●OHM INTERVIEW
荒磯恒久　産学連携学会会長に聞く
より良い産学連携に向けて

●HEADLINE REVIEW
▽エネルギー
21世紀のエネルギー媒体としてのDMEの意義
　…藤元　薫(北九州市立大学)、大野　陽太郎(JFEホールディングス)
▽環境・安全
環境調和形「菜種油変圧器」の開発
　…木田　聡、高本 和弘、梅村 時博(東芝)
▽情報通信
無線ICタグ市場動向と将来展望
　…松枝 秀如(矢野経済研究所)
▽エレクトロニクス
ピントフリー性を備えた次世代モバイルディスプレイ“SCOPO”
　…蒔田 哲郎、岡本 達樹、道盛 厚司、平澤 宏祐、中村 泰久(三菱電機)
▽ナノテク&バイオ
バイオディーゼル精製のコスト低減
砂糖から触媒を開発
　…原　亨和(東京工業大学)
▽産業技術
絶縁監視機能に電力デマンド監視機能を付加した「デマンド監視装置」
　…水上 朋子(東芝 電力・社会システム)
▽知的財産権・教育
技術者教育を取り巻く状況
　…吉田　眞(東京大学)

◆日本を活性化する企業トップ対談
バイオマスをエネルギーに転換する技術で世界一を目指す
　…手島　肇　(株)タクマ代表取締役社長　vs　柏木孝夫　東京農工大学大学院教授

（>>記事概要）
　今回は、この対談シリーズ第2回目として、ゴミ発電、バイオマス発電など、バイオマスエネルギー利用技術を積極的に推進している(株)タクマの手島肇社長をお迎えしました。ホスト役であり、東京農工大学教授で、新エネルギー部会長の柏木孝夫教授との対談を通して、同社の新エネルギー戦略を紹介します。（<<概要非表示）



◆解説記事
SiC-MESFETの固体レーダー用RFモジュールへの応用
　…新井　学(新日本無線)

（>>記事概要）
　レーダーとは、電波を放射して、目標からの反射信号を検出することによって、目標の有無、距離、方向を測る電波装置のことである。レーダーで使用する電波の波長は、光よりもはるかに長いため、煙や霧、降雨、降雪の状況下でにおいても、目視よりかなり遠方の目標を探知することが可能である。このため、航空監視レーダー、気象レーダーなどをはじめとして、さまざまな分野で利用されている。ここでは、その中でも、一般商用として広く普及している船舶用レーダーと、そのSiC-MESFETを使った高周波送信機について解説する。（<<概要非表示）



◆解説記事
無線端末システムとリサイクル施設への導入事例
　…遠藤 勝之(JFEエンジニアリング)

（>>記事概要）
　配線工事費削減のためには、システムを含めた発想の転換が必要であり、無線を利用した技術が有効と考えられる。このほど、仙台に建設したリサイクル施設の動力制御設備に「無線端末システム」を導入し、工事費・設備費を大幅に削減した。機器の直近で操作できることから、施工性、操作性も飛躍的に向上している。ここでは、導入の背景・ポイント・効果について解説。（<<概要非表示）



◆特集
電力の安定供給で安全・安心な社会を目指す自然災害と電力安定供給(PartⅠ)
電力中央研究所の取組み

自然災害と電気の安定供給
　…栗原 郁夫(システム技術研究所)

（>>記事概要）
　近年、わが国への台風接近数や集中豪雨発生回数が統計的にも増加していることや、首都圏直下型地震、東海地震などの被害想定が公表され、自然災害への関心はいっそうの高まりを見せている。ここでは、電力安定供給にとって一つの大きな脅威となっている自然災害について、電気事業の取組みを紹介。（<<概要非表示）


「雷災害」
その減災に向けた取組み
　…新藤 孝敏(電力技術研究所)

（>>記事概要）
　人類が雷の被害を完全に防ぐことはいまだに成功していない。電力設備もその例外ではなく、耐雷設計には多くの努力がなされてきた。ここでは、雷災害の減災について紹介。（<<概要非表示）


「暴風雨災害」
その減災に向けた取組み
　…平口 博丸(地球工学研究所)

（>>記事概要）
　1991年9月の台風19号は、基幹送電線を含む送電設備に重大な設備被害をもたらした。ここでは、強風に耐える送電鉄塔、豪雨災害の軽減に向けた取組みを紹介。（<<概要非表示）


「地震災害」
その減災に向けた取組み
　…佐藤 清隆(地球工学研究所)

（>>記事概要）
　これまでの地震被害の教訓により耐震設計が確立され、変電施設などの一定水準の耐震性が確保されている。一方、対象・地域別にきめ細かな対策技術が求められいている。ここでは、全国標準的な耐震性確保と、オーダーメードの地震対策について紹介。（<<概要非表示）


