【特集】『各地が描く2025年の 地域未来像』


病床機能報告制度、地域医療構想策定と2025年に向けて、地域はすでに動き始めている。
医療需要にいかに的確に対応できるか、地域で医療関係者と行政が協働し、地域住民に対して最適な医療を提供していくかが問われるところ。
都道府県で描かれる地域の未来像に迫る。また、早期に現実的なビジョンを定め、地域におけるポジションを確立することが今後の病院経営のカギを握る。
地域との関係で医療提供体制をどう構築していくべきかを考察する。

論点●
構想策定の主眼は「病床削減」ではないが地域医療への貢献度は厳しく問われる

　　神奈川県●
　　患者流出入の激しい政令市は地域間調整が必須　大都市・横浜では回復期病床整備が課題

　　静岡県●
　　10年後を見据えた医療提供体制を敷き地域の医療者、住民への理解を深める

　　佐賀県●
　　「在宅支援」の整備を見据えつつ構想策定でも介護の視点を取り入れる


【特別対談】北海道の高齢者医療を考える
　　　　　　広大な面積や人口減など特有の課題はあるが医療需要を見きわめれば対策は十分に立てられる

【イノベーターの構想力】
　伊藤雅史（社会医療人社団慈生会等潤病院理事長・院長）

【マグネットホスピタル ～人が集まる仕組みを明かす～】一般社団法人巨樹の会赤羽リハビリテーション病院

【ホスピタルのピカリと光る取り組みを追う ホスピカ！】
　電子カルテ情報公開で病診連携 ● 社会福祉法人恩賜財団済生会千葉県済生会習志野病院

　嚥下リハを追求する地域の要 ● 医療法人社団桐和会東京さくら病院

【メディカルビジネスサテライト】
　業界レポート
　医薬品／医療機器／IT

　業界クローズアップ【電子カルテ】

【医療を支える挑戦者たち】　株式会社日本M&Aセンター


【私の逸品】　リトグラフ　小森直之（医療法人社団惠仁会なぎ辻病院理事長）


------------------------------次号予告　2016年1月号　---------------------------------------

【特集】『2025年には高齢者の５人に１人が抱える 「認知症」と病院が正しくつき合う方法（仮題）』

2025年、高齢者の５人に１人は認知症を抱えて暮らす──。
今年１月に厚生労働省が「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」で示した予測は、医療・介護関係者に衝撃を与えた。
1947～49年生まれのいわゆる「団塊の世代」が75歳以上になる2025年時点で、認知症を抱える人の数は約700万人に達する見込みだ。
ただ、現時点でも認知症の人は470万人を超え、医療現場では救急から在宅療養まで、最大の課題の一つとして対応を迫られている。
本特集では、認知症問題について、医療従事者がもつべき視点、考えるべき課題について検討する。