HITO（ヒト） 発売日・バックナンバー

開国、ニッポン！～試される日本企業、外国人材に選ばれるにはどうするか～

近年、急増する日本で働く外国人材。今後、企業が外国人材の採用・定着・活躍推進を進めていく場合、どのようなことに注意すべきなのでしょうか。高度外国人材やパート・アルバイト領域における外国人材の活躍推進について、調査分析や識者・企業事例の取材を通して、そのヒントを探った一冊です。

＜目次＞

【PROLOGUE】
拡大する外国人雇用 目を向けるべきもうひとつの論点
～今、外国人材をマネジメントする現場が危ない～

【RESEARCH】
・統計・調査から見る日本で働く外国人材の現状
　国内労働者の35人に１人が外国人材 企業における雇用姿勢は二極化傾向
　
・さまざまな課題を乗り越え、外国人材を活躍させる現場の日本人上司の苦難
　現場の踏ん張りも限界
　
・問われる、外国人雇用に対する企業姿勢
　企業は外国人雇用を《組織変革のきっかけ》にできるか
　
【Case Study】
・急増する外国人材
　さらなる採用・定着を目指し挑み始めた本部としての取り組み
　株式会社セブン‐イレブン・ジャパン
　
【Expert View】
・日本は憧れの就職先ではない
　正しい危機感を持って高度外国人材の採用定着対策を
　独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）河野 敬氏
　
【対談】
・調査、取材を終えて
　外国人雇用のポイント
　～パート・アルバイト領域、高度外国人材領域　それぞれのスペシャリストに聞く～
　
【EPILOGUE】
・外国人材の活躍を阻害するものは
　日本企業の《アジア観》《雇用観》に潜む《おごり》

【HR View From PARIS 02 ～パリからの手紙～】
齋藤隆志教授が綴る フランスの年金改革 ストライキと労働組合
（明治学院大学 経済学部 教授 齋藤 隆志氏）

【経営者 Voice 05 ～今、人事部門に求めたいこと～】
山下 良則氏　株式会社リコー 代表取締役 社長執行役員CEO

【Bibliobibuli 05 ～私の成長ライブラリー～】
大畑 大介氏 ラグビー元日本代表

【HR Consultant’s View 04 ～組織人事コンサルタントの視点～】
『日本型雇用システム改革』の指針

【Think Tank Reports 02】
APAC14カ国・地域調査で見えてきた「外国人材マネジメント」４つの要諦

解説 同一労働同一賃金 ―人事・労務が知っておくべきこと、企業が対応するべきこと―

2020年4月より「同一労働同一賃金」が施行されます。背景には、少子高齢時代の〝労働力人口不足〟問題と、〝有期・無期雇用労働者間の処遇格差〟があります。そこで本誌では、法改正の趣旨やガイドラインの概要を改めて紐解くとともに、中長期的な視点を踏まえた企業の実務的・戦略的対応を解説します。

＜目次＞

【識者インタビュー】
・同一労働同一賃金で日本型雇用はどう変わる？
　労働力人口減少時代におけるこれからの〝働き方〟とは
　（株式会社日本総合研究所 副理事長 山田 久氏）

【データで見る】
・日本の働き方の概況
　
【社会保険労務士解説】
・「同一労働同一賃金」のねらいとは
　（北岡社会保険労務士事務所 代表 北岡 大介氏）

・人事・労務が知っておくべき
　「パートタイム・有期雇用労働法」３つのポイント

・人事・労務の検討課題とは何か
　「同一労働同一賃金ガイドライン」を読み解く

【実務対応】
・企業が今すぐ対応するべき
　「同一労働同一賃金」実現への段取り

【企業事例】
・待遇改善の取り組み

【BOOK GUIDE】
・より「同一労働同一賃金」を知るための4冊

中間管理職の受難 ～人事よ、企業成長のキーパーソンを解き放て！～

近年、新たな法や働き方への対応によって、中間管理職の負担は増大しています。こうした「中間管理職の受難」ともいえる状況は経営の機能不全につながるリスクを孕んでいます。そこで本誌では、調査結果をもとに中間管理職の負担増大のメカニズムを明らかにし、負担軽減に向けた対策を提言します。

＜目次＞

【プロローグ】
・中間管理職の機能不全は喫緊の経営課題である

【RESEARCH RESULTS】
・中間管理職負担の現状
　-中間管理職負担の要因
　-中間管理職負担が減らない理由
　
【EXPERT VIEW】
・中間管理職のマネジメントスタイルを根本的に変えるには？
（名古屋商科大学ビジネススクール 教授 髙木 晴夫氏）

