HITO（ヒト） 発売日・バックナンバー

2022年から開始した本企画。3号目の今回も、2024-2025年の社会変化に伴う注目すべき３つの人事トレンドワードを厳選しました。本誌では、３大トレンドワードについての解説のほか、企業人事や識者が今注目するキーワードに関するインタビューを交えて、2024-2025年における人事の課題と展望を探求します。

＜目次＞
【対談】
「白馬のリーダー」は現れない
現実を正しく捉え、人事から議論を仕掛けよう

ジャーナリスト 浜田 敬子氏 × パーソル総合研究所 上席主任研究員 小林 祐児

【解説コラム】
パーソル総合研究所が選んだ
3大 人事トレンドワード解説
《カスハラ対策》《スキマバイト》《オフボーディング》

【インタビュー】
5人のキーパーソンが注目する2024～2025年の人事の方向性とは
人事担当者に聞いた「HRキーワード」

●「人事自身の変革」
株式会社電通コーポレートワン 執行役員　人事オフィス長 佐藤 淳氏

●「Finding Paths. Making Impact.」
オリックス株式会社 執行役／コーポレート部門 人事、総務、広報、渉外管掌／取締役会事務局長 石原 知彦氏

●「Well-Being」
SCSK株式会社 執行役員／人事分掌役員補佐（DEIB・Well－Being推進担当） 河辺 恵理氏

●「無自覚・無能からの脱却」
日清食品ホールディングス株式会社 執行役員／CHRO 正木 茂氏

●「人材の力を組織の力に」
丸紅株式会社 常務執行役員CHRO 鹿島 浩二氏


【研究者の視点】
●「主体性」とは何か─ 曖昧な言葉に潜む、 企業と学生の認識ギャップを解消したい
早稲田大学 教育・総合科学学術院 非常勤講師 武藤 浩子氏

●認知の偏り＝バイアスを正しく理解してより良い職場環境、住み良い社会へ
関西大学 社会学部 心理学専攻 教授 藤田 政博氏

●常識を超えた「哲学思考」が不確実な時代にイノベーションをもたらす
哲学者、山口大学 国際総合科学部 教授 小川 仁志氏


【法律コラム】
2025年版 人事が知っておきたい法改正のポイント

労働市場の未来推計2035 ～人口減少と高齢化にどう立ち向かうか～「変化」を起こす

2018年に発表した「労働市場の未来推計2030」から約６年。働き方改革やコロナ禍などの影響もあり、働き方や生活、社会は大きく変化しました。そうした変化を踏まえ、より実態に即した労働需給の把握を目指し、中央大学との共同研究として2035年時点の労働需給を推計。労働力不足解決への打ち手を検討しました。

＜目次＞
【労働市場の未来推計2035】
2035年 1,775万時間／日 労働力は不足する
～労働力不足に向き合うには、労働力の《捉え方》を変えることから～

【推計の前提条件】
現実により即した労働需給状況を把握するために
人ではなく時間で捉える 外国人も不可欠な労働力に

【推計結果】
就業者数は増える一方で1人当たりの労働時間は減少
労働需要に対し、供給が足りない

【労働力不足解決に向けた2つの軸と5つのヒント】
Ⅰ：活躍機会の創出
ヒント①　シニア就業者
ヒント②　パートタイム就業者
ヒント③　副業者

Ⅱ：ヒト・技術への投資
ヒント④　ヒトの成長
ヒント⑤　新たなテクノロジー

【総評】
労働力不足という厳しい未来予測を「変化」を起こす好機に
阿部 正浩氏（中央大学 経済学部 教授）

【Insight Eye～「労働市場の未来推計」 さらに理解を深めるために～】
人口学の視点から見る 労働力不足の背景にある「人口減少」
稲葉 寿氏（東京学芸大学 特任教授）

正社員の副業としても利用が拡大する スポットワークの可能性と課題
鎌田 耕一氏（東洋大学 名誉教授）

【DATA】
本推計で構築した予測モデル、本推計に使用した主要なオープンデータ一覧

【「労働市場の未来推計2035」に寄せて】

海外のHRトレンド

昨年に引き続き、2023年に海外の主要な学術ジャーナルやレポートで話題となったHR関連テーマを調査し、日本において今後重要になるであろう3つのテーマを独自視点で選定。また、テクノロジーとHRの未来について、デジタルの活用や働き方、心身の健康といった観点から海外識者に取材しました。

