■特集：建設機械レンタル業各社の製品と技術
○レンタル会社としての安全対策機器への取り組み/西尾レントオール㈱/野瀬 健一
安全対策機器の概要説明と、レンタル会社としてのオリジナル商品開発について、重機緊急停止装置開発の例を中心に紹介する。

○水とテクノロジーの可能性に挑戦/㈱キナン/土田 徹
「アイ・ゼッター」は、公害対策の振動杭打機との併用、および無振動杭打工法である油圧圧入機との併用により、貫入不可能と言われたＮ値30以上の地盤に杭を容易に打ち込む。様々な機種を揃え、多様な現場に対応。本稿では、現場事例や最新モデル「ＶⅢ」について紹介する。

○進化したエンジン溶接機の機能/デンヨー㈱/平澤 文隆
エンジン溶接機は、主に交流電源がない建設現場などで使用される機械である。溶接機としての種類も多く、ユーザーは、それぞれの現場に適した溶接電流容量や、溶接構造物に応じた仕様を選択している。近年、人手不足などを背景に溶接性能面の高機能化が要望され、また、環境面への配慮も重要となっている。本稿では、進化した機能を盛り込み環境への配慮も行った当社の大容量炭酸ガスエンジン溶接機と、セルフシールドエンジン溶接機を紹介する。

○ユーザーの利益に貢献するレンタル製品/㈱やまびこ/青野 明
当社は、「開発・生産・営業・サービス」の一貫体制で、レンタル機の「貸して安心、使って満足！」を追求する総合メーカーである。本稿では、三相・単相３線同時出力を実現したマルチ発電機をはじめ、現場作業の能率が上がる溶接機や環境対応のLED投光機、エンジンカッターなど、付加価値の高い製品を紹介する。

■技術資料
○誰もが笑顔で移動できる世界を目指して/横浜国立大学/有吉 亮
都市と交通のユニバーサルデザインに向けた国際社会の趨勢を踏まえ、本稿では、公共交通サービスのユニバーサル化を目指す取り組みとして、全日本空輸㈱、京浜急行電鉄株㈱、横須賀市、横浜国立大学の四者が2019年６月に開始したUniversalMaaSプロジェクトを紹介する。

○レジリエンスエンジニアリングと安全/日本大学/鳥居塚 崇
2011年に発生した東日本大震災以降、弾力性や回復力など「レジリエンス」をキーワードとする考え方はさまざまな分野で急速に広まり始めた。2013年に始まった政府主導のプロジェクトである国土強靭化政策もあって、その考え方が広範囲に模索された。本稿では、しなやかさ（弾力性，回復力）を科学的に扱おうとする概念であるレジリエンスエンジニアリングと、その安全について紹介する。

○山岳トンネルの切羽地質情報の定量評価技術の開発/㈱安藤・間 谷口 翔・鶴田 亮介
ICTにより山岳トンネル工事の生産性を大幅に高める取り組みの一環として、山岳トンネルにおける主要な地質情報である岩質部の硬さ、風化程度、割れ目間隔を短時間で高精度にセンシングする「切羽地質情報取得システム」を開発した。計測機器を搭載した専用車両を開発し、データの取得から評価結果の出力までを自動化することで、短時間で同時に、簡易な操作でトンネル切羽の地質評価を可能とした。本稿では、本システムの概要について紹介する。

○3Dオイラン車による建築限界検証/佐藤工業㈱/佐藤 等
3D点群データを利用したトンネル干渉箇所の確認について紹介する。

○超大型洋上風車の建設に対応できる自航式SEP船/清水建設㈱/白枝 哲次・田原 航平
当社は、５兆円超の市場規模となる洋上風力発電施設建設工事の受注に向け、超大型洋上風車の建設に対応できるクレーン能力を備えた高効率の自航式SEP船（Self-Elevating Platform：自己昇降式作業船）の建造に着手した。本稿では、当社SEP船（以下、本船）の基本仕様、主要機器、大型洋上風車の施工について紹介する。また、国内外のSEP船市場における本船の優位性について紹介する。

○レール移動を自動化し生産性と安全性を向上/戸田建設㈱/中林 雅昭・佐佐木秀行・三宅 拓也
山岳トンネル工事において、作業台車や覆工コンクリート用セントルの移動のためには、走行用レールの移動作業が必要となる。このレール移動を自動化したシステム「急曲線対応型自動レール移動システム：Rail WalkerSystem」を開発した。本システムは、作業台車等に設置した特殊装置を１名の作業員がコントローラーにより操作することで、走行用レールをトンネルの曲線形状に合わせながら前方に進めていくシステムである。本システムにより、重機を使用した複数の作業員による従来の移動作業に比べ、生産性と安全性を向上できる。本稿では、Rail WalkerSystemの概要と現場に適用した際の効果等について紹介する。

○超高層ビル建築工事で工事用電力を100％再エネに/戸田建設㈱/五十嵐保裕
超高層オフィスビルの建築工事において、工事に使用する仮設電力を100%再生可能エネルギー由来電力に切り替えた。これにより施工時に使用する電力からカウントされるCO 2はゼロとなる。建設現場では、敷地内に太陽光発電設備等を設置し再エネ電力を自家消費する事例は多く見られるものの、設置スペース等の問題から大規模な展開には課題が残る。一方、電力系統から再エネ電力を購入する仕組みでは、需要家である建設現場が小売電気事業者との契約によって100％再エネ電力を使用することが可能である。本稿では、この仕組みを利用して建設現場で100%再エネ電力を使用した事例について紹介する。

■製品紹介
○遠隔作業支援ソリューション「遠場監督」/㈱ザクティエンジニアリングサービス/奥 智岐

■業界情報
○2020年6月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会