HITO（ヒト） 発売日・バックナンバー

テレワークは組織成長の原動力になるか？～調査データから見えた成功の秘訣～

新型コロナ対応のため、一気に導入が進んだテレワーク。しかし、その効果に対する企業の評価は分かれました。今後、企業にとって、どのようにテレワークを取り入れていくのがよいのでしょうか。2020 年3 月から継続的に行ってきた当社調査の結果を基に、課題を抑え、メリットを享受するための秘訣を考察します。

＜目次＞
【はじめに】
テレワークは《当たり前》の働き方となるか

【調査結果】
テレワーク実施の現状と効果・課題

【識者インタビュー】
テレワークと生産性 ～仕事の特性とアメニティの観点から～
一橋大学 経済研究所 教授 森川 正之 氏

【対策1】
企業としてのポリシーメイキングの重要性
・企業事例1　ヤフー株式会社
・企業事例2　株式会社みずほフィナンシャルグループ

【対策2】
現場マネジメントの重要性

【おわりに】
今、組織に求められるのは、未来志向のビジョン

はたらく人の幸福学～組織と個人の想いのベクトルを合致させる新たな概念の探求～

経営指標とすべき概念として「幸せ」に着目し、慶應義塾大学大学院・前野隆司教授と共同研究を実施。その成果を基に、はたらく人に「幸せ／不幸せをもたらす因子」や「幸せ／不幸せの状態を測る尺度」を解説するほか、はたらく人の幸せが経営に与える影響についてデータや企業事例から読み解きます。

＜目次＞

【PROLOGUE】
経営における「幸せ」の意義を探る

【TALK SESSION】
企業が社員の幸せを追求すべき根拠とは？
（前野 隆司氏　慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科教授）

【RESEARCH】
・はたらく人の幸せ／不幸せの実態
　～「はたらく幸せに関する調査」報告～

・はたらく幸せ実感は売上高を増大させる
　幸せ重視の経営にこそ、未来あり

【Case Study】
・働きがい向上を中計で打ち出した清水建設の挑戦
（井上 和幸氏　清水建設株式会社 代表取締役社長）

・社員の幸せが使命ホッピーが目指す「人柄のよい会社」
（石渡 美奈氏　ホッピービバレッジ株式会社 代表取締役社長）

・いきいきワクワク従業員が働くために会社がすべきこと
（岩井 睦雄氏　日本たばこ産業株式会社 取締役副会長）

【EXPLANATION】
幸せ／不幸せ、それぞれ7因子で構成される
はたらく人の心の状態を診断する新尺度

【DISCUSSION】
「幸せ実感」を高める組織マネジメントの在り方　～７つの因子は現場でどう生かせるか～
・田中 潤氏　株式会社Jストリーム 管理本部人事部長
・板谷 和代氏　株式会社タンタビーバ 共同創業者／元気の種まき担当
・中根 弓佳氏サイボウズ株式会社 執行役員 人事本部長 法務統制本部長

【EPILOGUE】
はたらく人の幸福学研究を現場で生かしていただくために

【Researcher’s Eye 01 ～研究員が行く～】
仕事にプラス効果をもたらす多様な「休み方」推進に向けて
（島津 明人氏　慶應義塾大学 総合政策学部教授 〈ゲスト〉）

【Bibliobibuli 06 ～私の成長ライブラリー～】
岩下 尚史氏　作家

【HR Consultant’s View 05】
ジョブ型人事が加速させるキャリアデベロップメントプラン

【Think Tank Reports 03】
まだらテレワーク職場で発生する評価不安とその解消法

コーポレート・アルムナイ ～企業と離職者で築くこれからの関係性～

「企業同窓生」とも訳され、企業と離職者の新たな関係性として注目される「コーポレート・アルムナイ」。退職後も元在籍企業と関係を保ち、新たな価値やビジネスを創出する例が増えています。本誌では、企業におけるアルムナイ施策の実態やメリット、押さえるべきポイントを調査や取材を基に紹介します。

