月刊エネルギー 発売日・バックナンバー

「月刊エネルギー」 2010年3月号目次

《特集1》2010エネルギー展望
・ 〈原油価格〉2010年の国際石油情勢と原油価格展望
・ 〈石油・天然ガス開発〉激動期における国内外の石油・天然ガス開発
・ 〈石油〉石油産業の直面する課題
・ 〈電力〉景気低迷と低炭素型電力供給体制への取り組み
・ 〈原子力〉エネルギー安全保障と低炭素社会の実現に向け高まる原子力の役割
・ 〈都市ガス〉都市ガス事業の課題と展望
・ 〈LPガス〉クリーンな化石燃料として反転攻勢へ
・ 〈再生可能エネルギー〉復活する米国市場と中国・インド

《特集2》米国のエネルギー政策
・ 魅力うすれた原発の新設 米IEAが長期エネ見通し
・ 日米のグリーン・ニューディール政策比較
・ 自動車産業政策から見えてくる戦略
・ ティーパーティーの動向が政権の“死角”に

■ＴＯＰＩＣＳ
・ スマートグリッド 日米実証事業 NEDO 31社・機関に委託
・ 12月電力需要、15カ月ぶりに前年度実績上回る
・ 東京ガス、新社長に岡本副社長
・ 九州電力、メガソーラー・大牟田発電所の建設へ

■Ａｎｇｌｅ
・ 民主党政権下の自主開発原油とイラク油田開発

■世界のエネルギー
・ 閉じた燃料サイクルを目指すロシアの原子力業界

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 国富流出、経済不振…危うさ漂う新成長戦略

■石油ウォッチ
・ 原油価格とエネルギー安全保障

■ＩＲウォッチャー
・ アニュアルリポートをどのように評価するか

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「太陽電池を地球にとって優れた遺産に」
・ 「自然エネルギーを電気に変える技術を高度に発展させる」

■明日を拓く
・ 小型タンカーによる効率的CO2輸送システムが具体化

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力など

「月刊エネルギー」 2010年2月号

《特集1》本格四項目全！改正省エネ法
・ 施行目前に迫った改正省エネルギー法のポイントと意義
・ 省エネ技術普及の展望と課題
・ 低炭素社会の実現に向けた消費者の省エネ意識
・ 省エネ推進のカギ握るESCO事業
・ 世界最高のエネルギー効率をさらに高めるコージェネ
・ “活エネ”で工場のエネルギー効率向上を提案
・ マイクロガスコージェネシステムでバイオガスの有効利用を

《特集2》どうなる原油価格
・ アジアの驚異的な景気回復で再び1バレル＝100ドル超へ
・ 投機に揺らぐ原油価格決定メカニズム
・ マクロ経済からみたコモディティ市況の動向と原油価格

■トピックス
・ 鉄連会長、温室効果ガス削減中期目標の再検討を
・ COP15、コペンハーゲン協定「留意」採択

■世界のエネルギー
・ 中国の気候変動対策とエネルギー
・ ナトリウム冷却高速中性子炉「BN-600」の運転実績

■ＩＲウォッチャー
・ 「株主総会白書2009年版」にIRを読む

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ COP15の結果踏まえ、環境外交の見直しを

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「エネルギー・環境事業の柱として地熱発電の開発に注力」
・ 「太陽電池生産は2015年に100万kWが目標」

■低炭素＝水素社会の新技術展望（下）
・ 水素インフラ普及に向けた開発と実証

■森林再生への挑戦
・ 地球温暖化防止へ森林保全活動
東京電力、尾瀬戸倉山林を推進モデルに

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」 2010年1月号

《特集1》エネルギー基本計画の見直しの行方
～温室効果ガス90年比25％削減に向けて～
・ 産業競争力、自給率の向上を見据えた長期的戦略を
・ 問われる“国際公約”との整合性
・ 真価を問われる民主党政権のエネルギー政策
・ 原発比率、太陽光発電の普及上積み不可避（？）も政権交代で強まる不透明感

