６つのキーワードから今後の展望を探る

２０１８年の新設住宅着工戸数は約94万戸。
前年より２％減った。今後も減少傾向は続き、野村総合研究所では２０３０年には63万戸まで減少すると見込む。

こうした新設住宅着工戸数の減少トレンドの中、住宅関連のネットワーク化が注目されている。工務店・ビルダーは、自らに足りないものをこうしたＦＣやＶＣなどのネットワークに求める。そこで提供されるのは、高気密・高断熱の高性能化が実現できる技術から、経営ノウハウ、外構提案、そしてリフォームまで様々だ。

本誌では、「商品力」「アフターサポート力」「外構力」「リフォーム力」「ハイテク力」「経営力」──の６つのキーワードから、今後の住宅産業の展開を見据えて動き出している７つの取組みを紹介する。

≪HT’S EYES≫
説明義務化の先に
想定内にするために

≪特集≫
住ビジネスに欠かせない“武器”とは？
住宅ネットワークの今

≪INTERVIEW≫
三井ホーム　池田 明 社長
強みを発揮する領域をフォーカスし成長力のある会社に

≪TOPICS＆NEWS≫
省エネ基準改正案まとまる パブリックコメントへ
住宅業界でグリーンボンドの発行が相次ぐ
窯業系サイディング工事業の全国組織が発足
2020年度 概算要求まとまる　新たな注目施策が目白押し
特別レポート　「Open Network Lab Resi-Tech」デモイベント
スマカチだより　異業種交流会　スマカチSHOWCASE
3Dプリンター、AI、セルロースナノファイバーの可能性を探る
次代の柱を狙うサイディングメーカーの新戦略

≪CLOSE UP≫
YKK パッシブタウンを総括　７割以上が満足
パナソニック エコシステムズ　空気・水・音・香り・映像の空間提案

≪連載≫
新・住まい学　空の産業革命と住まい【前編】
三菱総合研究所　大木 孝 主任研究員
国産材を活かす②
林材ライター　赤堀楠雄 氏
Lab　TOTO「総合研究所」

≪FLASH≫
（一財）住まいづくりナビセンター　リフォーム評価ナビのページ作成を無料サポート
（一財）日本建築センター　既存建築物の耐用年数評価で第１号
YKK AP　パンチングパネル付き網戸を発売
コロナ　「快適創造のコロナ」へ成長
フクビ化学工業　高性能断熱材の訴求を加速

≪Channeling Data≫
消費増税間近、駆け込み購入は３割
理想の子どもは2.6人