＜目次＞

【序章】
企業と離職者のこれからの関係
～「コーポレート・アルムナイ」とは～

【第1章】
コーポレート・アルムナイを取り巻く現状
～企業、そして働く個人に、どの程度浸透しているのか～
・企業事例1　中外製薬株式会社
・企業事例2　アクセンチュア株式会社

【識者インタビュー】
日本企業におけるコーポレート・アルムナイの潮流
株式会社ハッカズーク 代表取締役CEO 鈴木 仁志 氏

【第2章】
アルムナイとの関係構築における企業への影響
～メリットと課題～

【第3章】
アルムナイ施策を始める前に人事として押さえておきたい2つのポイント

【提言】
「終身雇用崩壊」は「さよなら」を意味しない
中間的労働市場としてのコーポレート・アルムナイ

開国、ニッポン！～試される日本企業、外国人材に選ばれるにはどうするか～

近年、急増する日本で働く外国人材。今後、企業が外国人材の採用・定着・活躍推進を進めていく場合、どのようなことに注意すべきなのでしょうか。高度外国人材やパート・アルバイト領域における外国人材の活躍推進について、調査分析や識者・企業事例の取材を通して、そのヒントを探った一冊です。

＜目次＞

【PROLOGUE】
拡大する外国人雇用 目を向けるべきもうひとつの論点
～今、外国人材をマネジメントする現場が危ない～

【RESEARCH】
・統計・調査から見る日本で働く外国人材の現状
　国内労働者の35人に１人が外国人材 企業における雇用姿勢は二極化傾向
　
・さまざまな課題を乗り越え、外国人材を活躍させる現場の日本人上司の苦難
　現場の踏ん張りも限界
　
・問われる、外国人雇用に対する企業姿勢
　企業は外国人雇用を《組織変革のきっかけ》にできるか
　
【Case Study】
・急増する外国人材
　さらなる採用・定着を目指し挑み始めた本部としての取り組み
　株式会社セブン‐イレブン・ジャパン
　
【Expert View】
・日本は憧れの就職先ではない
　正しい危機感を持って高度外国人材の採用定着対策を
　独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）河野 敬氏
　
【対談】
・調査、取材を終えて
　外国人雇用のポイント
　～パート・アルバイト領域、高度外国人材領域　それぞれのスペシャリストに聞く～
　
【EPILOGUE】
・外国人材の活躍を阻害するものは
　日本企業の《アジア観》《雇用観》に潜む《おごり》

【HR View From PARIS 02 ～パリからの手紙～】
齋藤隆志教授が綴る フランスの年金改革 ストライキと労働組合
（明治学院大学 経済学部 教授 齋藤 隆志氏）

【経営者 Voice 05 ～今、人事部門に求めたいこと～】
山下 良則氏　株式会社リコー 代表取締役 社長執行役員CEO

【Bibliobibuli 05 ～私の成長ライブラリー～】
大畑 大介氏 ラグビー元日本代表

【HR Consultant’s View 04 ～組織人事コンサルタントの視点～】
『日本型雇用システム改革』の指針

【Think Tank Reports 02】
APAC14カ国・地域調査で見えてきた「外国人材マネジメント」４つの要諦

解説 同一労働同一賃金 ―人事・労務が知っておくべきこと、企業が対応するべきこと―

2020年4月より「同一労働同一賃金」が施行されます。背景には、少子高齢時代の〝労働力人口不足〟問題と、〝有期・無期雇用労働者間の処遇格差〟があります。そこで本誌では、法改正の趣旨やガイドラインの概要を改めて紐解くとともに、中長期的な視点を踏まえた企業の実務的・戦略的対応を解説します。

＜目次＞

【識者インタビュー】
・同一労働同一賃金で日本型雇用はどう変わる？
　労働力人口減少時代におけるこれからの〝働き方〟とは
　（株式会社日本総合研究所 副理事長 山田 久氏）