＜目次＞
《Special Feature 1》
海外のHRトレンド　～調査から選定した3つの注目テーマ～

【HR TREND 1】
BANI《Brittle（もろい）、Anxious（不安）、Non-Linear（非線形）、Incomprehensible（不可解）》

〔用語解説〕
「VUCA」に代わる言葉「BANI」で混沌の時代を読み解く眼を養う

〔インタビュー〕
新たな視点とアプローチで混沌の時代に立ち向かう
未来研究所（IFTF） 特別研究員
Jamais Cascio 氏


【HR TREND ２】
Voice of Employee《従業員の声》

〔用語解説〕
多様な従業員の声に耳を傾け、応答することで信頼関係を築く

〔インタビュー〕
現場からのフィードバックを組織戦略とひもづけイノベーションを生み出す
Gallup ディレクター
Heather Barrett 氏

【HR TREND ３】
Trust《信頼》

〔用語解説〕
信頼を基盤にした挑戦できる組織文化を育む

〔インタビュー〕
社会的結束と組織成長の鍵となる「信頼の再構築」
カイロ・アメリカン大学 ビジネススクール 経済学部 助教
Ismaeel Tharwat 氏

【寄稿】
海外主要ジャーナル調査から見えてきた 学術的研究におけるHRトレンド
企業が主体から、個人が主役の時代へ
慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 特任講師
佐藤 優介氏


《Special Feature 2》
テクノロジーとHRの未来

●テクノロジーと正しく向き合いHRの可能性を広げるチャンスに
ニューヨーク大学 プロフェッショナル学部（SPS） 臨床教授／
人的資本管理学部 学部長
Anna Tavis 氏

●チームにとって最適なスタイルを探り、フレキシブルなハイブリッドワークを
ハーバード・ビジネス・スクール 経営学部 准教授
Prithwiraj Choudhury 氏

●テクノロジーと調和した新時代のウェルネスを実現する
Digital Wellness Institute チーフ・エバンジェリスト
Amy Blankson 氏

●おわりに
BANI時代の組織には信頼のリーダーシップの発揮を
パーソル総合研究所 上席主任研究員
井上 亮太郎

人事のトレンドを客観的な形で残していくことで、「今、本質的に注力すべきテーマ」をより確かな目で見極めたい。そのような企画の第２回目となる今号では、2023－2024年の「人事」を映す3大トレンドワードを紹介。また、さまざまな識者や人事の方々への取材を通して2024年を展望します。

＜目次＞
【対談】
マクロ視点の成長志向と学ぶ文化の醸成により
日本全体での成長を目指すべき

法政大学経営大学院 イノベーション・マネジメント研究科 教授　山田 久氏
株式会社ジンズホールディングス　人事戦略本部　堀 友和氏
株式会社パーソル総合研究所 上席主任研究員 小林 祐児

【解説コラム】
3大 人事トレンドワード解説

【インタビュー】
5人のキーパーソンが注目する2023～2024年の人事の方向性とは
人事担当者に聞いた「HRキーワード」

●「哲学的思考力」
株式会社ブレインパッド 常務執行役員CHRO／人事ユニット統括ディレクター　西田 政之氏

●「インテグリティ＆エンパシー」
日本通運株式会社　人財戦略部長／ダイバーシティ推進室長
NIPPON EXPRESSホールディングス　人財戦略統括部 専任部長　卯野 孝児氏

●「ポテンシャルの解放」
パナソニック インダストリー株式会社 人事戦略統括部 統括部長　栃谷 恵里子氏

●「“X（トランスフォーメーション）”リーダー」
株式会社学研ホールディングス エグゼクティブディレクター／人的資本経営・サスティナビリティ推進担当　渡辺 悟氏

●「適時・適所・適材」
三菱重工業株式会社 HR改革推進室 副室長／グループ戦略推進室 戦略企画部 主幹部員　名古屋ヒューマンバリューセンター長　川島 秀之氏


【研究者の視点】
●学歴や職業にかかわらず、すべての女性が能力を発揮できる社会に
東京大学大学院 情報学環 准教授　藤田 結子氏

●「性の多様性」を基本に置く「包括的性教育」は、個人を尊重する「人権教育」
埼玉大学 基盤教育研究センター 准教授　渡辺 大輔氏

●科学的データとエビデンスでパワハラ対策を推進。働く人を、日本を、元気に
神奈川県立保健福祉大学大学院 ヘルスイノベーション研究科 准教授　津野 香奈美氏


【法律コラム】
2024年版 人事が知っておきたい法改正のポイント

海外のHRトレンド

2020年以降に発表された海外の主要な学術ジャーナルやレポートを調査し、日本において今後重要になるであろう3つのテーマを独自視点で選出しました。また誌面後半では、AIの中でも生成AIのChatGPTに注目し、ChatGPTが今後の働き方に与える影響について識者にインタビューしました。