・「シェアド・リーダーシップ」でマイクロマネジメントを駆逐せよ
（立教大学 経営学部 教授 石川 淳氏）

・自立性の高い人材を組織に取り込み 中間管理職に元気を取り戻せ
（株式会社CORESCO　代表取締役 古森 剛氏）

【EPILOGUE】
今必要なのは、管理職負担を増やす
「負のループ」を断ち切るパラダイムシフト

【HR View From PARIS ～パリからの手紙～】
齋藤隆志教授が綴る 労働経済学的視点から見たフランスの格差問題
（明治学院大学 経済学部 教授 齋藤 隆志氏）

【経営者 Voice 04 ～今、人事部門に求めたいこと～】
太田 進氏 東レエンジニアリング株式会社 相談役

【Bibliobibuli 04 ～私の成長ライブラリー～】
吉川 美代子氏 アナウンサー

【HR Consultant’s View 03 ～組織人事コンサルタントの視点～】
人材の『将来価値』を測ることはできるのか？

【Think Tank Reports 01】
社員の「やりがい」を高め「主体性」を育むカギは、ワクワク感にあった！

True Colors 日本的タレントマネジメントの可能性

経営環境の変化の速さや不確実性、HRテックの進化等を背景に、日本でもタレントマネジメントに取り組む企業が増えています。本誌では、タレントマネジメントの実施状況に関する独自調査の結果や企業事例、識者インタビューを通じて、タレントマネジメント推進の要諦と今後の展望についてまとめています。

■目次

タレントマネジメント実践への第一歩に向けて
～今必要とされるに至った変遷と背景～

日本企業の人事300人に聞く“タレントマネジメントの今”
－人事施策の実態について
－最大の課題は人事戦略が経営戦略に紐づいていないこと
－システム導入実態について

【企業事例01】
社員一人ひとりの経歴や希望を見つめた「職種変更」により
経営方針に合った人材を育成
〔株式会社丸井グループ〕

【企業事例02】
９事業に分散する人材を見える化し全社最適の視点から育成・配置
企業と人材の持続的成長を目指す
〔双日株式会社〕

【識者の声】
個人の才能に着目し開花させるFITMへの期待
～タレントマネジメントは日本に根付くか～
〔石山恒貴氏　法政大学大学院政策創造研究科　研究科長・教授〕

【編集長が語る】
人口減少の中、日本企業が生き残る方策は
健全な処遇を土台にしたタレントマネジメントの実行

APAC就業実態・成長意識調査2019

企業がアジア太平洋地域（APAC）進出においてビジネスを成功させるには、各国・地域における労働法制や働く人々の志向・特性の理解が不可欠です。本誌では、APACの就業実態・成長意識を探るべく実施した独自調査の結果をはじめ、現地のエピソード、識者インタビュー、労働法制などを収録しています。

■目次

【識者インタビュー１】
「グローバル・リーダーの育成が海外におけるビジネス成功のカギとなる」
白木 三秀 氏
早稲田大学　政治経済学術院　教授
トランスナショナルHRM研究所　所長

【調査結果１】労働条件・職場環境
～どのような条件、職場環境で働いているのか～
（労働時間／組織文化／上司のマネジメント行動／仕事における満足度）

【調査結果２】仕事を通じた成長
～働くことを通じた成長についてどう思っているのか～
（成長志向度・成長実感度／成長のイメージ／社外の学習・自己啓発）

【調査結果３】就業意識・転職意向
～仕事に対してどのような考え方を持っているのか～
（仕事に対する考え方／転職・独立／転職理由／転職のイメージ／就労理由）

【調査結果４】日本企業とグローバル就業
～日本企業で働くことに対する意向・イメージ～
（日本企業への就労意向／日本企業への就労イメージ）

【識者インタビュー２】
「アジアはひとつの大きな経済圏へ　進出時はローカルの法制度理解が重要」
栗田 哲郎 氏
弁護士法人One Asia　代表パートナー
シンガポール法・日本法・アメリカNY州法弁護士

労働法制・慣行のポイント

副業・兼業の光と陰

働き方改革の一環で副業・兼業促進の動きが加速しています。そこで、パーソル総合研究所では、企業が副業・兼業促進を検討するにあたり参考となる情報の提供を目的に、企業と個人の実態調査を実施。本誌では、調査結果とともに先進企業・識者への取材等を通して、副業・兼業のメリット・懸念点について紹介します。