【データで見る】
・日本の働き方の概況
　
【社会保険労務士解説】
・「同一労働同一賃金」のねらいとは
　（北岡社会保険労務士事務所 代表 北岡 大介氏）

・人事・労務が知っておくべき
　「パートタイム・有期雇用労働法」３つのポイント

・人事・労務の検討課題とは何か
　「同一労働同一賃金ガイドライン」を読み解く

【実務対応】
・企業が今すぐ対応するべき
　「同一労働同一賃金」実現への段取り

【企業事例】
・待遇改善の取り組み

【BOOK GUIDE】
・より「同一労働同一賃金」を知るための4冊

中間管理職の受難 ～人事よ、企業成長のキーパーソンを解き放て！～

近年、新たな法や働き方への対応によって、中間管理職の負担は増大しています。こうした「中間管理職の受難」ともいえる状況は経営の機能不全につながるリスクを孕んでいます。そこで本誌では、調査結果をもとに中間管理職の負担増大のメカニズムを明らかにし、負担軽減に向けた対策を提言します。

＜目次＞

【プロローグ】
・中間管理職の機能不全は喫緊の経営課題である

【RESEARCH RESULTS】
・中間管理職負担の現状
　-中間管理職負担の要因
　-中間管理職負担が減らない理由
　
【EXPERT VIEW】
・中間管理職のマネジメントスタイルを根本的に変えるには？
（名古屋商科大学ビジネススクール 教授 髙木 晴夫氏）

・「シェアド・リーダーシップ」でマイクロマネジメントを駆逐せよ
（立教大学 経営学部 教授 石川 淳氏）

・自立性の高い人材を組織に取り込み 中間管理職に元気を取り戻せ
（株式会社CORESCO　代表取締役 古森 剛氏）

【EPILOGUE】
今必要なのは、管理職負担を増やす
「負のループ」を断ち切るパラダイムシフト

【HR View From PARIS ～パリからの手紙～】
齋藤隆志教授が綴る 労働経済学的視点から見たフランスの格差問題
（明治学院大学 経済学部 教授 齋藤 隆志氏）

【経営者 Voice 04 ～今、人事部門に求めたいこと～】
太田 進氏 東レエンジニアリング株式会社 相談役

【Bibliobibuli 04 ～私の成長ライブラリー～】
吉川 美代子氏 アナウンサー

【HR Consultant’s View 03 ～組織人事コンサルタントの視点～】
人材の『将来価値』を測ることはできるのか？

【Think Tank Reports 01】
社員の「やりがい」を高め「主体性」を育むカギは、ワクワク感にあった！

True Colors 日本的タレントマネジメントの可能性

経営環境の変化の速さや不確実性、HRテックの進化等を背景に、日本でもタレントマネジメントに取り組む企業が増えています。本誌では、タレントマネジメントの実施状況に関する独自調査の結果や企業事例、識者インタビューを通じて、タレントマネジメント推進の要諦と今後の展望についてまとめています。

■目次

タレントマネジメント実践への第一歩に向けて
～今必要とされるに至った変遷と背景～

日本企業の人事300人に聞く“タレントマネジメントの今”
－人事施策の実態について
－最大の課題は人事戦略が経営戦略に紐づいていないこと
－システム導入実態について

【企業事例01】
社員一人ひとりの経歴や希望を見つめた「職種変更」により
経営方針に合った人材を育成
〔株式会社丸井グループ〕

【企業事例02】
９事業に分散する人材を見える化し全社最適の視点から育成・配置
企業と人材の持続的成長を目指す
〔双日株式会社〕

【識者の声】
個人の才能に着目し開花させるFITMへの期待
～タレントマネジメントは日本に根付くか～
〔石山恒貴氏　法政大学大学院政策創造研究科　研究科長・教授〕