《特集2》低炭素＝水素社会の新技術展望（上）
・ 燃料電池開発と水素供給
・ 水素ステーション用 超高圧水素圧縮機

■トピックス
・ AEパワー、マレーシア工場の生産能力増強

■世界のエネルギー
・ 英政府、10カ所の原発立地点を指定
・ 旧ソ連諸国の原子力発電開発計画（下）
・ ロシア原子力業界の現状と課題

■石油ウォッチ
・ 石油の今後を左右する二つの要因

■ＩＲウォッチャー
・ 「100年に1度」の経済危機を乗り越える米企業の業績ガイダンス

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「家庭・業務用SOFC開発を進め、事業化を実現する」
・ 「システム提案型の太陽光発電事業を展開する」

■新春インタビュー
・ 自主開発比率向上へイラクなど未開発鉱区の開発に注力
石油鉱業連盟 棚橋祐治会長に聞く

■省エネへの挑戦
・ CO2削減技術の普及に向けて―省エネバリアと対処方策―

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」 2009年12月号

《特集1》COP15の行方 どうなるエネルギー起源温室効果ガス削減
・ COP15に向けたポスト京都議定書の国際交渉の論点
・ 電気事業における環境行動計画（2009年度版）の概要
・ COP15の展望と“国際公約”25％削減に向けて求められるわが国のエネルギー施策

《特集2》都市・LPガスの新戦略
・ ダブル発電戦略の行方
・ 打って出るLPガス販売戦略

■Angle
・ アジア諸国の急回復を見据えアジア・シフトを進める石油業界
・ 補正で減らされ10年度要求で維持されたスマートグリッド関係費

■トピックス
・ 九州電力、玄海3号機でプルサーマル発電を開始
・ 上期の販売電力量は過去最大の下げ幅

■世界のエネルギー
・ 英グリーンピースが原発新設を支持？
・ 旧ソ連諸国の原子力発電開発計画（上）
・ ロシアのウラン持株会社ARMZは地球規模で活動

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 北東アジアにおける石油開発産業の戦略的連携

■石油ウォッチ
・ 原油80ドル超えと温暖化政策

■ＩＲウォッチャー
・ 半数が入れ替わるIRトップ企業

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「セルロース系バイオエタノール開発で地球環境に貢献、企業の発展に」
・ 「マイクロ水力で安価な電力供給とCO2削減に貢献したい」

■明日を拓く
・ 鉄鋼業の抜本的CO2削減技術とバイオマスの最先端燃料転換技術を追う

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」09.11月号目次

《特集1》天然ガス・LNGの最新動向
・ 世界を巻き込む「ガスパイプライン」を読み解く
・ LNGスポット価格暴落が及ぼす日本への影響
・ 世界の主要企業によるLNG事業展開の行方
・ LNG新技術・GTL・DMEの胎動

《特集2》瞬時電圧低下対策の状況
・ 対策機器の多様化と支援ツールの活用
・ バッテリーレス瞬低・短時間停電対策装置

《特集3》スタートする太陽光発電の固定価格買取制度
・ 11月に始まる太陽光発電余剰電力買取制度の概要
・ 低コスト化、適正販売、品質・メンテ向上をどう進めるか
・ 高効率なGHP・マイクロコージェネとの組み合わせ提案

■世界のエネルギー
・ 天然ウランと濃縮需要にMOX利用が貢献
・ 推進とは分離独立したロシアの原子力安全規制

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 温室効果ガス25％削減決定の波紋

■石油ウォッチ
・ 原油先物市場の最近の展開とG20

■ＩＲウォッチャー
・ 直近IRのグローバル・トレンドを探る

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「家庭用FCの本格的普及には今後3～4年が勝負」
・ 「風力発電は日本企業活躍の場を提供できる」

■低炭素社会へのチャート
・ 電気自動車およびプラグイン・ハイブリッド車は本格的に普及するか？

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」09.10月号目次

《特集1》プルサーマル開始と原子力発電所の現況
・ プルトニウムの軽水炉利用「プルサーマル」実施へ
・ 電力・発電11社の現況

《特集2》次世代・環境対応の発・送・変電
・ 世界を駆け巡る“スマートグリッド”とは何か？
・ 高効率・低価格化目指すバイオマス発電炉競争
・ 日本ＡＥパワーシステムズ
世界初！パームヤシ油採用の環境対応型変圧器を開発