「津波災害」
その減災に向けた取組み
　…松山 昌史(地球工学研究所)

（>>記事概要）
　日本の火力発電所、原子力発電所は沿岸に建てられている。このため、沿岸の重要構造物の防災・減災においては、最大級の津波を発生させる波源、また、発生した津波が沿岸でどのような挙動であるかを、想定・検討する必要がある。ここでは、津波現象の解析結果から電力設備の減災への適用を考える。（<<概要非表示）



◆別冊付録
中国宇宙開発のあゆみ(A4変形判・48ページ)

◆『学術無窮』
21世紀　学術の本質
　…長尾　真(独立行政法人 情報通信研究機構 理事長、前京都大学総長)

（>>記事概要）
　国立情報学研究所(NII；坂内正夫所長)が毎年夏季シーズンに、軽井沢にある同研究所の国際高等セミナーハウスにおいて、学術、文化、芸術分野の第一級の識者を招いて講演と懇親の会を開いている(NIIのWebサイトで申し込めば誰でも参加できる)。この中から今回は、「学術無窮」と題して講演を行った(独)情報通信研究機構理事長長尾真氏の講演から抜粋して紹介する。（<<概要非表示）



◆内線規程の改訂に伴うこれからの住宅電気設備(前編)
　…高橋 健彦(関東学院大、大沢記念建築設備工学研究所、IEC-TC64国内委員会)

（>>記事概要）
　2005年10月に内線規程が改訂された。この改訂では、「接地極付コンセントの設置が義務化された」ことと、「住宅分電盤の雷保護装置の装備が推奨された」ことが注目すべき点としてあげられる。
　ここでは、内線規程の改訂の概要について2回にわたり解説する。今号では、内線規程、および、前述の二つのトピックスに関する技術的知識について述べ、また次号では、住宅基礎の代用接地極の実用化について解説する。（<<概要非表示）



■連載／常設コーナー
◆OHMグラフィック・ボード
日本の基幹連系系統
◆コラム
アナログからディジタルへ
　…酒井 寿紀(酒井ITビジネス研究所)
◆国際・国内会議情報・展示会催し物案内
◆安全から安心へ(最終回)
安全・安心とは努力して創り出すもの
　…飯高 季雄(日本原子力産業会議)
◆自然エネルギーとしての『ヒートポンプ』
③ヒートポンプの原理
　…矢田部 隆志(ヒートポンプ・蓄熱センター)
◆NEDO技術開発機構が示すロードマップ(最終回)
高度情報通信社会を実現するための指針(ストレージ・メモリ、半導体技術分野)
◆続・産学連携レポート
「中小企業の環境に優しい技術」
　…産学連携推進研究会

（>>記事概要）
　民間企業を中心に環境ビジネスが活発になっている。一昔前まで、環境関連はビジネスにはなりにくいという定説があったが、環境保全に対する人々の関心の高まりや法規制に後押しされる形で、採算ベースに乗る事業が増えてきたからだ。特にこの分野への進出に意欲的なのが中小企業。各地で大学や公的機関の助けを借りながら、生き残りをかけた事業が始まっている。（<<概要非表示）


◆技術者のための法律・基準解説コーナー
「新JISマークと自己適合表示制度の拡大」
　…編集部
◆NEW PRODUCTS/OHM新製品情報
◆News Flash
・古河電気工業/ホテル・オフィス向け光映像配信用システムを開発
・横浜ゴム/三重工場にクリーン燃料のコージェネシステムを導入
・三機工業/熱の宅配便・「トランスヒートコンテナ・システム（THC-System）」
・フジタ/ごみ焼却灰のセメント原料化技術を開発
・日本原子力研究開発機構/原子力エネルギー基盤連携センターが発足
・高効率セントラル空調システム「スマートセントラル」を共同開発
・日本電気/蛍光灯から電磁誘導で電力を取得する給電技術を開発
・経済産業省/人間生活技術戦略2006の骨子を発表
・平成18年度科学技術週間行事参加
第45回 電気科学技術講演会のお知らせ
◆News Photograph
・第30回 地球温暖化とエネルギーの調和展「ENEX2006」が開催
・実用間近の次世代エネルギーを探る「FC EXPO2006」が開催

■OHM関連ライセンスコーナー
◆平成17年度技術士第一次試験の結果
◆平成18年度 技術士第二次試験受験の手引き
　…渥美 純一(日本技術士会)
◆電験第2種合格講座　第2回
　…<理論>松葉泰央（航空大学校）<電力>前田隆文（東京電力）<機械>大川美彦（旭化成エンジニアリング）山崎靖夫（長門国際特許事務所）<法規>井上浩三（東京電力）