●特集　建設業における環境技術の最新動向
■日建連における環境への取り組み
／日本建設業連合会 建築・安全環境グループ
　当会では発足以来、地球温暖化対策を前提とした「自主行動計画」を定期的に見直し、着実に取り組みを進めている。2021年４月には「自主行動計画第７版」を策定、「環境経営」「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向け、業界内外のステークホルダーとの連携が必要な横断的な取り組みを検討し、実施体制の構築を大きなテーマとして掲げている。
■石炭灰造粒物による沿岸域の水底質環境改善
／広島大学　日比野忠史・他
　有機・無機物質の循環形態がくずれた沿岸域でのHiビーズ散布の効果は、Hiビーズが灰分を供給することに起因する。Hiビーズの沿岸環境への貢献は人間の生活様式の変化によって欠乏した灰分を補うことである。本稿では、Hiビーズによる環境浄化の実績と新しい干潟造成でのHiビーズの効用について紹介する。
■バイオ炭を混和した環境配慮型コンクリート
／清水建設　幸田圭司・他
　著者らは、カーボンニュートラルを実現可能で、普通コンクリートと施工性、および品質が同等の、汎用的な環境配慮型コンクリートの実現を目的に、バイオ炭を混和することで炭素貯留するコンクリート（バイオ炭コンクリート）の開発を行った。本稿では、バイオ炭コンクリートの概要、および現場適用の結果を紹介する。
■DAC（Direct-Air-Capture）コート
／清水建設　齊藤亮介・他
　本稿では、アミン化合物を用いた既設コンクリートへのCO2固定化技術について、その概念を解説するとともに、特定のアルカノールアミンによるCO2固定促進効果と内部鉄筋の防食効果の検証結果を紹介する。
■消失が危惧される地域固有の大型褐藻類の再生
／鹿島建設　山木克則・他
　私たちの食や生活に関係する藻場が衰退し、消滅してしまう「磯焼け」と呼ばれる現象が全国各地で確認されている。我々は、地域固有の海藻種を再生、保全するために、植物のタネに相当する海藻類の「配偶体」を活用した藻場再生に取り組んできた。本稿では、多年生の大型褐藻類を対象に、全国で採取した配偶体の長期保存、大量培養、陸上種苗生産、海域での再生、モニタリングまでの一連の過程をシステム化した効率的かつ実用的な藻場再生手法について紹介する。

■生分解性・高耐候性粉じん飛散・侵食防止材
／鹿島建設　河野麻衣子・他
　粉じん飛散防止材に求められる性能としては、高い粉じん飛散防止性に加えて紫外線や雨風に対する耐候性や、生分解性が挙げられる。これらの特性を併せ持つ粉じん飛散防止材として、筆者らは2020年にMAKフォーマーⓇ.20を開発した。本稿では、その特性、施工試験結果、さらに粉じん飛散防止効果を強化した走路用粉じん飛散防止材についても紹介する。
■現場打設型ジオポリマーの長距離ポンプ圧送
／大林組　青木俊二・他
　建設業界では、セメントの使用量を減らした低炭素型新材料の開発が進んでいる。その一つであるジオポリマーコンクリートは、セメントを全く使用しないコンクリートであり、世界各国で実用化に向けた研究が進んでいる。本稿では、筆者らが開発した現場打設型ジオポリマーコンクリート「ポリマークリートⓇ」の特長と、その適用拡大に向けて実施した長距離ポンプ圧送試験について紹介する。
■路面温度低減・雨水流出抑制効果をもつ舗装
／大林組　長野龍平・他
　本稿では、猛暑および大雨被害の軽減を目的として、当社と大林道路㈱が共同開発した「ハイドロペイブ ライト」を紹介する。「ハイドロペイブ ライト」は透水性舗装と湿潤舗装（水の蒸発によって顕熱を潜熱に変換する舗装のうち、路面に保水性や揚水性を有するブロックを用いた舗装）を組み合わせた舗装である。
■公民連携による
　「豊かな海づくり」共同研究プロジェクト
／JFEスチール　宮田康人・他
　横浜市と当社は、山下公園前海域において鉄鋼スラグ製品を用いた生物の生息環境改善と、生物による水質浄化能力の回復と向上を検討するための共同研究を平成25年９月に開始した。本稿では、生物付着基盤の設置後、モニタリングを開始した平成25年10月から平成28年１月までの調査結果により、生物生息状況について得た結果を紹介する。

●特集　ごみ焼却施設と・運搬におけるDX
■ごみ焼却施設と収集・運搬におけるDX
／早稲田大学　小野田弘士
●ごみピット管理とごみクレーン運転を行う遠隔運用技術
／日立造船㈱　小浦洋平・他