■トピックス
・ リチウム電池の参入・開発相次ぐ
・ 11月から太陽光発電の固定価格買取制度スタート
・ ヒートポンプを再生可能エネと施工令で規定
・ 石油各社、EV普及・水素供給環境実証に取り組む
・ 民主軸の連立政権発足、10年度予算概算要求見直しへ
・ 今年度中に「もんじゅ」運転再開へ
・ 六ケ所再処理施設の竣工、来年10月に延期

■世界のエネルギー
・ 英首相に原子力発電シェアの40％達成を勧告

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「太陽光発電普及のための水先案内人となる」

■石油ウォッチ
・ 石油余剰下の最高値と米エネルギー政策動向

■エネルギー新時代を読む
・ ダブル発電の買い取りと電力・都市ガス業界の攻防

■ＩＲウォッチャー
・ IR活動を評価するトンプソン・チェックリスト

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 期待される民主党新政権のエネルギー政策

■ＮＡＴＩＯＮＡＬ ＥＶＥＮＴ
・ 太陽電池・燃料電池・二次電池など新エネ向け最新技術勢ぞろい

■省エネへの挑戦
・ 改正省エネ法に対する産業界の対応（下）

■Ｒ＆Ｄ最前線
・ 東京ガス
集合住宅用の太陽熱利用給湯システムを来年2月に商品化

■通巻500号記念特集

■情報ファイル
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「月刊エネルギー」 2009年9月号

《特集1》改正省エネ法対応とトップランナー
・ 改正省エネ法の概要・事業場単位から企業単位を軸に
・ 産業界の対応（上）～スーパー・外食・電機などの取り組み
・ 世界省エネルギー等ビジネス推進協議会の活動について

《特集2》プラントセキュリティ
・ 「法令順守」から「自発的・包括的な設備安全管理」へ！
・ 火力発電所における安全文化構築の取り組み
・ 業界挙げての被害防止と都市機能の早期回復
・ 石油・化学の社内安全文化構築プラント施策
・ 業界一体で設備安全へ取り組む鉄鋼業界
・ 業界初のハイブリッド型非常用発電装置を発売

《特集3》風力発電の新基軸
・ 急拡大する世界の動向と日本の取り組み
・ 全国に先駆け大規模ウィンドファーム導入した北海道苫前町
・ 深い海にも適した洋上風力発電技術の開発必要

■トピックス
・ 薄型テレビの省エネ基準 12年度37％に見直し
・ 省エネ大賞の部門増やし募集開始
・ 洋上風力実現へ東電とＪパワー、風況観測搭で実証研究
・ スコットランド、波力・潮力の優秀技術に15億円の賞
・ 新日石、ヘッジ取引処分不服と東京地裁に提訴

■Ｆｌａｓｈ
自民党vs.民主党 エネルギー・環境関連マニフェストを徹底分析
・ 資源外交重視の自民、環境重視の民主
・ マニフェストのエネルギー政策

■世界のエネルギー
・ 北米の原子力ルネサンスにかげり

■エネルギー新時代を読む
・ 豪クイーンズランド州におけるＣＢＭからのＬＮＧ化事業

■ＩＲウォッチャー
・ 日証協、アナリストカバレッジの向上で提言

■石油ウォッチ
・ 動き出した米国の投機抑制の流れ

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ エネルギー白書の進化を読む

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「今は太陽光発電普及へ向けた大きなチャンス」
・ 「ＦＣを普及させていくことは技術者としての使命」

■明日を拓く
・ 積雪寒冷地の北海道で太陽光発電を普及促進
・ 北海道で稲わらからバイオエタノールを製造

■地域ガス企業の挑戦
・ 都市ガスの安全・安定供給と需要拡大の取り組み

■東京電力の産業エネルギーソリューション
キーワードは“プロセス・イノベーション”