■目次
・なぜ副業が注目されるのか

【調査結果＜企業＞】
・副業・兼業の容認に関する実態

・従業員の副業・兼業に潜む法的リスク

【case study】
・コニカミノルタ株式会社
・オイシックス・ラ・大地株式会社

【調査結果＜働く個人＞】
・副業・兼業の実施状況

【個人の副業】
「NPO法人 二枚目の名刺」
　代表 廣優樹氏

【OPINION】
「キャリア自律が生み出す社員の成長と組織への恩恵」
法政大学大学院政策創造研究科
石山 恒貴 教授

労働市場の未来推計2030　～644万人の人手不足～

現在、日本は前例を見ないほどの人手不足に直面しています。しかし、具体的な不足数は 明確ではなく、対策に繋がっていないのが現状です。そこで、パーソル総合研究所では、中央大学経済学部の阿部正浩教授と共同開発した「予測モデル」を用い、2030年時点での労働需給状況を推計しました。

■目次
【プロローグ】
・足元の人手不足の状況

【推計結果】
・2030年、人手は644万人不足する

【人手不足に対する4つの解決策】
・働く女性を増やす
・シニアの働き手を増やす
・外国人の働き手を増やす
・生産性向上で必要な働き手を減らす

【推計方法解説】
・3ブロックからなる予測モデルの全体像について

【対談】
・「人手不足644万人」の未来を回避するため
　　我々が取り組むべきことは何か
　（中央大学経済学部教授　阿部正浩氏×本誌編集長　櫻井功）

【DATA】
・「労働市場の未来推計2030」推計結果及び、予測モデルに使用したデータ

変革か衰退か　～待ったなし！日本の雇用改革～

かつては日本の競争力を支えた日本型雇用。現在はその問題点を指摘されることのほうが多くなっています。人手不足が深刻化する中、日本が再び輝くには、日本型雇用からの脱却は避けられないのではないでしょうか。日本型雇用の実態と問題点、今後あるべき雇用のあり方を考察しました。

＜目次＞

【プロローグ】
・日本はどこに向かうのか

【KEY PERSON】
・日本型雇用システムの未来と処方箋
（慶應義塾大学大学院商学研究科　教授　鶴光太郎氏）

【RESEARCH RESULTS】
・企業の人事責任者100人、働く個人3,000人に聞いた
日本的雇用慣行の実態

【DISCUSSION】
グローバルで通用する人材を育成するために人事はどうあるべきか
（カゴメ株式会社　常務執行役員CHO(最高人事責任者)　有沢正人氏）

【櫻井功 編集長が語る】
日本型雇用からの転換は待ったなし
～真に実力のある人材にこそ、ふさわしい職務につける社会の実現に向けて～

【HR Consultant’s View 02 ～組織人事コンサルタントの視点～】
未来の人材力を創造する「中期要員計画」とは？

【Bibliobibuli 03 ～私の成長ライブラリー～】
坂東眞理子氏　昭和大学理事長・総長

ピープルアナリティクスが人事を変える

近年注目を浴びている「ピープルアナリティクス」とは、社内に蓄積されたあらゆる情報や、能力・適正・行動といった「人」にまつわるデータを分析・活用して、企業が抱える人材や組織の課題を解決へ導く取り組みのことです。経営環境が複雑化を極めた現代において、課題を解決する際に有効なのは、ITの力に他なりません。ITの進化によって、あらゆる資本の見える化が図られてきました。しかし、情報は手に入れるだけでは意味がありません。今後は、企業に蓄積された人材にまつわるビッグデータを効果的に分析・活用し、人事課題の解決につなげるピープルアナリティクスの重要性が加速していくと考えられます。
そこで、今回の機関誌HITO REPORTでは、ピープルアナリティクスを駆使して「人」と「組織」のパフォーマンスを最大化するために、これからの人事に求められているものは何なのかについて、ピープルアナリティクスの最先端をいく企業の事例や有識者への取材を通した考察になっています。

■目次
02　今なぜ、ピープルアナリティクスなのか？

04　人事に求められるのは
　　ピープルアナリティクスの活用により
　　経営と現場をつなぎ、課題を解決に導くこと
　　

07　ピープルアナリティクスで成功するには

［case study］
08　株式会社サイバーエージェント
10　株式会社日立製作所
12　株式会社セプテーニ・ホールディングス

［opinion］
16　人事にとっての必須の素養は『データリテラシー』
　　（慶応義塾大学大学院経営管理研究科特任教授　岩本隆 氏）

［Editor in Chief］
18　人事は“メカニカル・エンジニアリング”から
　　“エレクトロニック・エンジニアリング”の時代へ
　　（HITO REPORT編集長　櫻井功）