【編集長が語る】
人口減少の中、日本企業が生き残る方策は
健全な処遇を土台にしたタレントマネジメントの実行

APAC就業実態・成長意識調査2019

企業がアジア太平洋地域（APAC）進出においてビジネスを成功させるには、各国・地域における労働法制や働く人々の志向・特性の理解が不可欠です。本誌では、APACの就業実態・成長意識を探るべく実施した独自調査の結果をはじめ、現地のエピソード、識者インタビュー、労働法制などを収録しています。

■目次

【識者インタビュー１】
「グローバル・リーダーの育成が海外におけるビジネス成功のカギとなる」
白木 三秀 氏
早稲田大学　政治経済学術院　教授
トランスナショナルHRM研究所　所長

【調査結果１】労働条件・職場環境
～どのような条件、職場環境で働いているのか～
（労働時間／組織文化／上司のマネジメント行動／仕事における満足度）

【調査結果２】仕事を通じた成長
～働くことを通じた成長についてどう思っているのか～
（成長志向度・成長実感度／成長のイメージ／社外の学習・自己啓発）

【調査結果３】就業意識・転職意向
～仕事に対してどのような考え方を持っているのか～
（仕事に対する考え方／転職・独立／転職理由／転職のイメージ／就労理由）

【調査結果４】日本企業とグローバル就業
～日本企業で働くことに対する意向・イメージ～
（日本企業への就労意向／日本企業への就労イメージ）

【識者インタビュー２】
「アジアはひとつの大きな経済圏へ　進出時はローカルの法制度理解が重要」
栗田 哲郎 氏
弁護士法人One Asia　代表パートナー
シンガポール法・日本法・アメリカNY州法弁護士

労働法制・慣行のポイント

副業・兼業の光と陰

働き方改革の一環で副業・兼業促進の動きが加速しています。そこで、パーソル総合研究所では、企業が副業・兼業促進を検討するにあたり参考となる情報の提供を目的に、企業と個人の実態調査を実施。本誌では、調査結果とともに先進企業・識者への取材等を通して、副業・兼業のメリット・懸念点について紹介します。

■目次
・なぜ副業が注目されるのか

【調査結果＜企業＞】
・副業・兼業の容認に関する実態

・従業員の副業・兼業に潜む法的リスク

【case study】
・コニカミノルタ株式会社
・オイシックス・ラ・大地株式会社

【調査結果＜働く個人＞】
・副業・兼業の実施状況

【個人の副業】
「NPO法人 二枚目の名刺」
　代表 廣優樹氏

【OPINION】
「キャリア自律が生み出す社員の成長と組織への恩恵」
法政大学大学院政策創造研究科
石山 恒貴 教授

労働市場の未来推計2030　～644万人の人手不足～

現在、日本は前例を見ないほどの人手不足に直面しています。しかし、具体的な不足数は 明確ではなく、対策に繋がっていないのが現状です。そこで、パーソル総合研究所では、中央大学経済学部の阿部正浩教授と共同開発した「予測モデル」を用い、2030年時点での労働需給状況を推計しました。

■目次
【プロローグ】
・足元の人手不足の状況

【推計結果】
・2030年、人手は644万人不足する

【人手不足に対する4つの解決策】
・働く女性を増やす
・シニアの働き手を増やす
・外国人の働き手を増やす
・生産性向上で必要な働き手を減らす

【推計方法解説】
・3ブロックからなる予測モデルの全体像について

【対談】
・「人手不足644万人」の未来を回避するため
　　我々が取り組むべきことは何か
　（中央大学経済学部教授　阿部正浩氏×本誌編集長　櫻井功）

【DATA】
・「労働市場の未来推計2030」推計結果及び、予測モデルに使用したデータ

変革か衰退か　～待ったなし！日本の雇用改革～

かつては日本の競争力を支えた日本型雇用。現在はその問題点を指摘されることのほうが多くなっています。人手不足が深刻化する中、日本が再び輝くには、日本型雇用からの脱却は避けられないのではないでしょうか。日本型雇用の実態と問題点、今後あるべき雇用のあり方を考察しました。

