■特集：最近の赤外線サーモグラフィとその応用
○熱電対による温度・速度分布測定の試み/滋賀県立大学/出島一仁・河崎　澄・山根浩二/（元）滋賀県立大学/中口翔太
熱電対を格子状に多点結合したアレイ型熱電対を製作し、流路断面における簡便かつ安価な温度・速度分布測定法の開発を試みた事例について紹介する。

○冷却式赤外線サーモグラフィの多彩なモデルと豊富な機能/㈱アイ・アール・システム/山崎博之
研究開発用途で実力を発揮できる、高感度・高速測定が可能な独）InfraTec社製の冷却式赤外線サーモグラフィImageIR.の幅広い製品群とユニークな機能を紹介する。

○遠赤外線カメラを使った体表面温度測定システムと太陽光発電設備火災検出システムへの応用/㈱アートレイ/小森活美
非接触で温度を測定するあるいは熱の分布を監視することなどに使われる遠赤外カメラについて解説し、遠赤外線カメラを用いて体表面温度を測定するシステムの紹介と、再生可能エネルギー法改正に伴う太陽光発電設備向け火災検知システムへの応用例を紹介する。

○冷却型赤外線サーモグラフィの応用事例/㈱ケン・オートメーション/矢尾板達也
高性能な赤外線サーモグラフィとして冷却型の赤外線サーモグラフィがあり、高速撮影、赤外線波長帯、高感度特性といったニーズにあう産業用、研究開発、警備・監視目的、設備保全、生産設備といった各種の適応事例があり、本稿で紹介する。

○赤外線計測技術と熱画像計測装置への適用/㈱チノー/澤田浩一
非接触測温における赤外線計測の放射、反射、透過の測定モデルの説明とそれらを利用して熱画像計測に適用する事例について紹介をする。

○2021年サーモグラフィカメラ動向/フリアーシステムズジャパン㈱/石川友亮
超小型センサー「レプトン」は、携帯用サーモグラフィカメラFLIR ONE PROをはじめとした入門用のサーモグラフィカメラに搭載されており、様々なアプリケーションに合わせて専用モデルの開発を行っている。本稿では、2021年にかけて新しく開発される製品について紹介する。

■製品と技術
○物流用途に特化した温度ロガー/神栄テクノロジー㈱/宮西優喜
物流過程における温度管理へのニーズに応えるべく、新たに温度ロガー「TempView」を製品化する。Bluetooth通信機能を搭載し、スマートフォンやタブレット端末で設定、操作を行う。用途に応じて「保管モード」と「輸送モード」の2種類の測定モードから選択可能で、あらゆる物流過程での温度管理手法に対応する。

○変圧器の常時監視における最新計測技術/ヴァイサラ㈱/荒井良隆
変電所等で使用される変圧器の故障・破損を防ぐためには、変圧器の状態の有効なデータを取得できる、信頼性の高い常時監視装置を選択することが重要だ。本稿では、一般的に使用されてきた技術と赤外線ベースのガス検出方法やガス抽出方法を比較し、最新の計測技術について解説する。

○製品規格JIS B 7997-1に対応したダスト濃度計/㈱田中電気研究所/田中敏文
固定発生源からの煤塵連続測定器「ダスト濃度計」には国内規格が無かったために専ら自主管理計器として使用されている。当社は経産省の新市場創造型標準化制度を活用してダスト濃度計の標準化に取り組み、性能評価方法に続き製品規格を作成・制定に繋げた。

○「スーパーパワー」が威力を発揮/FAROR Technologies, Inc./Leo Martinez
レーザートラッカー技術は近年の目覚ましい発展で高精度測定が鍵を握る様々な用途で一般的なソリューションとなった。FAROの最新機能を持つ機器を使えば見通し線を超えた最も到達しにくい部品を正確に測定し、生産性と効率を大幅に向上させる。

○本質安全防爆対応のインライン屈折（濃度）計/㈱アタゴ/堀口　敦
国内産および日本国内防爆認定を取得した日本初のインライン屈折計を紹介する。接液部の材質を、SUS、Ti、アロイから選択可能。nD表示、Conc表示（検量線データ５種入力可）機能を追加。測定温度を常時表示。屈折計の特徴である、消耗品など交換部品がないメンテナンスフリー製品である。

■連載
○マスフロー千夜一夜物語　第70回/EZ-Japan/黒田　誠
「質量流量計」に分類されるMFC（Mass FlowController）の流量測定センサーとして、熱式、コリオリ式、圧力式（差圧層流式）が存在してる。今回、各々の特性を明らかにして、今後のMFCの流量センサーとしてふさわしい方式とは何か？を考察していきたい。

○食品のトレーサビリティ　第44回/食品トレーサビリティシステム標準化推進協議会/大野耕太郎
食品トレーサビリティは食の安心と安全を支える仕組みであるが、安心と安全の範囲が多岐に渡り、拡大し続けている。ことに食品は人の生存に直結するゆえに政治経済との強い関連性がある。元より食品トレーサビリティはBSEを起点として始まったので各国政府が取り組み品目によっては法令化し事業者にとっては義務化となった。食品の安全も政治・経済のツールとなっている。各国間のパワーゲームや為政者のポピュリズムに翻弄されている。

■コラム
○第57回　アインシュタインとマンハッタン計画/山﨑弘郎

■製品ガイド
○変換器

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