月刊レジャー産業資料 2025年9月号 (発売日2025年08月28日) 表紙
  • 雑誌:月刊レジャー産業資料
  • 出版社:綜合ユニコム
  • 発行間隔:月刊
  • 発売日:毎月28日
  • サイズ:A4
  • 参考価格:8,800円
月刊レジャー産業資料 2025年9月号 (発売日2025年08月28日) 表紙
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  • サイズ:A4
  • 参考価格:8,800円

月刊レジャー産業資料 2025年9月号 (発売日2025年08月28日)

綜合ユニコム
【特集1】
建築費高騰下での既存ストック利活用術

建築費高騰の先行きが見通せない今こそ、既存ストックの利活用の着目したい。マーケット環境にあわせた柔軟な発想に基づく改修によるレジャー・集客施設開発...

月刊レジャー産業資料 2025年9月号 (発売日2025年08月28日)

綜合ユニコム
【特集1】
建築費高騰下での既存ストック利活用術

建築費高騰の先行きが見通せない今こそ、既存ストックの利活用の着目したい。マーケット環境にあわせた柔軟な発想に基づく改修によるレジャー・集客施設開発...

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目次

【特集1】
建築費高騰下での既存ストック利活用術

建築費高騰の先行きが見通せない今こそ、既存ストックの利活用の着目したい。マーケット環境にあわせた柔軟な発想に基づく改修によるレジャー・集客施設開発の注目事例をレポートする【PartⅠ リノベーション・コンバージョン】、小規模な公的遊休資産を民間活力によって再生させる官民連携の新たな取組みに迫った【PartⅡ スモールコンセッション】の二部構成でお届け。コスト抑制にとどまらない、既存ストックならではの強みを活かし訴求力を発揮する、最適な利活用術のヒントを探った。

|Part Ⅰ リノベーション・コンバージョン|
[OVERVIEW]
■建築費高騰下で既存建物活用に多くの利点
量産型ではない唯一無二の価値を生む好機
岩本裕氏[㈱リアルゲイト 代表取締役]

[INTERVIEW]
■伝統ある建物を活かしながら
日本橋兜町・茅場町エリアに新たな来街目的を創出
伊勢谷俊光氏[平和不動産㈱ ビルディング事業部兼地域共創部 課長]

[CASESTUDY]
〈総合型スポーツクラブ→ホステル〉
■GRAND HOSTEL LDK 東京西葛西
プールのあった総合型スポーツクラブを
1棟まるごとホステルに

 
〈ビジネスホテル→複合商業施設〉
■the RECORDS
築35年のビジネスホテルを複合商業施設に
公園近接の立地活かすオープンな空間を創出

〈パチンコ店→アミューズメント施設〉
■ME TOKYO SHINJUKU
「マルハン新宿店」跡地を
新ブランドのアミューズメント施設として再オープン

〈書店&レンタル→新業態複合書店〉
■TSUTAYA BOOKSTORE 香里園
従来のレンタル中心から転換、
初のブック&カフェ・ラウンジ・ジム複合店をオープン

 

|Part Ⅱ スモールコンセッション|
[OVERVIEW]
■スモールコンセッションへの誘い
──基礎知識と推進へ向けた提言
福島隆則氏[㈱三井住友トラスト基礎研究所 執行役員(PPP・インフラ投資調査部門統括)]

[VIEWPOINT]
■ローカルプレイヤーによる
スモールコンセッション参画のポイント
新谷聡美氏[㈱ブレインファーム 代表取締役社長]

■自治体からみたスモールコンセッションの
実際と成果、課題とは
──岡山県津山市の事例より
川口義洋氏[合同会社コトプレイス 代表社員、前・津山市 総務部 財産活用課長]

[CASESTUDY]
〈公営住宅再生〉
■月見台住宅
築60年超の市営住宅に入居希望者を惹き付ける
「なりわい住宅」という再生の形

〈小学校跡地再生〉
■リモートワークタウン ムスブ宮若
スマートストアの展開図るリテール企業が
官民連携事業を行政に提案、まちづくりを協働


【特集2】
ビル泊・駅泊・車中泊・バス泊
新たな宿泊体験の可能性

既存のホテル業態にはない宿泊形態が各地に生まれ、新たな宿泊体験を求める消費者の支持を集めている。いかにしてビジネスチャンスを創出し市場を拡大していくか。注目事例を通じ、まとめた。

[OVERVIEW]
■ホテル客室料金高騰下で生まれる
新たな宿泊体験とは
三浦直子[文殊リサーチワークス]

[CASESTUDY]
■ビル泊
商店街のビルの空きフロアを客室に
域外から人を呼び込み地域を活性化

■駅泊
無人駅に刻まれた歴史・暮らし文化を活かす
駅舎をホテルにリノベし観光拠点へ

■車中泊
認定制度の開始・マナー啓発により全国で急増、大手コンビニも参入へ
RVパーク自体が旅の目的地化する動きも

■バス泊
移動時間を休息時間に
快適性とプライベート性を兼ね備えた空間で高いコスパ・タイパを訴求

【TREND EYES】

■はたけのリゾート 燦燦Villa
パソナグループが淡路島で展開する
農業体験付き滞在施設
■ユニバーサル・スタジオ・ジャパン
「ミニオン・ハチャメチャ・ミッション~大悪党への道~」
ミニオン・パークが1.4倍に拡張
USJ初のムービング・シューティングゲームを新設
■ラグナシア「くじらさんのスプラッシュガーデン」
特徴的なデザインのくじらスライダーなど
多彩なアイテムを揃えた新キッズプールエリア

