特集：組織の「現代病」 見えざる経営課題

Feature Articles

4分の1以上の組織が冒されている
受動攻撃性：変化を拒む組織の病

ゲイリー Ｌ．ニールソン ブーズ・アレン・ハミルトン シニア・バイス・プレジデント
ブルース Ａ．パスタナック スペシャル・オリンピックス 会長兼ＣＥＯ
カレン Ｅ．バン・ナイズ ブーズ・アレン・ハミルトン プリンシパル

ブーズ・アレン・ハミルトンでは、オンラインの組織ＤＮＡ診断を無料で提供している。
その回答を分析すると、世のなかの４分の１以上の組織は、「受動攻撃型」と名づけられる、不健全な組織に分類されるという。このような受動攻撃型組織では、一見スムーズに運営されているようだが実は責任の所在があいまいで、決定が下されたことにも妨害が入る。組織の方針に公然と反対する勢力がいて、改革などは望むべくもない。なぜ、このような不健全な組織が生まれてしまうのか、またそれから逃れる方法はあるのか、調査結果から論じる。


体調不良がもたらす生産性低下と損失
プレゼンティーイズムの罠

ポール・ヘンプ ＨＢＲ シニア・エディター

多くの企業が医療費の削減に努めているが、実は、大きな問題を放置している。それは「プレゼンティーイズム」と呼ばれるもので、体調が優れないせいで、頭や体が普段より働かず、生産性が低下してしまう現象のことだ。この結果、全米でおよそ1500億ドルが損失されているという。花粉症などのアレルギー症、方頭痛、胸焼け、軽度のうつ病など、入院するまでもない病気が原因で起こるプレゼンティーイズムは、生産性の問題を考えるうえで避けて通れない。

睡眠時間を削るとパフォーマンスは低下する
睡眠不足は企業リスクである

チャールズ・Ａ・ツァイスラー ハーバード・メディカルスクール 教授

モーレツ主義を謳う企業風土のなかで、マネジャーの多くは、睡眠時間を犠牲にして仕事に打ち込んでいる。短い睡眠時間はバイタリティやパフォーマンスの高さと混同され、一日八杯のコーヒーを飲みながら、毎晩五、六時間しか寝ず、週に一〇〇時間働く、なんてことを何とか続けている。しかし、ハーバード・メディカルスクールの睡眠の権威は睡眠不足の危険性を警告し、社員も経営陣も等しく従う睡眠指針を会社として規定するべきだ、と主張する。

ストレスの効用を最大限に生かす
ブレークアウト原則の科学

ハーバート・ベンソン ハーバード・メディカルスクール 准教授

あなたにとってストレスは味方だろうか。あるいは敵だろうか。この問いに対する答えはどちらも正解といえる。適度なストレスはモチベーションを高め、生産性を向上させる。過度なストレスは生産性を低下させ、ときに心と身体に害を及ぼす。心身医学の権威ハーバート・ベンソン博士の最新の研究結果によれば、マネジャーがストレスを上手にコントロールするテクニックを身につけることで、生産性のみならず、創造性や洞察力、問題解決力も高めることができる。それは、みずから率いるチームの部下たちにも応用することが可能で、組織全体に同様の効果をもたらすことができるのだ。

高齢社会に不可避の課題
なぜ中年社員を再活性化できないのか

ロバート・モリソン コンコース・グループ エグゼクティブ・バイス・プレジデント兼研究担当ディレクター
タマラ・エリクソン コンコース・グループ 執行役員兼コンコース・インスティテュート 校長
タマラ・エリクソン エージ・ウェーブ 創立者兼社長兼ＣＥＯ

生産性のピークにある中堅社員たちは、先行きへの不確実性、燃え尽き、仕事と家庭とのバランスなど、さまざまな不安を抱え、情緒不安定に陥っている。この年齢層の社員たちはなおざりにされているといってよい。少子高齢化がますます進行していく時代にあっては、人数からいっても、その能力や経験からいっても彼ら彼女らの再活性化に取り組むことが、本人にも企業にも、そして社会にも有益である。本稿では、これら中堅社員たちが抱えている問題点を明らかにし、再活性化させるための６つの方法を提示する。

不利益を被る社員を納得させる
フェア・プロセス：負の感情を緩和する方法

ジョエル・ブロックナー コロンビア・ビジネススクール 教授

金銭や理屈だけで、人を納得させることはできない。たとえばリストラにおいて、いくら補償を手厚くしても、わだかまりは消えない。医療ミスにおいて、施術は完璧でミスはないと証明しても、訴訟に発展する。人は、誠実かつ公正な態度なくして、みずからの不利益を受け入れないのだ。「フェア・プロセス」というアプローチは、釈然としない人々の気持ちを緩和し、むしろ共感とコミットメントを引き出す。しかも、コストはきわめて低い。また、フェア・プロセスが定着している組織では、優秀な人材が集まり、創造性とイノベーションが創発されやすいことが実証されている。本稿では、フェア・プロセスの効果と導入方法について解説する。

「ナットアイランド症候群」の悲劇
模範的チームはなぜ失敗したか

ポール・レビィ ハーバード・メディカルスクール副学長

企業が社員の精神疾患に責任を負う時代
メンタル・ヘルスが組織の生産性をレバレッジする

スティーブン・E・ハイマン ハーバード大学 プロボスト

本稿は、アメリカの精神医学界の最高権威が、同時テロの直後、人々の精神の危機へいかに対処すべきかをアドバイスするものである。世界的なテロの危険性はいまだ去ってはいない。ましてや、ストレスやそううつといった精神疾患は、古くて新しい企業課題である。 メンタル・ヘルスへの取り組みに一歩先んじているアメリカ企業ですら 同時テロや炭疽菌の被害があって、ようやく再考され始めている。 日本企業に至っては「ストレスがたまるのはみんな一緒」 「うつや心配性は精神的な弱さにすぎない」と軽視する傾向が強い。 組織の生産性について考えるリーダーならば、 メンタル・ヘルスについて一考する必要があるだろう。