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」09.8月号目次
《特集1》動き出したエネファーム
・ 3メーカーと都市ガスなど燃料供給企業の普及でスタート
・ 大規模実証踏まえ、コストダウン競争に挑む
・ 09年度の7000台目標をどう達成するか
・ 「低炭素プロダクツ」元年の新しい選択に対応
・ システム全体でエネルギー利用効率約80％を実現

《特集2》世界経済の動向と対応策
・ 自主開発、アジア・総合エネルギー企業への志向を
・ 買い手市場から需給ひっ迫？～LNGの現状と将来動向
・ レベルの高い技術力醸成競争に勝ち抜く努力を
・ 企業支援基準の明確化などが必要なロシアの産業再生策

《特集3》電力の雷対策技術の新局面
・ 自然エネルギー発電設備の耐雷対策
・ 電力系統側の瞬時電圧低下対策

■世界のエネルギー
・ 再び脚光あびる原子力工学
・ スウェーデンが使用済み燃料処分場を決定
・ ロシアは経済危機により原発運開を延期
・ ロシア・国際ウラン濃縮センターの現状

■エネルギー新時代を読む
・ 中東に形成される新たなLNG市場

■IRウォッチャー
・ 資金調達は「個人マネー」が頼み

■石油ウォッチ
・ 鍵握るオバマ大統領の温暖化防止政策

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 自然エネルギー利用だけに傾斜した温暖化対策への危惧

■新エネルギーに挑むサムライ達
・ 「日本の風力発電の潜在力はまだかなりある」
・ 「“変えられるか”と自問しながらの開発」

■明日を拓く
・ 第2世代バイオエタノールの実用化に向けて

■INTERNATIONAL EVENT
・ 「再生可能エネルギー世界フェア2009」が閉幕

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」09.７月号目次

《特集1》再生可能エネルギーの新展開
熾烈な主導権争い繰り広げる日米欧政府の施策
太陽電池・太陽光発電・太陽光利用システムの現状と展望
バイオマス、小水力・地熱発電の現状と展望
再生可能エネルギーの新機軸と新展開
2008年は全世界で1200億ドル投入
太陽光発電・蓄電池産業の世界トップランナー化
マイクロガスコージェネでバイオガスを有効利用
新連載 新エネルギーに挑むサムライ達

《特集2》新時代を切り拓くヒートポンプ
産業部門のイノベーション―革新的な取り組みへのチャレンジ―
「ヒートポンプ式給湯機組合せ蓄電システム」を試作
全機種で冷暖平均COP4.0以上を実現

■トピックス
麻生首相 2020年の温室効果ガス削減目標、05年比15減と決断
電気事業連合会 プルサーマル計画の目標を15年度に延期

■Flash
平成20年度エネルギー白書の概要

■Angle
日ロ原子力協定の条文概要と解説
回収ウラン再濃縮と新規建設時間短縮など狙う
小名浜火力発電所計画のCO2排出削減勧告による変更
営業運転復帰間近の東京電力・柏崎刈羽7号機

■エネルギー・エンサイクロペディア
環境対策と経済発展は両立するのか

■世界のエネルギー
遠のく米国の核廃棄物処分場開設

■エネルギー新時代を読む
3万6000台で世界第23位 日本の天然ガス車保有台数

■石油ウォッチ
石油不需要期に倍増となった原油価格

■IRウォッチャー
逆風の「海外IR」を再考する

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

「月刊エネルギー」09.６月号目次

《特集1》イラクの石油・ガス開発
・ 2回の入札・随意契約と石油政策の行方などを読む
・ 日本の自主開発原油政策とイラク情勢
・ “ハムレットの苦悩”で邁進せざるを得ない日本企業

《特集2》電力12社の供給・経営計画
・ 09年度の供給力1億9426万kWと微増見込む
・北海道電力・東北電力・北陸電力・東京電力・中部電力・関西電力
・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力・電源開発・日本原子力発電