＜目次＞
《Special Feature 1》
海外のHRトレンド～調査から選考した3つの注目テーマ～

【HR TREND 1】
Artificial Intelligence《人工知能（AI）》

〔用語解説〕
進化し続けるAIに対して人事に求められる対応とは

〔インタビュー〕
職場の生産性を高める鍵は人間とAIのコラボレーション
ノースウエスタン大学 ケロッグ経営大学院 助教
Hatim A. Rahman氏

【HR TREND 2】
Workplace Well-being《職業生活に焦点を当てたWell-being》

〔用語解説〕
福利厚生にとどまらないWell-being ─ 個人・職場・社会へと広がる包摂的概念へ

〔インタビュー〕
正しく測定した上で比較・検討する、企業成長につながる Well-being施策を
オックスフォード大学 サイードビジネススクール 教授
Jan-Emmanuel De Neve氏

【HR TREND 3】
Skills-Based Organization《スキルベースの組織》

〔用語解説〕
従業員が持つスキルをベースとした人材マネジメントへの転換

〔インタビュー〕
戦略的な人材育成でスキルギャップを克服する
ATD Global シニアディレクター
Wei Wang氏

【寄稿】
海外主要ジャーナル調査から見えてきた 学術的研究におけるHRトレンド
慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科 特任講師
佐藤 優介氏


《Special Feature 2》
ChatGPTは働き方をどう変えるか？

●自分は何をしたいのか ─ スキル信仰の先を見据えよ
連続起業家
孫 泰蔵氏

●生成AIと共にある、創造あふれる未来へ
シナモンAI 会長兼チーフ・サステナビリティ・デベロプメント・オフィサー（CSDO）
加治 慶光氏

●代替されない「経験」や「情熱」「人間的な個性」が価値を増す時代に
人的資産研究所 代表取締役 　進藤 竜也氏
TDAI Lab 代表取締役 　福馬 智生氏


●おわりに
加速するAIの進化と変化に翻弄されるジョブ定義、重要性が増す従業員Well-beingといかに向き合うか
パーソル総合研究所 上席主任研究員
井上 亮太郎

ハラスメント対策の盲点と副作用 ～現場が抱えるジレンマにどう向き合うか～

ハラスメント防止・撲滅への意識が社会的に高まる一方で、「どこからがハラスメントに当たるのか」という線引きの難しさや、上司がハラスメントを回避し過ぎることで生じる「マネジメントの機能不全」など、職場ではジレンマも多いハラスメント問題。対策はどうあるべきか、1冊を通して本誌なりの答えを探ります。

＜目次＞
【はじめに】
ハラスメント問題のジレンマにどう対処すべきか

【調査結果①】
職場ハラスメントの実態

【識者解説】
押さえておきたい「ハラスメントに関する法律」のポイント
成蹊大学 法学部 教授 原 昌登氏

【調査結果②】
ハラスメント対策の「盲点」と「副作用」への処方箋

【おわりに】
ハラスメントの「線引き問題」を超えて
パーソル総合研究所 上席主任研究員 小林 祐児

人事トレンドワード 2022-2023

人事のトレンドを客観的な形で残していくことで、「今、人事において本質的に注力すべきテーマ」をより確かな目で見極めていきたい。その思いからスタートした本企画。第1回目の本誌では、2022-2023年の3大トレンドワードを選び紹介するほか、さまざまな立場の方が注目するキーワードについても取材しました。

＜目次＞
【対談】
トレンドに踊らされるのではなく戦略的に活用できる人事へ
立教大学 経営学部 教授 中原 淳氏 × パーソル総合研究所 上席主任研究員 小林 祐児

【解説コラム】
パーソル総合研究所が選んだ ３大 人事トレンドワード解説

【インタビュー】
6人のキーパーソンが注目する2022年～2023年の人事の方向性とは
識者・人事担当者に聞いた「HRキーワード」
●「個の覚醒」
株式会社CORESCO 代表取締役 古森 剛氏