ミドル・シニア社員の新時代　～躍進のために個人と会社がすべきこと～

今号のテーマは、「ミドル・シニア社員の新時代」についてです。少子高齢化が進み労働力人口が不足する中、ミドル・シニアの「活用」が注目されています。「元気がない」「モチベーションが低い」などと指摘されがちなミドル・シニアですが、適切な「躍進支援」によってもっと活躍していただけるのではないか。また、実際に活躍しているミドル・シニアにはどのような要因が影響しているのか。従来、経験的に語られることが多かったこれらの事柄に対して、定量データや企業事例、識者へのインタビューなどを通して考察しました。


＜目次＞

【インタビュー】
「活用」から「躍進支援」へ
石山恒貴氏（法政大学大学院　政策創造研究科教授）

【プロローグ】
躍進するミドル・シニアの今

【特集】
ミドル・シニア躍進の鍵を握る３つの視点

【覆面座談会】
「年上部下」を持つ年下上司の本音

【ケーススタディ】
自律した働き方を目指し全社員を対象としたキャリア支援で働き方変革への挑戦を続ける
片野桂氏（YKK株式会社　人事部　人事企画グループ長）

【櫻井功 編集長が語る】
100年ライフを前に日本的雇用はどうあるべきか

【HR Consultant’s View　01】～組織人事コンサルタントの視点～
ミドル・シニアの「働き方改革」とモチベーション3.0

【経営者Voice　03】～今、人事部門に求めたいこと～
佐山展生氏（インテグラル株式会社　代表取締役パートナー）

【Bibliobibuli　02】～私の成長ライブラリー～
松沢哲郎氏（霊長類学者・理学博士）

「両立」支援は誰のため？　～事業vs.育児　キャリアvs.育児？～

今号のテーマは、「育児と仕事の両立支援」についてです。充実の一途を辿る育児と仕事の両立支援制度。現状の制度の在り方は、本人のキャリアや職場運営、企業成長に十分寄与する形となっているのでしょうか。企業にとって本当に意義ある両立支援の在り方とは何か。識者や現場管理職、制度利用者への取材、企業事例などを通して探りました。


＜目次＞

【プロローグ】
・充実の一途を辿る育児両立支援制度は
女性活躍、企業成長に本当につながっているのか

【KEY PERSON】
・活躍推進と両輪で進めてこそ企業・個人双方に意味のある育児両立支援になる
（法政大学キャリアデザイン学部准教授　　松浦民恵氏）

【覆面座談会】
ここがつらいよ　育児中社員を持つ現場上司の本音

【特集】The Story of Eight Families
育休取得当事者が感じた実際

【ケーススタディ】
制度は作るだけでは意味がない
「対話」と「自分ごと化」で職場風土に根付かせる両立支援
（トヨタファイナンス株式会社）

企業競争力の向上を目指し
全社員が活躍できるための両立支援
（ダイキン工業株式会社）

【櫻井功 編集長が語る】
事業の維持と成長、個人のキャリア、
出産・育児をバランスさせるには、企業も個人も
制度の目的を正しく理解した運用が必要

【経営者Voice　02】～今、人事部門に求めたいこと～
青野 慶久氏　サイボウズ株式会社　代表取締役社長
連載～今、人事部門に求めたいこと～

【Bibliobibuli　01】～私の成長ライブラリー～
為末 大氏　元プロ陸上選手

136万人が働き手に変わる ”サテライトオフィス2.0”の提言

パーソル総合研究所では、前号「特別号　HITO REPORT vol.1」で、2025年に日本が583万人の人手不足になると推計し、その解消に向けて「生産性を向上させる」「働く女性を増やす」「働くシニアを増やす」「日本で働く外国人を増やす」という4つの策を提示しました。そのうち、生産性向上や女性・シニアの労動参加を促す一手として、テレワークに注目。今号では、テレワークの中でも、雇用創出の可能性が高く、孤独な働き方に陥りにくいサテライトオフィスに焦点を当て、雇用創出効果の推計やサテライトオフィスの理想形について検証しました。

■目次
【プロローグ】
・583万人の人手不足解消に向けて雇用創出の一手とは？

【推計結果】
・サテライトオフィス設置による雇用創出推計

【提言】
・サテライトオフィス2.0
・サテライトオフィス2.0の4機能
・企業にとっての利用効果と懸念点
・テレワーク、導入企業にとってのメリットと課題
（合同会社ジョインCEO　家田佳代子氏）
・働く個人にとっての利用効果
・社会に与える効果

