■解説
〔展望・解説〕
○水素の大量長距離輸送技術 世界初の国際間水素サプライチェーン実証プロジェクト/千代田化工建設㈱/岡田佳巳
当社は、水素の大規模貯蔵輸送システムを開発しており、世界初の国際間水素サプライチェーン実証が順調に稼働している。本稿では、技術概要と開発経緯および国際実証について紹介するとともに、将来の展望を紹介する。

○データ解析プラットフォーム構築と配管設備へのAI適用/JFEエンジニアリング㈱/小林義孝・畠中省三
社内向けデータ解析プラットフォームであるPla’ celloRの特徴や機能を紹介した後、配管設備における実際のAI適用事例として、①配管の放射性透過検査、②地中埋設物レーダ、③塗装劣化診断の３例を紹介する。

〔設計〕
○プラント配管材料集計の効率化/㈱フロネ/是松和幸
スプール図をベースとした初期見積、工事中、工事完成後までの配管材料の管理を円滑にできるできるシステムを紹介する。

〔運転・保守〕
○断層用鋼管の適用事例と用途拡大/JFEエンジニアリング㈱/中園隼人・長谷川延広
断層を横断する水道用管路の対策工として断層用鋼管がある。本稿では、断層用鋼管の概要および適用事例、用途拡大について紹介する。

○コンクリートのひび割れ自己治癒材料/㈱CORE技術研究所/廣河了亮
コンクリートのひび割れを自ら修復する自己治癒技術を概説し、東京大学生産技術研究所から発足したベンチャー企業と共同開発したコンクリートの自己治癒材料について紹介する。

■連載
○プラント安全の新しい考え方 第５回
レジリエンスの構造問題への適用、耐圧試験における破壊事故を振り返って/東京大学/佐藤拓哉
我が国の「プラント安全」の考え方に大きな影響を与えたのが、福島第一原発事故である。この連載講座では「プラント安全」に関する最近の取り組みを紹介する。第５回は、レジリエンスの構造問題への適用と破壊制御の考え方、耐圧試験における事故をきっかけに法規改正に取り組んだ経緯を解説した。

○発電事業・激動の10年を振り返って　第４回
大規模自然災害に対する電力インフラレジリエンスの強化/東北テクノアカデミア産学連携事務所/大地昭生
昨今の相次ぐ大規模自然災害による、電力設備への被害に対し、その耐力を強化する電力インフラのレジリエンス強化が議論され、政府主導で電力レジリエンス強化委員会が設立され具体策が検討された。本稿では大規模自然災害の事例として、北海道胆振東部地震によるブラックアウトの発生と台風15号による配電線被害の事例を紹介し、併せて、電力レジリエンス報告書の概要についても解説する。

○配管解析の基礎
配管解析の基礎.補遺A/㈲アリモテック/有本享三/東芝エネルギーシステムズ㈱/湯原耕造
配管系の強度解析では、個々の部品に特有の応力・ひずみ挙動への理解が求められる。本稿では、断面が真円から外れた管での内圧負荷時の変形と応力に関する説明が十分ではなかった。そこで補遺を設けることにより、この現象に対する理論とその実験との比較についてとりまとめる。

○非破壊試験の基礎と応用 第２回
放射線透過試験1/ソノヤラボ㈱/園家啓嗣
溶接構造物の溶接部に内在する内部欠陥に対する非破壊検査で、良く利用される放射線透過試験（RT）について、その原理および特徴について説明する。

■製品技術情報
○テレワークを効率化するペンタブレット/Hangvon Ugee Technology Co.,Ltd./村上成子・平野　勝
様々な環境の下で遂行されるテレワーク。ペンタブレットはテレワークにおいて業務の効率化と生産性維持をサポートできるツールとなる。

○ソフトウェアを活用した軌跡図の作成/㈱エムティシー/折本祐平
プラント等の長尺物輸送において、ルート上の走行検討の際、軌跡図の検討が必要な場合がある。ソフトウェアを活用する事により、走行ルートの検討の効率化が期待できる。本稿では軌跡図作成ソフトウェア「車両走行軌跡作図システム（APS-K）」について紹介する。

■特集：配管の検査技術
○埋設パイプラインの非開削調査技術の紹介/日鉄パイプライン＆エンジニアリング㈱/河野　樹・大平　尚
埋設パイプラインの維持管理において重要となる塗覆装調査、メタルタッチ調査を非開削で行う方法について解説し、これらの調査が可能であるハイパーコーディンスソリューションの概要を紹介する。

○パイプライン現地円周溶接継手用デジタルX線検査システム/日鉄パイプライン＆エンジニアリング㈱/田中　進
ある『NSDART』（エヌエスダート）を開発した。NSDART の概要と現地適用事例について紹介する。

○高密度ポリエチレン管溶着部の非破壊検査手法/ジョージフィッシャー㈱/菅野翔一
パイプラインの現地円周溶接部用デジタルX線検査システムで耐食性、耐震性に優れる高密度ポリエチレン管の配管システムでは、普及当初から溶着部の非破壊検査が強く望まれていた。本稿では、溶着部の長期試験や、適切な非破壊検査方法を適用することで、溶着方法の一つであるバット溶着の合否基準を明らかにすることが可能であるということを示すことができた。