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【販促アンケート分析】
ＰＩショー＆大阪ギフトショー販促アンケート相互比較分析
独自データから探る
関東圏と関西圏の販促品事情
『月刊ぎふと』では、これまでインターナショナルプレミアム・インセンティブショーでの「来場者アンケート」を年２回分析し、公表してきた。
これは、定期的に行われているものとしては東日本では唯一、直近の販促品とそれを取り巻く市場環境の現状が分かるデータとして注目されている。

　 一方で、大阪インターナショナル・ギフトショーの会場でも、継続して「販促品アンケート」が行われてきた。これも年二回弊誌では公表し分析してきた。いずれも回数を重ねるごとにデータが蓄積され、より内容の濃いものとなっている。
ただ、これまでは、個々のデータが前回調査に比べてどう変化しているか、という内容のものだった。両方を比較して分析するというものではなかった。そこで2010年の７月号で双方の分析を初めて試みた。

前回同様、2010年秋の時点での東京（ＰＩショー／2010年10月20日～22日開催、関東圏及びその周辺）と大阪（大阪ショー／2010年9月28日～29日開催、関西圏及びその周辺）のアンケート結果から、比較的共通して比べやすい項目を見比べてみた。

これは前回も同じだが、ＰＩショーをベースに比較するとほぼ共通する項目として、次のような５項目を挙げることができる。
併せて、前回の結果もここに掲載しておこう。
◎質問a『プレミアムキャンペーンの一回の活動で何個のプレミアムを使うか』。
▼「100個未満からせいぜい500個未満」が実勢値。

◎質問b『今後人気が出るであろうプレミアムは？』。
▼「文具」、「日用品・家庭用品」、「ギフト券…」の３種が上位。

◎質問c『使用したプレミアムの最多価格帯は？』。
▼「100円以上500円未満」が実勢値。

◎質問d『今年の貴社または貴クライアントの販促総予算は昨年と比較していかがですか？』。
▼「昨年と同程度」

◎質問e『プレミアムを検討する上で意識するコンセプトは？』。
▼これは東西でまちまち、という結果であった。
2010年の秋の相互比較による結果については、本誌をご覧頂きたい。


【特集】
2011年新春ギフト問屋社長インタビュー
厳しさの中、生き残りと拡大の戦略を聞く！
新春に臨み弊誌では、特集「２０１１年新春ギフト問屋社長インタビュー」を行った。今年は昨年以上に厳しい経営環境が予想される。そのような中で、東西の大手ギフト問屋の社長７人に昨年を振り返っての感想と今年の展望をうかがった。

ギフト市場が景気に対して抱く印象は総じて“良くない”というもので一致しているようである。その“良くない”の中身については各種異なる。そんな状況にあって、ギフト問屋のビジネスがどう対応を図っていくのか。今回のインタビューの関心の一つはそこにあった。
　
前年を引きずる景気低迷の流れの中にあって、対応はもちろんまちまちである。しかし、いくつかの方向性は見えてきた。
　 まず、総合問屋とはいえ、これまでの守備範囲とされてきた販促や返礼、中元・歳暮などあらゆる方向に網をかけてすべてのギフト分野に対応をはかっていくことに無理が出始めている。
それは、ここ数年の間にも、例えばチョイスカタログを提携して共同展開するなど、同じ土壌での出来事と言える。
また、チョイス以外でもこの数年、問屋同士の提携関係が強まってきている。つまり、総合問屋の業務の分散化、そして専門化が進んでいるようにも思える。それによりリスクを最小限に絞り、得意分野に特化する。

さらに、国内市場の停滞・低迷に対応した海外進出である。特に、アジア地域に対しては生産地としてのエリア拡大と、中国に対する消費市場としての期待がうかがえる。
　 その意味では、一見変化の見えないようなギフト市場ではあるが、内部では急速にある種の構造変化が起きつつあるようにも思われる。
　 もちろん、これまでのように販売店との緊密なつながりの中で、地道に売り上げと利益を出していくという基本姿勢に変化はない。 しかし、市場や社会環境の変化に対応してギフトに求められるものも変わりつつある。

今後は、市場ニーズをよりしっかりつかむことで、真に何が求められ、どう対応しなければならないかの決断を、これまで以上に迫られることになりそうだ。
なお、インタビューはすべて弊誌主幹の芳賀久枝が行った。
今回、インタビューを行ったのは、以下７社の各社社長である。

＊アピデ（株）　中村健輔社長
＊(株)三喜　 三谷欣司社長
＊シャディ(株)　松橋徹社長
＊(株)Ｇホールディングス　南川一郎社長
＊東栄産業(株)　高田秀寿社長
＊リンベル(株)　東海林秀典社長
＊(株)ロワール　梶村正也社長
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