＜目次＞

【プロローグ】
・日本はどこに向かうのか

【KEY PERSON】
・日本型雇用システムの未来と処方箋
（慶應義塾大学大学院商学研究科　教授　鶴光太郎氏）

【RESEARCH RESULTS】
・企業の人事責任者100人、働く個人3,000人に聞いた
日本的雇用慣行の実態

【DISCUSSION】
グローバルで通用する人材を育成するために人事はどうあるべきか
（カゴメ株式会社　常務執行役員CHO(最高人事責任者)　有沢正人氏）

【櫻井功 編集長が語る】
日本型雇用からの転換は待ったなし
～真に実力のある人材にこそ、ふさわしい職務につける社会の実現に向けて～

【HR Consultant’s View 02 ～組織人事コンサルタントの視点～】
未来の人材力を創造する「中期要員計画」とは？

【Bibliobibuli 03 ～私の成長ライブラリー～】
坂東眞理子氏　昭和大学理事長・総長

ピープルアナリティクスが人事を変える

近年注目を浴びている「ピープルアナリティクス」とは、社内に蓄積されたあらゆる情報や、能力・適正・行動といった「人」にまつわるデータを分析・活用して、企業が抱える人材や組織の課題を解決へ導く取り組みのことです。経営環境が複雑化を極めた現代において、課題を解決する際に有効なのは、ITの力に他なりません。ITの進化によって、あらゆる資本の見える化が図られてきました。しかし、情報は手に入れるだけでは意味がありません。今後は、企業に蓄積された人材にまつわるビッグデータを効果的に分析・活用し、人事課題の解決につなげるピープルアナリティクスの重要性が加速していくと考えられます。
そこで、今回の機関誌HITO REPORTでは、ピープルアナリティクスを駆使して「人」と「組織」のパフォーマンスを最大化するために、これからの人事に求められているものは何なのかについて、ピープルアナリティクスの最先端をいく企業の事例や有識者への取材を通した考察になっています。

■目次
02　今なぜ、ピープルアナリティクスなのか？

04　人事に求められるのは
　　ピープルアナリティクスの活用により
　　経営と現場をつなぎ、課題を解決に導くこと
　　

07　ピープルアナリティクスで成功するには

［case study］
08　株式会社サイバーエージェント
10　株式会社日立製作所
12　株式会社セプテーニ・ホールディングス

［opinion］
16　人事にとっての必須の素養は『データリテラシー』
　　（慶応義塾大学大学院経営管理研究科特任教授　岩本隆 氏）

［Editor in Chief］
18　人事は“メカニカル・エンジニアリング”から
　　“エレクトロニック・エンジニアリング”の時代へ
　　（HITO REPORT編集長　櫻井功）

ミドル・シニア社員の新時代　～躍進のために個人と会社がすべきこと～

今号のテーマは、「ミドル・シニア社員の新時代」についてです。少子高齢化が進み労働力人口が不足する中、ミドル・シニアの「活用」が注目されています。「元気がない」「モチベーションが低い」などと指摘されがちなミドル・シニアですが、適切な「躍進支援」によってもっと活躍していただけるのではないか。また、実際に活躍しているミドル・シニアにはどのような要因が影響しているのか。従来、経験的に語られることが多かったこれらの事柄に対して、定量データや企業事例、識者へのインタビューなどを通して考察しました。