《特集3》ガス冷房の飛躍
・ ガス冷房の普及状況と省エネルギー化について 日本ガス協会
・ 中原ビルへの高効率ソーラー空調システムの導入 東京ガス
・ 美々卯箕面店における快適・省エネシステム導入事例 大阪ガス

■トピックス
・ 日米で次世代送電網の研究開発・実証動き出す
・ 原子力発電所の新たな防火対策を検討
・ ロシアと原子力協定など８文書・５案件を締結
・ 税制優遇のグリーン・エネルギー・マーク

■Flash
・ 原・燃料費高で決算の減益・赤字相次ぐ
・ 東電・柏崎刈羽原発７号機で運転再開

■世界のエネルギー
・ 欧州委が核不拡散強化の方針提示
・ カナダ２州の原発計画が意見聴取段階に
・ オバマ政権、原子力予算を大幅削減
・ 日露原子力協定と高速炉重視の「新技術プラットフォーム」

■石油ウォッチ
・ 重層構造の米温暖化防止政策

■IRウォッチャー
・ 国内企業の経営統合、米国株主比率に注意

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 燃える氷はわが国のエネルギー自給率を高めるか

■エネルギー新時代を読む
・ LNGはなぜロケット燃料に適しているのか？（下）

■再生可能エネルギー世界フェア2009
・ 地球環境保全に貢献するエネルギーが新たな社会、産業を創出
・ 世界初の小型・高性能スクリュー式発電装置を開発

■明日を拓く
・ 「ENEOSわが家で創エネ」プロジェクトの全容

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど


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「月刊エネルギー」2009年5月号
《特報》原発などに消防法の防災管理者
・ 6月からの改正消防法施行で求められる意識改革
・ 消防法の一部を改正する法律新旧対照表

《特集》２００９電設工業展
・ 「電設技術でエコライフ！地球にやさしく豊かな未来」テーマに
・ 省エネ、コスト削減でエコライフ実現に向けた製品続々と
・ 出展企業・団体一覧
・ SF6ガスを排除した真空遮断器で環境保全に貢献
・ 環境配慮の電設技術で地球温暖化防止に貢献

■Ａｎｇｌｅ
・ 内憂外患に日本の石油精製・元売業界はどう立ち向かうか
・ 2020年に太陽光発電の目標を20倍に
―事実上、低炭素社会づくり行動計画を上方修正

■トピックス
・ エネルギー事業、保安院の本質論議続々スタート
・ 新ルールの電力・都市ガス料金決まる

■世界のエネルギー
・ インドの原発市場争奪戦が激化
・ ロシアの使用済み燃料取り扱い基本方針について
・ アトムエネルゴプロムの子会社91社に

■石油ウォッチ
・ 動き出したオバマ政権のエネルギー政策

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 緑の投資政策は米国では成功しない

■IRウォッチャー
・ 東証「上場会社表彰」 セグメント・CSR・自社ホームページ

■エネルギー新時代を読む
・ LNGはなぜロケット燃料に適しているのか？（上）

■明日を拓く
・ 実用化に近づいた固体酸化物形燃料電池

■電中研の挑戦
・ 海から飛来する海塩粒子量を的確に評価するために

■第18回地球環境大賞（広告企画）
・大和ハウス工業・鹿島・東京電力・岩谷産業・エコリカ

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

■編集後記

≪09.4月号目次≫

《総力特集》2009エネルギー展望
〈原油価格〉 世界経済の減速を受け低迷続く油価
〈石油・天然ガス開発〉 激動期における国内外の石油・天然ガス開発
〈石油〉 エネルギー政策の見直し・環境問題・税負担への対応
〈電力〉 エネルギー価格の変化と地球環境問題への取り組み
〈原子力〉 重要性を増す日本政府の原子力政策と産業界の動向
〈都市ガス〉 都市ガス事業の課題と展望
〈LPガス〉 低炭素社会実現に向け積極的な活動を推進
〈新エネ商品・新システム〉 家庭用燃料電池や太陽光発電などで新展開
〈省エネなど政策・国際交渉〉 省エネ＝企業単位でのエネルギー使用量把握スタート

