■特集：火山噴火と建築設備
○火山防災対策と広域降灰による影響について/内閣府
大規模噴火が発生すると、火山灰が広い範囲に堆積し、交通機関やライフライン等、多岐に影響を及ぼすことが懸念される。本稿では、我が国の火山防災対策の概要と、富士山噴火を想定した広域降灰によって生じる影響などについて紹介する。

○火山の基礎知識/名古屋大学/前田裕太
本稿では火山についてごく初歩的な基礎知識をまとめる。はじめに活火山について概観した後、マグマとその上昇過程、火山噴火と様式、噴出物と噴火規模について述べ、最後に本特集号のテーマである火山灰について述べる。

○火山噴火の降灰による建物への影響と被害評価法/㈱大林組/諏訪　仁・大塚清敏・野畑有秀/山梨県富士山科学研究所/久保智弘/防災科学技術研究所/宮村正光・宮城洋介
2014年の御嶽山の火山噴火などを契機に、火山災害への関心が高まっている。本稿では、建物屋根を対象に、降灰深と被害確率の関係を評価した。次に、空調室外機と冷却塔を対象に降灰実験を行い、降灰深と被害状態の関係を提案した。ライフラインを対象にこれまでの火山噴火における降灰被害を調査し、最尤法を用いて降灰深と被害確率の関係を評価した。これらの評価結果を用いて、富士山の宝永噴火を想定した首都圏の降灰深を対象に建物屋根と空調設備の被害確率を算定した。

○火山灰BCP対策フィルタの開発/㈱ユニパック/松江昭彦
当社は鹿児島大学大学院理工学研究科との共同研究を経て、2012年に火山灰対策フィルタ「南風」を開発した。特徴はフィルターろ材をポリエスメッシュ素材にし、100μmまでの火山灰粒子を97%捕集する。現在、注目を受けている富士山噴火に対するBCP対策に貢献していきたい。

○東京都地域防災計画/建築設備と配管工事 編集部
東京都地域防災計画火山編（平成30年修正）の中から、建築設備と配管工事に関連する項目を抜粋・編集し紹介する。詳しくは東京都防災ホームページ「地域防災計画」を確認されたい。

■最新技術情報
○共用給湯用ポリブテン管プレファブユニット工法/㈱クボタケミックス/今久保謙一郎
建築設備配管市場においては、プレファブユニット工法の採用が増加している。当社は、給水配管に続き、給湯配管で適応可能な融着レスプレファブユニット工法を開発した。本稿では、ポリブテンパイプを用いた新工法について、その特長などを述べる。

○脱炭素社会と室内環境の質向上に貢献する空調設備・パッケージエアコン/三菱電機㈱/福田将久
当社では省エネ性の向上によるCO2排出量削減や、大気中への冷媒放出量低減による脱炭素社会への貢献を目指し、2022年８月にスリムZRシリーズ４方向天井カセット形＜i-スクエアタイプ＞を発売する。本稿では、この製品の特長などについて、詳しく紹介する。

○有圧換気扇・エアー搬送ファン速度調節タイプの開発/三菱電機㈱/大野俊也
当社は、有圧換気扇・エアー搬送ファン機種群にて風量調節を可能とした新商品「速度調節タイプ」を発売。新型コロナウイルス感染拡大を起因とした「施設の使用シーンに応じて換気風量を調節したいニーズ」に対応した機種である。

○空冷ヒートポンプ式モジュール型熱源機の新モデル/東芝キヤリア㈱/丹野英樹
低炭素社会実現に向け、当社では熱源機本体の低GWP化、高効率化を推進すると共に、熱源システム全体の省エネ化を推進してきた。今回、日冷工のガイドラインであるJRA GL-17に対応した冷媒漏えい検知機能を搭載した新モデルを開発したので紹介する。

○全外気方式ドライルーム用省エネシステムの開発/新菱冷熱工業㈱/佐原　亮
当社が新たに開発した全外気方式ドライルーム用省エネシステム「アリフィカス.」について紹介する。本システムは、低露点の空気を安定的に供給することができ、かつ除湿機の消費エネルギーを年間で約40%削減できる。

○円滑な情報共有の促進のための建設プロセス可視化ツール/ダイダン㈱/岡本崇利
デジタル技術活用の一例として、建築設備の改修工事を対象とした現場状況の3Dモデル化およびアニメーション技術を駆使した施工プロセスの可視化ツール「Construction Visualizer 4D」についてその概要と事例について紹介する。

○執務者の明るさの感覚を考慮した照明制御システム/大成建設㈱/鹿毛比奈子
本技術は、執務者が感じる明るさを考慮するため、「窓面」と「天井面」の輝度から明るさの感覚値を算出し、この値を一定に保つことで省エネルギー性の向上と快適な光環境の提供を実現する照明制御システムである。オフィスでの検証により、T-Brightness Controllerは従来制御に比べて、執務者の満足度を保ちながら、照明エネルギーを削減可能であることが示された。

■解説
○建築設備の浸水事例と対策（前編）/（一社）建築設備技術者協会技術委員会・新日本空調㈱/佐藤秀幸
同協会技術委員会では、様々な施設の建築設備全般における計画・設計時に施した浸水対策や、過去の台風・豪雨などで被災した施設の浸水被害、建物機能障害、復旧方法などの実態調査を行った。前編では調査結果について紹介し、後編で調査結果を基に検討した、浸水リスクを低減する対策について紹介する。

■シリーズ：いま知っておきたいIoT・AI関連情報
○第22回　空間伝送型ワイヤレス給電/高砂熱学工業㈱/倉田昌典
今回のテーマは「空間伝送ワイヤレス給電システム」。現在ごく短距離の電磁誘導を用いたワイヤレス給電は家電を中心に利用されているが、数メートル離れた機器への空間伝送給電は実証の段階である。空間伝送ワイヤレス給電はセンサーネットワークなどへの利用の普及が期待され、技術的な開発と安全性の確認に加え、利用にあたっての法整備が進められている。給電のワイヤレス化が進むことで我々の生活はますます便利になる。

■Le petit pouce　ペットと暮らす218
○歴史の転換点/畑建築デザイン/畑由起子