＜目次＞

【インタビュー】
「活用」から「躍進支援」へ
石山恒貴氏（法政大学大学院　政策創造研究科教授）

【プロローグ】
躍進するミドル・シニアの今

【特集】
ミドル・シニア躍進の鍵を握る３つの視点

【覆面座談会】
「年上部下」を持つ年下上司の本音

【ケーススタディ】
自律した働き方を目指し全社員を対象としたキャリア支援で働き方変革への挑戦を続ける
片野桂氏（YKK株式会社　人事部　人事企画グループ長）

【櫻井功 編集長が語る】
100年ライフを前に日本的雇用はどうあるべきか

【HR Consultant’s View　01】～組織人事コンサルタントの視点～
ミドル・シニアの「働き方改革」とモチベーション3.0

【経営者Voice　03】～今、人事部門に求めたいこと～
佐山展生氏（インテグラル株式会社　代表取締役パートナー）

【Bibliobibuli　02】～私の成長ライブラリー～
松沢哲郎氏（霊長類学者・理学博士）

「両立」支援は誰のため？　～事業vs.育児　キャリアvs.育児？～

今号のテーマは、「育児と仕事の両立支援」についてです。充実の一途を辿る育児と仕事の両立支援制度。現状の制度の在り方は、本人のキャリアや職場運営、企業成長に十分寄与する形となっているのでしょうか。企業にとって本当に意義ある両立支援の在り方とは何か。識者や現場管理職、制度利用者への取材、企業事例などを通して探りました。


＜目次＞

【プロローグ】
・充実の一途を辿る育児両立支援制度は
女性活躍、企業成長に本当につながっているのか

【KEY PERSON】
・活躍推進と両輪で進めてこそ企業・個人双方に意味のある育児両立支援になる
（法政大学キャリアデザイン学部准教授　　松浦民恵氏）

【覆面座談会】
ここがつらいよ　育児中社員を持つ現場上司の本音

【特集】The Story of Eight Families
育休取得当事者が感じた実際

【ケーススタディ】
制度は作るだけでは意味がない
「対話」と「自分ごと化」で職場風土に根付かせる両立支援
（トヨタファイナンス株式会社）

企業競争力の向上を目指し
全社員が活躍できるための両立支援
（ダイキン工業株式会社）

【櫻井功 編集長が語る】
事業の維持と成長、個人のキャリア、
出産・育児をバランスさせるには、企業も個人も
制度の目的を正しく理解した運用が必要

【経営者Voice　02】～今、人事部門に求めたいこと～
青野 慶久氏　サイボウズ株式会社　代表取締役社長
連載～今、人事部門に求めたいこと～

【Bibliobibuli　01】～私の成長ライブラリー～
為末 大氏　元プロ陸上選手

136万人が働き手に変わる ”サテライトオフィス2.0”の提言

パーソル総合研究所では、前号「特別号　HITO REPORT vol.1」で、2025年に日本が583万人の人手不足になると推計し、その解消に向けて「生産性を向上させる」「働く女性を増やす」「働くシニアを増やす」「日本で働く外国人を増やす」という4つの策を提示しました。そのうち、生産性向上や女性・シニアの労動参加を促す一手として、テレワークに注目。今号では、テレワークの中でも、雇用創出の可能性が高く、孤独な働き方に陥りにくいサテライトオフィスに焦点を当て、雇用創出効果の推計やサテライトオフィスの理想形について検証しました。

■目次
【プロローグ】
・583万人の人手不足解消に向けて雇用創出の一手とは？

【推計結果】
・サテライトオフィス設置による雇用創出推計

【提言】
・サテライトオフィス2.0
・サテライトオフィス2.0の4機能
・企業にとっての利用効果と懸念点
・テレワーク、導入企業にとってのメリットと課題
（合同会社ジョインCEO　家田佳代子氏）
・働く個人にとっての利用効果
・社会に与える効果

【企業事例】
・都市型ワーキングスペースの最先端
（東京急行電鉄株式会社 NewWork）
・大自然を舞台に新しい働き方を芽吹かせる
（富士見 森のオフィス）
・パーソルグループの取り組み

【From Editor In Chief】
・仕事と人を〈場〉で結ぶ〈ハブ〉として
人手不足解消の有効策となるサテライトオフィス2.0
　（編集長　櫻井功）