《特集２》第18回地球環境大賞
大和ハウス工業・日本電気（NEC）・鹿島・クラレ・東京急行電鉄
東京電力・三井住友銀行・岩谷産業・エコリカ・日本郵船
大阪府堺市立神石小学校・NPOグラウンドワーク三島

《特集３》電力10社の地球温暖化対策
北海道電力・東北電力・北陸電力・東京電力・中部電力
関西電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力

《特集４》第29回優秀省エネルギー機器
経済産業大臣賞など14件の省エネ貢献機器を表彰
世界初の小型・高性能スクリュー式発電装置を開発

《特集５》高効率給湯器の技術開発（下）
業務用給湯・空調システムの現状と課題

■Angle
・ どうする！東シナ海ガス田開発問題

■トピックス
・ 代エネ法改正案と新法「エネルギー供給構造高度化法」案
・ 九電、今秋にも日本初のプルサーマル発電開始
・ 家庭のゼロエミッション目指す「創エネハウス」完成

■世界のエネルギー
・ オバマ政権、使用済み燃料処分政策の転換を表明
・ 欧州議会が原子力推進決議を採択
・ スウェーデンが“脱原発”を撤回
・ RBMK原発の炉心の安全性と経済性の向上について

■石油ウォッチ
・ オバマ政権と米石油・天然ガス業界の溝

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 将来の経済成長率でエネルギー消費量を予測するだけでは長期エネルギー政策は成立しない

■IRウォッチャー
・ SECが企業サイトにガイドライン

■エネルギー新時代を読む
・ 08年のLNG貿易回顧と09年の展望

■誌上講座
・ ロシア連邦の使用済み核燃料再処理（下）

■R＆D最前線
・ 家庭可燃ゴミを高温高圧処理でバイオマス燃料に

■Interview
・ 燃料電池バス事業化に乗り出すカナダの狙い

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

≪09.3月号目次≫

《特集１》ロシアのパイプライン戦略と諸外国の思惑
・ ガス・原油・石油製品パイプラインの現状
・ いつまで続く経済性より国益の維持・拡大優先政策
・ 天然ガス版OPEC創設構想を読む

《特集２》高効率給湯器の技術開発㊤
・ 家庭用機器の現状と課題
・ 「排熱回収など一層の効率向上を」
・ マイホーム発電と排熱利用でエネルギー利用効率は85.5％

《特集３》エネルギー備蓄の動向
・ エネルギー安全保障に寄与する備蓄制度の現状
・ 石油備蓄をめぐる日本の課題

■エネルギー新時代を読む
・ 年次的行事となったロシアのガス紛争問題

■世界のエネルギー
・ 米経済の回復は2010年 DOEがエネルギー短期予測
・ 欧州委員会、EUの統一原子力政策に踏み出す
・ ロシア原発で発電電力量の増加策が進行中

■原子力復興への羅針盤
・ 「2008 Nuclear Professional of the Year」を受賞し、5年間の連載を終了

■石油ウォッチ
・ 不安定、異常さ続く原油市場

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ エネルギー安全保障の基本は経済安定だ

■IRウォッチャー
・ 日欧の企業サイト、好感度を決めるユーザビリティ

■神田啓治の 噛んだ 咬んだ エネルギー時評
・ 米国オバマ新政権のエネルギー政策

■緊急提言
・ オバマ政権の原子力（核）政策と日本の対応

■誌上講座
・ ロシア連邦の使用済核燃料再処理㊤

■電中研の挑戦
・ 省エネ、電力化率向上に向けた低損失パワー半導体SiCの開発

■BOOKS
『日ソ・日ロ経済交流史』

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど


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「月刊エネルギー」09.2月号目次


《特集１》どうなる合成燃料
・ GTLめぐる壮烈な国際競争
・ 石炭火力発電高度化に向けたガス化・液化
・ DME・BTL・合成ガスの内外展開
・ 日本ネルギー経済研究所・森田研究理事に聞く