【シリーズ 巻頭レポート|マクロ経済×レジャー産業】
■第15回|トランプ関税 日米合意を受けて
石川智久[㈱日本総合研究所 調査部長/チーフエコノミスト]

今年春に始まった日米間の関税交渉は7月、ついに決着をみた。
相互関税は当初適用が想定された25%から15%に引き下げられ、焦点の自動車関税も15%と、依然不確定要素はあるものの、最悪の事態は免れたといえる。
とはいえ、こうした新たな関税がわが国の産業、経済に与える影響は皆無ではありえない。
米国へのモノの輸出に一定の制限がかかるなかで、サービスの輸出との視点からレジャー産業が果たす役割は重要だ。

【Front Lines】
■豊洲セイルパーク
IHIによる東京・豊洲の大規模再開発に区切り
新たな複合施設がオープン

■サンリオキャラクターパーク ハーモニーランド
キャラクターたちとふれあえ、写真が撮れる
新グリーティングスタジオが誕生

■フィットイージー
渋谷に旗艦店を開業し、東京でも出店拡大へ
AI活用した新サービスもスタート

■ショッピングセンター業界の動向
2025年上期の新規開業SCは10施設
下期予定も7施設にとどまり過去最低となる見通しに

【連載・コラム】
■データが映し出すレジャー・サービス産業の実相(4)
 「100億企業」とレジャー産業
 帝国データバンク

■プロが教える!温泉・温浴施設ユーザートレンド(2)
 サウナ
 川名結有

■ホテルサービス喜怒哀楽(136)
 ホテルステイの質を高める「選ぶ楽しさ」
 瀧澤信秋

■サステナブルツーリズムー未来につなぐ成長戦略ー(26)
 シンガポール──グリーンな都市型リゾートへと変貌する国際金融都市
 篠田香子

■観光事業の現在地(4)
 参院選の結果に思う
 倉田保緒

■「人が集まる」をクリエイトする 先行き不透明な時代の商空間考(22)
 ボールパークから「街」になるためにさらなる体験価値を実装
 澤田 充

■NEW OPEN
 7月開業施設一覧

【News&Topics】
■よみうりランドに来春「ポケパーク カントー」がオープン。「ポケモンフォレスト」と「カヤツリタウン」の2つのエリアで構成
■MTGが名古屋市熱田区に新社屋を建設。ReFaカフェやReFaミュージアム、広場も併設
■三井不動産が東京ドーム・Y&N Brothersと共同で、秋元康氏総合プロデュースの男性アーティストグループ創出へ
■各地の遊園地で新お化け屋敷アトラクションが続々オープン。那須ハイランドパーク「藤田灰二郎のホラーリゾート『嫌ナよ館』」、浅草花やしき「お化け屋敷~首づかの呪い~」、東武動物公園「松竹お化け屋敷『呪石』~古代石に宿る魂~」
■ワイドレジャー、イオン相模原ショッピングセンター内に全国5店舗目の「ASOBLE」をオープン
■阪神コンテンツリンク、東京・銀座にインバウンド向け相撲ショーレストラン「THE SUMO LIVE RESTAURANT 日楽座 GINZA TOKYO」を来年開業。「灘の酒」を味わえる日本酒バーも併設
■「御殿場高原 時之栖」に、全天候型のデジタル体験型スポーツテーマパーク「ネオスポーツヒーローズ」がオープン
■船谷ホールディングスグループが、三重県伊賀市に旧上野市庁舎を再生した宿泊施設「泊船」をオープン
■日本テーマパーク開発が伊豆観光開発の全株式を取得。「天城東急リゾート」を新たな事業拠点に
■メゾネットの神戸の温浴施設が今秋、「天然温泉スパ&サウナ awa awa KOBE」としてリニューアルオープン。クラフトビール醸造所「PAINT PALETTE BREWING」を併設
■ウッドデザインパークの複合型アウトドアリゾート「ウッドデザインパーク京都 -彩-」が、京都・京田辺市に来春開業
■インドアゴルフスクールのZENGOLFが、埼玉・上尾のゴルフ場「リバーサイドフェニックスゴルフクラブ」を取得

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商品情報・内容

  • 出版社:綜合ユニコム
  • 発行間隔:月刊
  • 発売日:毎月28日
  • サイズ:A4

■ 1968年7月創刊。常にビジネスの視点に立った、わが国初のレジャー産業の総合情報誌。自由時間をデザインする「生活大国時代」の必読本。

レジャー産業の諸資料と経営に関する専門誌。レジャー産業の経営実態事例やニュービジネスをデータに基づいて紹介、解説し、その未来の予測の提示を編集方針とします。不動産、建設、観光、健康、レジャー産業関連業界を中心に幅広い業界のかたより支持されています。

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