手不足解消に向け、「生産性の向上」「女性の就労活性化」「シニアの就労活性化」「外国人労働者の活用」という4つの選択肢を、識者や企業などへの取材を通して検討しました。　
【プロローグ】
2025年、583万人の人手が不足する

【識者が語る】
人手不足にどう向き合えばよいか。人手不足の解消に向けた4つの選択肢

「良い商品をつくり価格に反映させ再投資と賃金を上げる循環をつくれ」
山田久氏（株式会社日本総合研究所　調査部長　チーフエコノミスト）

「制度の整備と考え方の変革を進め、10年で女性管理職数が4倍に」
堀江章子氏（アクセンチュア株式会社　執行役員　金融サービス本部アジア・パシフィック証券グループ統括兼インクルージョン＆ダイバーシティ統括）

「定年制度を即刻廃止し「年齢フリー社会」をつくろう」
出口治明氏（ライフネット生命保険株式会社　代表取締役会長）

「勤務国や国籍に関係なくグローバル経営ができる人をリーダーに」
濟木俊行氏（武田薬品工業株式会社　グローバルHRタレントアクイジション（日本）ヘッド）
山下茂樹氏（武田薬品工業株式会社　グローバルHRタレントディベロップメント＆オーガニゼーションケイパビリティ（日本）ヘッド）

【FROM EDITOR IN CHIEF】
より多くの人が生き生きと働ける未来に向けて、私たちが変わるべきこと
櫻井功

※肩書等は取材当時