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最　新　内　容　2024年7月号　Vol.479（2024年6月10日 発行）
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◆巻頭特集◆
　適正な患者受け入れも円滑な在宅復帰もコレ次第
　医療・介護連携の今

2024年度診療報酬改定でも、入院退院支援はさまざまな切り口で見直しが進められました。病棟運営にも大きな影響を及ぼすだけに、今や地域連携室単独の業務でなく、病院全体の経営課題として位置づける必要があります。一方で紹介元医療機関や介護施設との連携、退院時の環境整備など、課題も多いです。本企画では、経営層、病棟、地域連携室にとどまらず、連携相手となる介護施設などにも話を聞き、入退院支援、そこで不可欠となる医療・介護連携のあり方を多角的に考察します。

●概説　
　連携にも種類がある
　石垣泰則
　一般社団法人日本在宅医療連合学会
　代表理事

●病院事例①
　医療・介護双方の歩み寄り
　社会医療法人社団光仁会
　第一病院

●病院事例②
　部署の垣根を越え一丸
　独立行政法人 地域医療機能推進機構
　群馬中央病院

●企業事例①　
　退院後の生活を支える
　SOMPOケア ラヴィーレ鷺ノ宮

●企業事例②　
　ホスピス型住宅と医療連携
　株式会社シーユーシー・ホスピス

■病院トップの経営者魂
　佐藤啓二
　独立行政法人労働者健康安全機構
　中部ろうさい病院 病院長
（名古屋市港区）

愛知医科大学の教授、病院長、新病院建設委員会委員長、学長として、病院の経営立て直しと新病院開設の陣頭指揮を執った後、2020年からは独立行政法人労働者健康安全機構中部ろうさい病院の病院長に就任。ここでも、職員の経営マインドを育みながら上昇気流に乗せるなど、経営手腕を発揮しています。

■病院新時代
　福島県ふたば医療センター附属病院
　（福島県双葉郡富岡町）

　地域で唯一の急性期病院として
　医療から3つの安心を提供

東日本大震災の影響で地域の医療機関の多くが撤退するなか医療面から復興を支えるために限られた医療資源を活用し、救急から在宅まで幅広い医療ニーズに対応している。


■特別対談
　医療×企業でつくる
　“超実践的”地域医療
　医療法人篠原湘南クリニックグループ
　　　　　　　×
　ファストドクター株式会社

　超高齢化、働き方改革、人手不足を克服し
　在宅・救急医療を守ろう

1947～49年生まれのいわゆる「団塊の世代」全員が75歳以上となる2025年を目前に控え、いよいよ本格的な超高齢社会に突入する日本。そのなかで、医療のあり方も大きく変質しており、この10年来はとりわけ在宅医療の整備が急ピッチで進みました。ただその一方で、「夜間・休日」をはじめ、既存の医療提供体制では限界があることも明らかになってきました。そうした課題を克服しつつ、医療提供体制を構築していくにはどのような点に留意すべきなのか。またその時の政策はどのような方向性が望ましいのか。ここでは、長年にわたって在宅医療を展開し、かつ病院機能もいち早く整備を進めてきた篠原裕希・医療法人篠原湘南クリニックグループ理事長と、在宅医療が進展するなかで浮上した課題に対応し、特にコロナ禍のなかでその存在を全国に知らしめた菊池亮 ・ファストドクター株式会社代表取締役に、今後の医療提供体制と入院医療・在宅医療の望ましい役割分担・連携について語り合ってもらいました。


■高橋教授のこの人に会いたい
　神戸大学 数理・データサイエンスセンター准教授
　伊藤真理

医療現場「最適化」の秘密兵器
データサイエンスを有効活用せよ

■事務長の目　
　医療法人徳洲会 松原徳洲会病院事務長
　藤田元幸

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次　号　予　告　　2024年8月号　VOL.480（7月10日発行）
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◆特集◆
　巻頭特別対談
　病院経営人財を育てよう（仮題）

団塊世代が75歳以上になる2025年を目前に控え、病院経営は従来とは異なる段階に入りました。需要に対し社会保障費の伸びは追いついているとはいえず、提供体制の再考が求められている一方、個々の病院でも、それぞれ舵取りの検討が必要になっています。経営人財の重要性が高まっているが、育成、活用ともその緒に就いたばかりです。巻頭特集では、先駆的に病院経営に取り組んでいる佐藤啓二・中部ろうさい病院院長と佐藤公治・日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院院長に、病院経営と、今後の病院に必要な経営人財のあり方やその育成・活用などについて語り合ってもらいます。