環境浄化技術 2017年7・8月号 (発売日2017年07月01日) 表紙
  • 雑誌:環境浄化技術
  • 出版社:日本工業出版
  • 発行間隔:隔月刊
  • サイズ:B5判
環境浄化技術 2017年7・8月号 (発売日2017年07月01日) 表紙
  • 雑誌:環境浄化技術
  • 出版社:日本工業出版
  • 発行間隔:隔月刊
  • サイズ:B5判

環境浄化技術 2017年7・8月号 (発売日2017年07月01日)

日本工業出版
■特集:水処理技術におけるIoT活用の展開
○水道のスマート化/(公財)水道技術研究センター/佐々木史朗・斉藤晴茂
日本の水道は、人口減少や施設の老朽化、職員の高齢化という課題を抱えており、スマート化へ...

環境浄化技術 2017年7・8月号 (発売日2017年07月01日)

日本工業出版
■特集:水処理技術におけるIoT活用の展開
○水道のスマート化/(公財)水道技術研究センター/佐々木史朗・斉藤晴茂
日本の水道は、人口減少や施設の老朽化、職員の高齢化という課題を抱えており、スマート化へ...

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2017年07月01日発売号単品
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目次

■特集:水処理技術におけるIoT活用の展開
○水道のスマート化/(公財)水道技術研究センター/佐々木史朗・斉藤晴茂
日本の水道は、人口減少や施設の老朽化、職員の高齢化という課題を抱えており、スマート化への期待が高まっている。本稿では最近進められている、水道におけるIoT関連の取り組み事例を紹介するとともに、普及への課題を検討する。

○下水道事業におけるIoT活用に向けた取り組み/日本下水道事業団/橋本敏一
本稿では、下水道におけるIoTの導入効果について述べるとともに、当事業団における、下水道IoT導入に向けた調査研究の実施状況、ならびに、今後の取り組みについて紹介する。

○水道事業の基盤強化に向けたCPS/IoTの機能と役割/東洋大学/石井晴夫
経済産業省は厚生労働省との連携で「平成27年度わが国経済社会の情報化・サービス化に係る基盤整備(水道事業におけるCPS(サイバーフィジカルシステム)実装のための調査研究)」を実施。その調査に基づき「平成28年度IoT推進のための社会システム推進事業(社会インフラ分野でのIoT活用のための基盤整備実証プロジェクト)」をスタートさせた。それらの調査・実証においては、水道事業体・学識経験者・企業・関係団体を委員とし、国・関係機関をオブザーバとする委員会を設置しており、本稿では、委員会等で検討された内容を中心に水道事業におけるCPS及びIoTの機能と役割について述べる。

○水環境設備におけるIoTの活用/㈱クボタ 末吉康則・宮川幸治・藤本好宏・吉田康之
水環境施設の維持管理を行っている中小自治体では職員数の減少、また海外プラントでは現地の熟練技術者の不足といった課題を抱えている。そこで当社ではIoTソリューションシステムKSISを提供し、IoTによる見える化や診断を通して国内外のユーザーの様々な問題解決とサービスの向上を図っている。

○IoTの活用による持続可能な水環境の実現/メタウォーター㈱/上野隆史
国内の人口減による使用料収入の減少、熟練技術者の減少、更には施設の老朽化など、上下水道事業が抱える課題を克服するために「情報技術」を利用した対策が今後多くの現場で採用されていくことが予想される。本稿では上下水道におけるIoTの現状、課題、また注目のWater Business Cloudについても紹介する。

■特集:ごみ焼却施設のIoT活用と遠隔監視システム
○IoT等先端技術を活用した「ごみ焼却施設遠隔監視システム」への期待/(一社)資源循環ネットワーク/林 孝昌
本稿では、焼却施設をとりまく国内外の潮流を踏まえつつ、これからの焼却炉に求められる付加価値は何なのか、なぜ遠隔監視システムに注目が集まっているのか、更に、焼却施設にはどのようなイノベーションが求められているのか、などについての検証を行う。

○遠隔監視・支援システムの運用/川崎重工業㈱/國政瑛大
当社はごみ処理施設向けに遠隔監視・支援システム「KEEPER」を運用している。本システムでは収集した運転データと最新の情報処理技術を活用し、施設運営の安定化および効率化を支援している。本稿では本システムにおける当社の取り組みと今後の展望について紹介する。

