▲2018年7月号　no.345　7月10日発行


■特集１　通所介護と通所リハビリの未来

●通所介護と通所リハビリの未来　２０１８年度改定で加速する機能分化（022p）
●大半が減収に直面、改善策を模索へ（024p）
●加算の積極算定に大規模化 ・ 多様化の動きも（028p）
●減収をカバーするのは原点のリハビリ機能（033p）


■特集２　急性期病院を悩ます　新看護必要度基準

●急性期病院を悩ます　新看護必要度基準（039p）
●旧７対１病棟の多くが 「３０％」 クリアか　看護必要度ＩＩは様子見が大勢２０１８改定直後の動向（040p）


■特集３　地域包括診療料 ・ 機能強化加算　どうすれば算定できる？

●地域包括診療料 ・ 機能強化加算　どうすれば算定できる？ （049p）
●総論（050p）


■医療 ・ 介護スタッフ賃金速報　２０１８年５月

●看護師（003p）


■コンサルタント工藤高の病院経営最前線

●入院時支援加算の算定に立ちはだかる 「水と油」 より関係の悪い職員２人（008p）


■宮原院長の実践！ 新クリニック経営術

●対応を誤ればたちまち炎上する時代　リスク管理は多重化がポイント（011p）


■ＮＥＷＳ

●病床機能の 「定量的な基準」 、２０１８年度中に導入へ（014p）


■介護ビジネストピックス

●ソニー ・ ライフケア子会社が３棟目の介護付き有老ホーム（017p）


■コンサルタント小濱道博の介護経営を斬る！

●多職種連携の成否が法人経営を左右　現場職員の意識改革を急げ！ （019p）


■リポート

●介護サービス　２０１８年度改定後の介護大手の事業戦略通所介護は７－８時間に移行、居宅介護支援や看多機にも注力（056p）
●病院 ・ 診療所　複雑な在宅医療の報酬算定のポイント経営の柱となる管理料の報酬の仕組み、制度の特例などを整理（062p）


■インタビュー

●日本福祉大学相談役 ・ 名誉教授　二木　立氏医療政策の歴史を学べば　将来の事業展開も見えてくる（066p）


■データで見る　介護ビジネスマーケット動向

●高齢者住宅の平均月額利用料（086p）


■実践！ 経営者のための人事 ・ 労務入門

●業務中の介護職員がアルコール臭い臭いを認めたら就労中止、アルコール検知器の導入も（093p）


■開業の落とし穴

●開業コスト削減に成功した医師がネット通販で…（097p）


■クイズ在宅報酬　教えて！ たんぽぽ先生

●在宅での食支援はどうやって実施する？ （101p）


■院長力を磨く！ 診療所経営駆け込み寺

●伝達不十分で検査予約にミス　漏れなく情報伝えるための要点は？ （104p）


■病医院トラブル１１０番日記

●（106p）


■総合経営医Ｄｒ．ハイの 「院長、ちょっと待って！ 」

●２０１８報酬改定を働き方改革に生かせ！ （108p）


■そこが間違い！ 介護事故防止対策

●職員が離れた隙に転倒　厳しい指導後も再び発生　デイ送迎時の移動介助中の事故（111p）


■人から変える介護経営

● 「陰のホーム長」 は生活相談員　横暴な対応で介護職員が離職（116p）


■情報パック

●ノロ ・ ロタウイルス検査キット　ＩＰラインデゥオ 「ノロ ・ ロタ」 （120p）


■読者の声

●（128p）


■編集部から

●（129p）


■はりきり院長夫人の七転び八起き

●久しぶりのお小言発令！ 遠のく引退（130p）