【企業事例】
・都市型ワーキングスペースの最先端
（東京急行電鉄株式会社 NewWork）
・大自然を舞台に新しい働き方を芽吹かせる
（富士見 森のオフィス）
・パーソルグループの取り組み

【From Editor In Chief】
・仕事と人を〈場〉で結ぶ〈ハブ〉として
人手不足解消の有効策となるサテライトオフィス2.0
　（編集長　櫻井功）

労働市場の未来推計　583万人の人手不足

今号のテーマは「労働市場の未来推計　583万人の人手不足」についてです。日本の生産年齢人口（15歳～64歳）は1997年以降減少しており、私たちの推計では10年後の2025年には583万人の人手が不足する見込みです。そして、このような人手不足に日本社会はどのように向き合うべきか。人手不足解消に向け、「生産性の向上」「女性の就労活性化」「シニアの就労活性化」「外国人労働者の活用」という4つの選択肢を、識者や企業などへの取材を通して検討しました。　
【プロローグ】
2025年、583万人の人手が不足する

【識者が語る】
人手不足にどう向き合えばよいか。人手不足の解消に向けた4つの選択肢

「良い商品をつくり価格に反映させ再投資と賃金を上げる循環をつくれ」
山田久氏（株式会社日本総合研究所　調査部長　チーフエコノミスト）

「制度の整備と考え方の変革を進め、10年で女性管理職数が4倍に」
堀江章子氏（アクセンチュア株式会社　執行役員　金融サービス本部アジア・パシフィック証券グループ統括兼インクルージョン＆ダイバーシティ統括）

「定年制度を即刻廃止し「年齢フリー社会」をつくろう」
出口治明氏（ライフネット生命保険株式会社　代表取締役会長）

「勤務国や国籍に関係なくグローバル経営ができる人をリーダーに」
濟木俊行氏（武田薬品工業株式会社　グローバルHRタレントアクイジション（日本）ヘッド）
山下茂樹氏（武田薬品工業株式会社　グローバルHRタレントディベロップメント＆オーガニゼーションケイパビリティ（日本）ヘッド）

【FROM EDITOR IN CHIEF】
より多くの人が生き生きと働ける未来に向けて、私たちが変わるべきこと
櫻井功

※肩書等は取材当時

全員を光らせろ！～タレントマネジメントの潮流～

今号のテーマは「タレントマネジメントの潮流」についてです。日本の生産年齢人口は10年後の2025年には現在より513万人減少する見込みです。こうした働き手の減少や、日々加速度的に変化するビジネス環境への対応が各企業に求められています。このようなビジネス環境の変化の中で、企業の成長にとって人材の成長や適材適所といったタレントマネジメントは欠かせないものになっています。識者や企業などへの取材、調査を通して、これからのタレントマネジメントについて考察します。

【プロローグ】
動き始めた、日本企業のタレントマネジメント

【インタビュー】
いま、タレントマネジメントが日本企業の注目を集める理由とは
守島基博氏（一橋大学大学院　商学研究科教授）

【座談会】
日本企業におけるタレントマネジメントの現状と今後の方向性

髙倉千春氏（味の素株式会社　グローバル人財マネジメント部長）
川村肇氏（株式会社日立製作所　人財統括本部グローバル人財戦略推進部担当部長）
田中憲一氏（サントリーホールディングス株式会社　グローバル人事部部長）

【調査結果】
全社員型タレントマネジメントに向けた３つのトレンド

【ケーススタディで知る】
全社員型タレントマネジメント実現への道

「すべての社員に自立的な学びを促し成長し続ける、個人と組織をつくる」
板屋篤氏（株式会社大和証券グループ本社　人事部長）

「合言葉は「人が命」　適所適材で全社員一人ひとりの活躍を促す」
黒木俊彦氏（サントリーホールディングス株式会社　人事部部長）
成瀬雅昭氏（サントリーホールディングス株式会社　人事部課長）



「求める人財像と評価軸を明確にし全社員のパフォーマンス最大化を目指す」
横山政司氏（株式会社オリエンタルランド　人事本部 人事部長）

【櫻井功　編集長が語る】
次なるタレントマネジメントの展望

【経営者Voice 01】～いま、人事部門に求めたいこと～
山本 良一氏（J.フロント リテイリング株式会社　代表取締役社長）


※肩書等は取材当時