○流動床式ガス化溶融プラントの操業自動化/㈱神鋼環境ソリューション/上古閑久欣・伊藤 正・青木 勇・下梨 孝
本稿では、流動床式ガス化溶融プロセスの操業自動化に向けた制御システムとして、モデル予測制御を用いた廃棄物発電の安定制御技術、非定常時の排ガス規制値超過防止のための自動制御技術について紹介する。

○運転・維持管理総合支援システムを活用したプラント運営支援/㈱タクマ/橋本隆史
当社では、「運転・維持管理総合支援システム:POCSYS®」を新たに開発・導入し、DBO事業などの運営業務の効率化を進めている。また、本システムで収集された大量のデータを活用し、多変量解析や機械学習手法を用いた高度なデータ解析にも取り組んでいる。本稿では、本システムの概要ならびにデータ解析の取り組みなどについて紹介する。

○プラント遠隔監視・運転支援システム/㈱IHI環境エンジニアリング/富浜宗三・奥野輝幸/㈱IHI/小林 淳・中森慎太郎
当社では、廃棄物焼却プラントに遠隔監視・運転支援システムを導入し、既に幾つかの施設での運用を開始しており、異常診断や故障予知機能を活用し更なる安定稼働とLCCの低減を目指している。

○リモートサービスセンターとその発展/JFEエンジニアリング㈱/小嶋浩史
当社は2003年より、ごみ焼却施設の監視制御装置(DCS:Distributed Control System)のリモートメンテナンスサービスを開始し、現在20を超える施設のDCSソフト改良等のリモートメンテナンスを行っている。この内、BDO案件を主にプラントの操業や電力管理等を遠隔から支援するリモートサービスシステムとして、JFEハイパーリモートを開発し、運営事業に活用している。本稿では、当システムの概要と運営事業で活用している事例を紹介する。

■解説
○脱炭素に寄与するバイオマスマテリアルの状況/惠谷資源循環研究所/惠谷 浩

■水処理分野
○長沢浄水場における高塩基度ポリ塩化アルミニウムの浄水処理効果/川崎市上下水道局 眞鍋 晋・小島慶太
当市の長沢浄水場では春から夏にかけて藻類やピコプランクトンの増殖に伴うpH値上昇、それに伴う凝集処理の悪化やろ過閉塞・漏出などの浄水処理障害が生じている。近年開発され、凝集効果を上げると報告されている高塩基度ポリ塩化アルミニウムでの浄水処理について、実証実験を長沢浄水場で行ったので本稿で報告する。

■製品技術
○粉末活性炭スラリー濃度センサの開発/㈱堀場アドバンスドテクノ/川口佳彦・鈴木理一郎
当社では電気伝導率センサを用いて、簡便に粉末活性炭スラリー濃度を測定する装置を開発し、浄水場での連続試験を通して、実用性の検証を行った。浄水場のスラリー貯蔵槽に設置したセンサでは、手分析値と目標活性炭調整濃度に合った結果が得られた。

○粉砕撹拌流と微細気泡による排水処理の新定義/㈱アイエンス/吉田憲史

■連載
○放射能汚染土壌に対する研究と対策8
放射能汚染の解砕洗浄技術/弘前大学/石山新太郎

○下水汚泥処理設備のプラント化への挑戦6
第5次下水道整備5ヶ年計画時代後半(昭和55~60年)/NPO21世紀水倶楽部/清水 洽/(元)㈱クボタ/内村輝美

○沿岸環境の保全・再生技術2
環境にやさしく、シンプルなサンゴ群集の再生技術/鹿島建設㈱/山木克則・新保裕美・田中昌宏

■コラム
○水の恵みあれこれ/HST

商品情報・内容

■ 無害化技術を推進する専門誌

月刊「環境浄化技術」は、大気、水質、土壌・地下水、廃棄物・リサイクル等の無害化技術を推進いたします。 掲載内容は、環境管理実務にすぐ役立つ最新技術・利用技術と環境修復の基礎技術を、わかりやすく紹介、規格・法規の最新情報を掲載、地球環境の汚染を防止、資源・エネルギーの有効利用、廃棄物の削減リサイクルに役立つ内容といたします。

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