【店頭販促】
（社）日本プロモーショナル・マーケティング協会では、先ごろ40周年を記念して『今のＳＰがよくわかる　日本プロモーショナル・マーケティング白書』（以下、『白書』）を発刊した。
この『白書』には、これまで販促の分野において、実態がつかみにくかった分野や全体像が可能な限り描かれている。データが少なかった販促のビジネスにおいては大きな成果と言えそうだ。

同協会は、2009年4月より、（社）日本ＰＯＰ広告協会から名称を変更している。
言うまでもなく、ＰＯＰとは、Point of Purchase、つまり販売時点における購買決定を意味している。
『白書』の中でも、「目指すのは、販売の最終過程である“購買決定”に焦点を当てた『健全なプロモーションの推進』」と述べている。
つまり、協会は40年の長い歴史のかなりの部分を、“購買決定”におけるプロモーションの推進に注力してきた。
その意味で、改めてこの『白書』は、店頭販促とプロモーショナル・マーケティングの歴史だけでなく、現状と展望が読み取れる資料であると言えそうだ。
そこで、同協会の専務理事である坂井田稲之氏に、改めてこの『白書』におけるポイントを聞いてみた。

【問屋カタログ】
ギフト問屋各社の総合カタログが昨年末から新年にかけて出そろった。
カタログのメインユーザーがギフトショップやギフト直販店である場合と、販促品や記念品あるいは企業内販売を対象とする法人の場合とでは、カタログの企画編集や商品構成が大きく異なることは言うまでもない。しかし、どちらのタイプにしても「ギフトのパーソナル化」の加速とともに、個人消費者を意識した商品と特集が増える傾向にある。
例えば、日々の暮らしを楽しくするキッチン小物やスタイリッシュな家電製品、ＷＥＢサイトで話題に上る掃除グッズなど、自家需要としても身近で魅力的なアイテムのラインナップが増えた。また、世界に誇る日本産の高級タオルや木工品、刃物など、選りすぐった商品の特集も目立つ。さらに、名入れ内祝いギフトと並んで、相手の名前を入れて贈るプレゼントアイテムにもスポットが当たっている。

一方、販促商品のコーナーでは、付加価値のアップをうたったオリジナル商品や名入れ効果の高い商品の提案が目に付く。
商品掲載点数に注目してみると、昨年版より減ったのは10社、同じなのは4社、増えたのは6社のカタログだった。掲載点数の増大より、商品の吟味と見せ方に力点を置くことが定着したといえる。
（詳細は本誌記事を参照ください）