●「全国採用」「タレントアクイジション」「創造性」
株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和 利光氏

●「組織文化資本」
積水ハウス株式会社 執行役員 人財開発部長 藤間 美樹氏

●「キャリアオーナーシップ」
アサヒグループジャパン株式会社 キャリアオーナーシップ支援室 室長 林 雅子氏

●「二律背反の共生」
株式会社デンソー 総務人事本部 執行幹部 人事企画部・人事部担当 原 雄介氏

●「セルフアウェアネス」
株式会社商船三井 常務執行役員／チーフヒューマンリソースオフィサー／人事部、秘書総務部（秘書）担当 毛呂 准子氏


【研究者の視点】
●すべての人が《幸せに》働ける社会の実現を目指して
甲南大学 経営学部 教授　尾形 真実哉氏

●ガラパゴス化した日本の人事制度を国際比較の観点で研究・分析
青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科 教授　須田 敏子氏

●重要度が増すウェルビーイング HRMができることを探求し続ける
大手前大学 学長　平野 光俊氏


【法律コラム】
2023年版 人事が知っておきたい法改正のポイント

動き出す、日本の人的資本経営～組織の持続的成長と個人のウェルビーイングの両立に向けて～

人的資本経営、そして情報開示に向けた動きが加速しています。本誌では人的資本経営への注目が高まってきた背景や、情報開示に向けた取り組みの要点を解説するほか、投資家、経営者、企業人事、大学キャリアセンターなど、さまざまなステークホルダーへのインタビュー記事を収録しました。

＜目次＞
【はじめに】
《人》への投資の重要性を再認識し「人的資本経営」の在り方を考える

【特集】
・人的資本情報の開示に向けて

・人的資本経営の実践に向けて企業の皆様に期待すること
　経済産業省 経済産業政策局 産業人材課長 島津 裕紀氏

【インタビュー】
〈投資家〉アセットマネジメントOne株式会社
〈経営者〉株式会社ポーラ
〈企業人事〉サイボウズ株式会社
〈大学①〉明治大学
〈大学②〉金沢工業大学（KIT）

【おわりに】
人的資本経営と情報開示を巡る来し方と行く末
―ウェルビーイング時代の経営の根幹「人」へのまなざし―
パーソル総合研究所 主任研究員 井上 亮太郎

組織成長に生かすアンラーニング ～これまでの知識・スキルを捨て、入れ替える～


近年、リスキリングとともに注目を集めるアンラーニング。時代や環境の変化とともに通用しなくなった知識・スキルを捨て、替わりに新しい知識・スキルを取り込むことを指すアンラーニングは、個人や組織が何に着目し、注力すれば促進できるのでしょうか。調査や取材から探りました。

＜目次＞
【INTERVIEW】
アンラーニングしなければ人と組織は成長を続けられない
～そもそもから知りたいアンラーニングのこと～
松尾 睦氏　北海道大学大学院経済学研究院 教授

【RESEARCH】
調査結果から読み解くアンラーニングの実態

【CASE】
① 企業事例 株式会社JTBの取り組み
学びの支援を通じて「自律創造型人財」を育成し強い組織をつくる
田中 篤氏　株式会社JTB グループ本社 人財開発チーム 人財開発チームマネージャー JTBユニバーシティ運営事務局長兼務

② 企業内大学
従業員に対する「学びの機会提供」の役割を果たす企業内大学

③ 読書会
読書を介し多様な人と対話することで自己変容を促し、次の行動につなげる

④ 学びログ
ひとりで手軽にできる。「学びを記録する」というアンラーニング促進術

【おわりに】
リスキリング・ブームを超えて
～アンラーニングなど３つの学びから見える企業の取り組みのヒント～


【Bibliobibuli 08 ～私の成長ライブラリー～】
小川さやか氏　文化人類学者

【Think Tank Reports 06】
日本における職業生活のWell-beingに関する文化的考察
―世界116カ国調査を通じて見えてきた日本の特徴―

「副業」容認しますか？～本業への影響、人事の本音、先進事例などから是非を考える～

企業にとっても個人にとっても、より良い意味を持つ副業の在り方とは何でしょうか。
また、そのために企業はどのような点に留意して従業員の副業について容認検討・推進すればよいのでしょうか。
調査分析の結果のほか、人事への本音アンケートや企業取材などを通して、その解を探ります。

