環境新聞最新号：2817 (発売日2026年09月16日)

Name: 環境新聞 2817
Brand: 出版社名：環境新聞社
Availability: InStock

環境新聞社

国産農畜水産物のＰＦＡＳ　摂取リスク「限定的」も…　食品移行が懸念の超短鎖物質は未調査

目次を見る

環境新聞最新号：2817 (発売日2026年09月16日)

環境新聞社

国産農畜水産物のＰＦＡＳ　摂取リスク「限定的」も…　食品移行が懸念の超短鎖物質は未調査

目次を見る

ご注文はこちら

レビュー500円割引とは

初購入500円割引

Fujisan.co.jpでご購入が初めての方は、5000円以上のご注文で500円割引となります。ご注文確認画面のギフト券入力欄に自動的に適用されます。

レビュー投稿500円割引 or 10%割引

好きな雑誌のレビューを投稿すると、5000円以上のご注文にご利用可能な500円割引ギフト券と、5000円以下の定期購読にご利用可な10%割引ギフト券が、投稿後メールですぐに届きます。

月額払いの商品ではご利用いただけません。
どちらかひとつのギフト券が今すぐご利用可能です♪

環境新聞のレビューを投稿する

2026年09月16日発売号単品

紙
770円

―
デジタル
770円

定期購読でご注文

レビュー

500円

割引可

2026年09月02日発売号から購読開始号が選べます。

【送料無料】月4回水曜日付けで専門紙ならではのニュースをお届けします！！

＜今週の1面トップ記事＞

　農林水産省は9月11日、食品の安全性に関するリスク管理検討会で、国産農畜水産物の有機フッ素化合物（ＰＦＡＳ）含有実態調査と、農業環境中でのＰＦＡＳ２物質（ＰＦＯＳ、ＰＦＯＡ）の野菜類への移行・蓄積に関する調査研究の結果を示した。

＜その他の面の主な記事＞

◇ブラックボックス、「独自の正当化理論」も　浜岡原発不正で中部電トップ引責辞任…２面

◇ニチレイ、事業モデル磨く環境対策　ＥＳＧ全面に戦略を重層……………………………３面

■資源循環特集………………………………………………………………………………………４面

◇近畿から資源循環の地域モデル発信……………………………………………………………５面

■座談会／全産連青年部協議会会長・委員長「委員長が主役」の全国青年部目指す…６～７面

◇グランプリに群馬県らの災害時訓練　「循環のみち下水道賞」10事例表彰………………８面

■ 東京湾大感謝祭２０２６特集……………………………………………………………………９面

◇樹齢５５０年「御神木」の命をつなぐ…………………………………………………………10面

1965年に創刊したわが国唯一大判の環境総合専門紙です。幅広く複雑な環境問題、それに関わる国や自治体、企業、業界の取り組みをタイムリーかつ的確に報道しています。主な紙面構成は、「脱炭素・エネルギー」「環境総合」「資源循環」「水・土壌環境」です。近年は「生物多様性」や「ライフスタイル」に関わる情報も充実しています。環境・エネルギーに関する政策・施策やビジネスの現在、今後の動向を知りたい読者に役立つ情報発信に努めています。

ブラックボックス、「独自の正当化理論」も　浜岡原発不正で中部電トップ引責辞任　ほか
ニチレイ、事業モデル磨く環境対策　ＥＳＧ全面に戦略を重層　ほか
資源循環特集
近畿から資源循環の地域モデル発信　ほか
座談会／全産連青年部協議会会長・委員長「委員長が主役」の全国青年部目指す
グランプリに群馬県らの災害時訓練　「循環のみち下水道賞」10事例表彰　ほか
東京湾大感謝祭２０２６特集
樹齢５５０年「御神木」の命をつなぐ　ほか

◼︎ 目次配信サービス

環境新聞最新号の情報がメルマガで届く♪ メールアドレスを入力して登録（解除）ボタンを押してください。

※登録は無料です ※登録・解除は、各雑誌の商品ページからお願いします。／~＼Fujisan.co.jpで既に定期購読をなさっているお客様は、マイページからも登録・解除及び宛先メールアドレスの変更手続きが可能です。

以下のプライバシーポリシーに同意の上、登録して下さい。

商品情報・内容

出版社：環境新聞社
発行間隔：週刊
発売日：毎週水曜日

■ 地球環境時代の確かな情報源として幅広いジャンルからタイムリーなニュースを提供

『環境新聞』は、1965年創刊のわが国唯一大判の環境総合専門紙です。近年、温暖化をはじめ地球規模の環境問題が深刻化しています。国連気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第５次統合評価報告書によると、温暖化の深刻な影響を回避するには、今後数十年に温室効果ガスの排出を大幅に削減し、今世紀末にはほぼゼロにする必要があるとされています。そのためには低炭素・循環・自然共生の総合的な政策統合やグリーン・イノベーションの抜本的な推進が不可欠で、その担い手として環境エネルギー分野の産業・ビジネスの役割が大きく期待されています。そうした中、『環境新聞』は2015年に創刊50周年の節目を迎えました。これからも地球温暖化時代のリーディングペーパー、確かな情報源として、国内外の幅広い関連政索・ビジネスなどの最新動向を的確かつ掘り下げて提供していきます。

おすすめの購読プラン