《特集２》原油価格乱高下の煽り
・ 石油産業を中心としたエネルギー産業に変化を与えるか
・ 苦境に直面する産油国財政と先進国への影響

《特集３》省エネに貢献するコージェネとボイラ
・ 逆風受けても着実に伸びるコージェネ
・ 石炭火力発電、廃棄物燃焼などのボイラ効率化
・ クラス世界最高効率を達成 35kWマイクロコージェネ販売開始

■トピックス
・ 原産協が学生向け「原子力産業セミナー2010」を開催
・ 09年度の政府予算案決まる

■世界のエネルギー
・ 米オバマ政権、大統領とDOE長官の原子力政策に温度差？
・ カナダで原発新設の実施可能性調査
・ 世界経済危機は当面ロシア原子力業界に及ばず

■神田啓治の 噛んだ 咬んだ エネルギー時評
・ 今後重要性が高まる海水揚水発電所

■原子力復興への羅針盤
・ ISOE委員会の代表者会議に17カ国90名が参加

■石油ウォッチ
・ 波乱の幕開けとなった2009年の原油価格

■エネルギー新時代を読む
・ 世界大恐慌の再来はあるのか？

■IRウォッチャー
・ 「株主総会白書」が語るIR

■エネルギー安全保障に向けて
・ coming in 核燃料リサイクル商業化元年（下）

■誌上講座
・ ロシアのウラン転換・濃縮産業の開発と歴史・現状（下）

■省エネへの挑戦
・ 東電が「省エネライフナビ」を開発

■明日を拓く
・ 世界省エネルギー等ビジネス推進協議会の設立

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど

※「エネルギー・エンサイクロペディア」は休みます

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「月刊エネルギー」09.1月号目次


《総力特集》原子力発電の新時代
・ 新しい原子力発電所の検査制度について
・ 検査制度充実を踏まえた事業者の対応について
・ 新しい定検制度で安心・安全をどう生み出すか
・ 初心を忘れるべからず
・ coming in 核燃料リサイクル商業化元年（上）
・ 地球温暖化対策 CO2の大幅な削減に向けて
・ 原子力発電のエネルギー収支を高めるために

《特集》水素普及への研究開発課題
・ 燃料電池車で1ｍ3＝40円の供給目指す研究開発・生産競争
・ 製造・貯蔵・PEFC部品・改質の高度化に向けた取り組み
・ NEDOによる基礎研究と普及への道筋の進展状況

■Angle
・ 2009年の日本に現出するロシアLNGの光と影
・ “究極の原・燃料費調整制度”改定案による変化と課題
・ 貧乏になったロシアの石油企業

■トピックス
・ 新日石と新日鉱HDによる経営統合の真の狙い
・ 温室効果ガス排出削減の中期目標検討スタート
・ おきな進展なくCOP14閉幕
・ 代エネ法見直しの化石燃料高度化で中間報告策定へ

■原子力復興への羅針盤
・ インドの壮大な原子力政策

■神田啓治の 噛んだ 咬んだ エネルギー時評
・ CCSは日本でも可能な技術か

■世界のエネルギー
・ 米国で2編の原子力リポート公表
・ IEAが長期見通し公表

■IRウォッチャー
・ 米取引所、上場企業にIRサービス拡大

■エネルギー・エンサイクロペディア
・ 引き続きグローバリズムを擁護する

■石油ウォッチ
・ 2008年のクラッシュ（原油価格崩壊）

■エネルギー新時代を読む
・ アラスカ・ガスパイプライン・プロジェクトの行方

■誌上講座
・ ロシアのウラン転換・濃縮産業の開発と歴史・現状（上）

■新春インタビュー
・ 09年の業界各社は安定的な経営の見通し
石油鉱業連盟・棚橋祐治会長に聞く

■CSRの時代
・ 関西電力グループの「CSRレポート2008」

■明日を拓く
・ 触媒技術を用いてCO2を化学品に固定化

■実務研究
・ 潤滑管理の効果的な実践手法
「新たなトライボロジー運動」を提唱

■未来へのアプローチ
・ 低炭素社会実現に向けたブレークスルー技術の開発

■情報ファイル
国・団体・国際・石油・資源・ガス・原子力・電力・メーカーなど