＜目次＞
【はじめに】
企業・個人双方にとって
良い意味を持つ副業の在り方を考える

【特集】
副業に関する企業・個人の実態調査報告

【第1章】
企業における副業の容認・受け入れ実態
・企業事例1　株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）
・企業事例2　株式会社静岡銀行

【第2章】
個人における副業の実施状況

【トピックス】
コロナ禍副業／地方副業

【アンケート＆インタビュー】
人事の本音

【第3章】
副業が本業に与える影響

【おわりに】
組織マネジメントの工夫で
企業・個人双方にとってより良い副業の実現を

「シニア人材」活性化のカギ ～70歳就業時代に向けた高齢者雇用の在り方を探る～

シニア就業者に、企業内で戦力として生き生きと活躍してもらうにはどうすればよいのでしょうか。「シニア人材を雇用する企業」「50～60代のシニア従業員」「シニア従業員と同じ職場で働く40代以下の同僚社員」を対象に実施した調査の結果と、取材を基に考察します。

＜目次＞
【はじめに】
超高齢社会においてシニア就業者の活躍をいかに促すか

【特集】
シニア人材のマネジメント・人事施策・就労実態に関する調査報告

【第1章】
70歳までの就業機会確保の努力義務化に対する企業とシニアの現状
日本の高年齢者雇用政策の歩み

【第2章】
シニア活性化のカギとは？
・企業事例1　TIS株式会社
・企業事例2　株式会社ノジマ

【第3章】
シニア活性化に向けた対応策
組織におけるシニア活性化のもうひとつの意義
～シニアの就業状態が周囲の社員に及ぼす影響～

【おわりに】
シニア人事変革の処方箋は「対話型ジョブ・マッチングシステム」にあり

ITエンジニアに選ばれる組織の条件 ～賃金と組織シニシズムの観点から考察する～

これからの企業の競争力維持・成長に不可欠なDX（デジタルトランスフォーメーション）。そのDXを支えるITエンジニアの需要が急速に高まっています。ITエンジニアの獲得・活躍推進にはどのような観点・施策が重要なのか。定量調査を基に、「賃金」と「組織シニシズム」の観点から考察します。

＜目次＞

【PROLOGUE】
DX推進にはITに理解のある経営者の存在が不可欠

【RESEARCH】
ITエンジニアの活躍推進に向けて不可避な２つのポイント
～｢ITエンジニアの就業意識に関する調査｣報告～

■ ポイント①　転職を促してしまうもの『賃金』
ITエンジニアの転職意向に大きく影響を及ぼす年収ギャップ

■ ポイント②　転職を促してしまうもの『組織シニシズム』
組織に対する批判的な態度「組織シニシズム」がもたらすもの

【DISCUSSION】
ITエンジニア採用担当者覆面座談会　～現場はココに困っている悩んでいる～

【Case Study】
・人事制度構築とブランディングでデジタル人材の採用を強化
（中林 紀彦氏　ヤマト運輸株式会社　執行役員 デジタル機能本部 デジタルデータ戦略担当）

・テックカンパニー化を目指し1on1や独自の研修でITエンジニアの活躍を支援
（大久保 寛氏　合同会社DMM.com　執行役員 VPoE）

・エンジニアに選ばれる組織文化を醸成し世界的に競争力のある組織を実現
（久保木 誉延氏　株式会社メルカリ　Talent Acquisition Manager）

【EPILOGUE】
I T人材活用のための「歴史的」処方箋

【Bibliobibuli 07 ～私の成長ライブラリー～】
杉本 昌隆氏　棋士

【Researcher’s Eye 02】
シニアというフロンティア
（浅野 浩美氏　事業創造大学院大学 事業創造研究科 教授）

【タレントマネジメント考】
もはや経営主導だけでは成り立たない
タレントマネジメントはハイブリッド型へ

【Think Tank Reports 04】
はたらくことを通じて幸せを感じることの効果

【Think Tank Reports 05】
人材データ活用の４つのフェーズと意思決定に組み入れるための道筋とは

テレワークは組織成長の原動力になるか？～調査データから見えた成功の秘訣～

新型コロナ対応のため、一気に導入が進んだテレワーク。しかし、その効果に対する企業の評価は分かれました。今後、企業にとって、どのようにテレワークを取り入れていくのがよいのでしょうか。2020 年3 月から継続的に行ってきた当社調査の結果を基に、課題を抑え、メリットを享受するための秘訣を考察します。

