労働市場の未来推計2035 ～人口減少と高齢化にどう立ち向かうか～「変化」を起こす

2018年に発表した「労働市場の未来推計2030」から約６年。働き方改革やコロナ禍などの影響もあり、働き方や生活、社会は大きく変化しました。そうした変化を踏まえ、より実態に即した労働需給の把握を目指し、中央大学との共同研究として2035年時点の労働需給を推計。労働力不足解決への打ち手を検討しました。

＜目次＞
【労働市場の未来推計2035】
2035年 1,775万時間／日 労働力は不足する
～労働力不足に向き合うには、労働力の《捉え方》を変えることから～

【推計の前提条件】
現実により即した労働需給状況を把握するために
人ではなく時間で捉える 外国人も不可欠な労働力に

【推計結果】
就業者数は増える一方で1人当たりの労働時間は減少
労働需要に対し、供給が足りない

【労働力不足解決に向けた2つの軸と5つのヒント】
Ⅰ：活躍機会の創出
ヒント①　シニア就業者
ヒント②　パートタイム就業者
ヒント③　副業者

Ⅱ：ヒト・技術への投資
ヒント④　ヒトの成長
ヒント⑤　新たなテクノロジー

【総評】
労働力不足という厳しい未来予測を「変化」を起こす好機に
阿部 正浩氏（中央大学 経済学部 教授）

【Insight Eye～「労働市場の未来推計」 さらに理解を深めるために～】
人口学の視点から見る 労働力不足の背景にある「人口減少」
稲葉 寿氏（東京学芸大学 特任教授）

正社員の副業としても利用が拡大する スポットワークの可能性と課題
鎌田 耕一氏（東洋大学 名誉教授）

【DATA】
本推計で構築した予測モデル、本推計に使用した主要なオープンデータ一覧

【「労働市場の未来推計2035」に寄せて】