【内容紹介】


　今回は、経産省主導の解体方針で稼ぎ頭の半導体事業を売却、黒字のメディカル事

業や家電のブランドも売却した東芝が、再起不能な崩れ方をしている一方、鴻海マネ

ーとパワーを借りて解体の危機を乗り切り、生まれ変わろうとしているシャープなどを

例に、20世紀の成功体験を引きずり21世紀に足を踏み入れた日本企業や、平均給

与が10万ドル（約1100万円）のアマゾンや「初任給40万円」の募集で話題を集めた企

業を例に、20年間給与が上がらず世界に取り残されている日本人に対し、大前研一

が警鐘を鳴らす記事を巻頭に、「思い出の論文」には、優れたビジネスプロフェッショ

ナルになるには、右脳と左脳を駆使する事に言及している記事を、「関連発言」として

は、大前経営塾体験記をご紹介し、20年ぶりに最高益見通しのソニー社長交代に関して

発言した記事など、最新刊「個人が企業を強くする（小学館）」にも関連した記事を前

半に、後半では、就任して1年がたったトランプ米大統領に関連し、対中、対ロを最優先

にする国防戦略や米大使館のエルサレム移転問題、ダボス会議（世界経済フォーラム年

次総会）での演説に加え、通商政策、税制改革に関する記事などで構成した「トランプ

の1年」　と題した二弾特集号です。また【経済】として、米アマゾン、グーグル、ゼネ

ラル・エレクトリック、中国のテンセントなどの注目企業や、アマゾンに対抗するために、

小売り最大手の店舗と物流網をもつイオンに、ＩＴ業界の雄であるヤフーとソフトバンク

の3社が共同でインターネット通販事業に乗り出すことに関連した記事などもご紹介します。


＊関連動画には、

　今回は、9・11以降の過去15年、イスラム過激派との戦いを国防戦略の優先課題とし

てきた米国が、対中国、対ロシアとの軍事的な競争への対応を最優先の課題とする

ことに対して大前研一が考察した記事と、「イスラエルの首都をエルサレムと認定す

る」とトランプ大統領が発言した、いわゆるエルサレム問題にはウラがあると言及して

いる記事の関連動画です。




＝＝＝＝＝【大前研一通信 ３月号（VOL.282）インデックス 紹介】＝＝＝＝



【特集１】「個人が企業を強くする」



・”働き方改革”が日本企業をダメにする　　　　　（プレジデント 2018/2/12号）



・世界で給料が高騰、取り残される日本人　　　　　（プレジデント 2018/3/5号）



【思い出の論文】・右脳と左脳を総合的に駆使するビジネスのプロを目指せ！　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（週刊ダイヤモンド　2005/9/24号）



【大前関連発言】・大前経営塾体験記：「デジタル破壊」時代をチャンスに転じよ

　　（プレジデント 2018/3/19号）



・20年ぶり最高益見通し　ソニー社長交代のワケ　　　（夕刊フジ　2018/2/10号）




【特集２】「トランプの1年」



【大前関連発言】・トランプの1年　　　　　　　　　　　（VERDAD　2018/2月号）



・対中、対露を最優先「米国の国防戦略」　　　　　　　（夕刊フジ　2018/1/27号）



・エルサレム問題には裏がある　　　　　　　　　　　　（夕刊フジ　2018/2/3号）



・ダボス会議／米通商政策／米税制改革～ダボス会議で「孤立」したトランプ大統領。

　主張には根拠も一貫性もない　　　　　　　 （ニュースの視点　711　2018/2/2）



・【米学生ローン】10年間で2.5倍の約160兆円（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　525　2018/1/17）



【経済】・熱狂なき世界株高、時価総額21％増（ｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ・ﾏﾈｰ・ｼﾞｬｰﾅﾙ　524　2018/1/10）



・北米国際自動車ショー/米ゼネラル・エレクトリック / 米アマゾン・ドットコム

　/ 米グーグル / 中国市場 / 日本ペイントHD～グーグルが認めたテンセントのレベルと価値

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（ニュースの視点　710　2018/1/26）



・ソフトバンク、ヤフー、イオンがアマゾンに対抗　　　　　（夕刊フジ　2018/2/17号）



・BBT関連情報　他



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