＜目次＞
【はじめに】
テレワークは《当たり前》の働き方となるか

【調査結果】
テレワーク実施の現状と効果・課題

【識者インタビュー】
テレワークと生産性 ～仕事の特性とアメニティの観点から～
一橋大学 経済研究所 教授 森川 正之 氏

【対策1】
企業としてのポリシーメイキングの重要性
・企業事例1　ヤフー株式会社
・企業事例2　株式会社みずほフィナンシャルグループ

【対策2】
現場マネジメントの重要性

【おわりに】
今、組織に求められるのは、未来志向のビジョン

はたらく人の幸福学～組織と個人の想いのベクトルを合致させる新たな概念の探求～

経営指標とすべき概念として「幸せ」に着目し、慶應義塾大学大学院・前野隆司教授と共同研究を実施。その成果を基に、はたらく人に「幸せ／不幸せをもたらす因子」や「幸せ／不幸せの状態を測る尺度」を解説するほか、はたらく人の幸せが経営に与える影響についてデータや企業事例から読み解きます。

＜目次＞

【PROLOGUE】
経営における「幸せ」の意義を探る

【TALK SESSION】
企業が社員の幸せを追求すべき根拠とは？
（前野 隆司氏　慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科教授）

【RESEARCH】
・はたらく人の幸せ／不幸せの実態
　～「はたらく幸せに関する調査」報告～

・はたらく幸せ実感は売上高を増大させる
　幸せ重視の経営にこそ、未来あり

【Case Study】
・働きがい向上を中計で打ち出した清水建設の挑戦
（井上 和幸氏　清水建設株式会社 代表取締役社長）

・社員の幸せが使命ホッピーが目指す「人柄のよい会社」
（石渡 美奈氏　ホッピービバレッジ株式会社 代表取締役社長）

・いきいきワクワク従業員が働くために会社がすべきこと
（岩井 睦雄氏　日本たばこ産業株式会社 取締役副会長）

【EXPLANATION】
幸せ／不幸せ、それぞれ7因子で構成される
はたらく人の心の状態を診断する新尺度

【DISCUSSION】
「幸せ実感」を高める組織マネジメントの在り方　～７つの因子は現場でどう生かせるか～
・田中 潤氏　株式会社Jストリーム 管理本部人事部長
・板谷 和代氏　株式会社タンタビーバ 共同創業者／元気の種まき担当
・中根 弓佳氏サイボウズ株式会社 執行役員 人事本部長 法務統制本部長

【EPILOGUE】
はたらく人の幸福学研究を現場で生かしていただくために

【Researcher’s Eye 01 ～研究員が行く～】
仕事にプラス効果をもたらす多様な「休み方」推進に向けて
（島津 明人氏　慶應義塾大学 総合政策学部教授 〈ゲスト〉）

【Bibliobibuli 06 ～私の成長ライブラリー～】
岩下 尚史氏　作家

【HR Consultant’s View 05】
ジョブ型人事が加速させるキャリアデベロップメントプラン

【Think Tank Reports 03】
まだらテレワーク職場で発生する評価不安とその解消法

コーポレート・アルムナイ ～企業と離職者で築くこれからの関係性～

「企業同窓生」とも訳され、企業と離職者の新たな関係性として注目される「コーポレート・アルムナイ」。退職後も元在籍企業と関係を保ち、新たな価値やビジネスを創出する例が増えています。本誌では、企業におけるアルムナイ施策の実態やメリット、押さえるべきポイントを調査や取材を基に紹介します。

＜目次＞

【序章】
企業と離職者のこれからの関係
～「コーポレート・アルムナイ」とは～

【第1章】
コーポレート・アルムナイを取り巻く現状
～企業、そして働く個人に、どの程度浸透しているのか～
・企業事例1　中外製薬株式会社
・企業事例2　アクセンチュア株式会社

【識者インタビュー】
日本企業におけるコーポレート・アルムナイの潮流
株式会社ハッカズーク 代表取締役CEO 鈴木 仁志 氏

【第2章】
アルムナイとの関係構築における企業への影響
～メリットと課題～

【第3章】
アルムナイ施策を始める前に人事として押さえておきたい2つのポイント

【提言】
「終身雇用崩壊」は「さよなら」を意味しない
中間的労働市場としてのコーポレート・アルムナイ