建設機械 発売日・バックナンバー

■特集：地盤改良工事・工法①
○残置杭等の地中障害物混在地盤適応地盤改良工法
/エポコラム協会　木寺智則
エポコラムTaf工法は、従来施工困難である既存杭等が残置された地盤において、破砕と撹拌混合を同時施工可能にした。本稿ではその実績を分析し、工事例を紹介する。
○MJS工法の新たな技術と展望
/MJS協会　大野喜代孝・内橋裕介
MJS工法は、水平～鉛直の様々な方向に高圧噴射撹拌による造成体を構築する。本稿では、その独自技術と施工事例を解説し、新たに開発されたウォータージェットを併用した新技術と本工法の将来展望を紹介する。
○変位低減型と低変位型のCDM工法について
/東亜建設工業(株)　御手洗義夫
/清水建設(株)　小森田哲也
/(株)竹中土木　松川宏志
/CDM研究会　小西一生
CDM研究会で開発・運用するCDM-LODIC工法とCDM-EXCEED工法は、施工時の地盤変位が小さいという共通特性を有する。しかし両工法は開発目的などが異なる。本稿では、各々の技術的特徴を紹介する。
○環境に優しいプレファブリケイティッドバーチカルドレーン（PVD）工法
/ジオドレーン協会　飯塚浩延
ジオドレーン工法は従来のPVD工法において課題とされていた自然素材の使用量や重機作業の削減を実現した。材料面でも、生分解性プラスチックドレーンの適用も可能にした環境に優しいPVD工法である。
○SH-KPパイル工法
/積水ハウス(株)　八木正雄
本稿では、木材を用いて環境に配慮した低層建築物向けの地盤補強工法であるSH-KPパイル工法を紹介する。従来の環境パイル工法よりCO2削減、国産材活用、低コストと施工性向上を実現し、住宅の脱炭素化に貢献する。
○気泡混合軽量土を用いた地盤改良工法
/(株)長谷工コーポレーション　井門愛
土木工事で実績がある気泡混合軽量土工法を建築工事に適用するため、汎用施工機械を用いた施工方法を開発した。目標強度と軽量性を満足することを確認した。
○トレンチャ式全層鉛直撹拌方式による地盤改良施工技術のDX化
/パワーブレンダー工法協会　佐藤康介
本稿では、トレンチャ式全層鉛直撹拌を特徴とするパワーブレンダー工法におけるICT施工と遠隔施工の適用例を示す。品質確保、省人化、安全性向上に加え、多様な人材の参画可能性を紹介する。
○大口径化と高速施工を可能にした高圧噴射攪拌工法
/V-JET協会　島野嵐・中西康晴
本稿では、二重管式高圧噴射攪拌工法であるV-JET工法について、概要とともに技術評価認証の確認結果やICT技術を用いた総合的な管理システム、多様な施工環境に対応する特殊施工機や噴射装置などについて紹介する。
○複合噴射攪拌システムにより低炭素かつ高効率化を実現した深層混合処理技術
/複合噴射攪拌協会　小牧貴大・島野嵐・山口洋・中西康晴
円筒状改良体を造成するリングジェット工法、大口径改良体を造成するHCM工法を開発・実用化した。低炭素かつ高効率化を実現した深層混合処理技術である。
○中圧噴射機械攪拌による変位低減型地盤改良工法
/MITS工法協会　小牧貴大・角和樹・島野嵐・中西康晴
本稿では、中圧噴射機械攪拌を用いた深層混合処理工法である、MITS工法CMSシステムおよびCMS-Sシステムを紹介する。従来工法より周辺変位を低減するとともに、品質の高い改良体を効率的に造成することができる。
○柱状改良杭の杭芯位置誘導システム
/(株)ワイビーエム　奈須徹夫
地盤改良機の所有者は小規模な建設業者が多く、自主開発は困難で、i-Constructionを進めるためには当社のような機械メーカーがシステムを開発して普及する必要があった。本稿では、当社の開発したシステムを紹介する。
■シリーズ　建設現場のDX最前線
○3DMCバックホウ遠隔操縦導入と普及促進
/植村建設(株)　山本雅
3DMCバックホウに後付け遠隔操縦を実装し、携帯網、衛星通信、広域Wi-Fiを組み合わせて施工に適用した。試験施工、教育、災害対応への展開を通じ、地域建設会社における遠隔施工の実装条件を整理する。
○３次元データを活用したインフラ補修工の調査・出来高・出来形計測の高度化と省人化の推進
/DataLabs(株)　田尻大介
当社の3Dインフラ補修工検査システム「Hatsuly」がNETIS-VE評価へ昇格し、「活用促進技術」に選定された。本稿では、システムの概要・導入効果・昇格の意義に加え、「3D InfraLoop」構想についても紹介する。
■技術資料
○シールド切羽可視化技術
/鉄建建設(株)　加藤竜之信
泥土圧シールド工法では泥土の塑性流動性の管理が重要であるが、これまでリアルタイムでの確認は困難であった。そこで、超音波ソナーによる泥土の音速計測を実施し、粒径や添加材配合量が音速に与える影響を調査した。
■製品紹介
○建設作業員の命を守る腹起し用親綱支柱
/港製器工業(株)　甲野真也
当社は建設現場の墜落防止を目的に「Go-one」を開発した。仮設工業会初の単品承認を取得し、今後は現場での標準採用を目指している。

■特集：ダム建設関連機械・施工②
○千五沢ダム再開発事業について
/福島県県中建設事務所　吉田秀一
農業用水需要が減少した既設ダムに治水機能を付加する再開発事業を実施した。本稿では、技術的制約への対応として採用したラビリンス型洪水吐きの概要と、4D-CIMを活用した工程管理、施工について紹介する。
○同軸嵩上げダムの再開発技術
/鹿島建設㈱　渡部貴裕
同軸嵩上げダムの工事では、新設ダムとは異なる技術的課題が多い。新桂沢ダム工事では、既設ダムも運用中のため、打設設備等を効率化した。プラムライン設備を新設するための高精度な鉛直ボーリングも実施した。
○ダム施工におけるDX/RXの取り組み
/前田建設工業㈱　白石幸基・秋田剛
当社では、ダム工事の生産性向上を目的として、DX/RXを活用した技術開発に取り組んでいる。本稿では、①ダム統合管理システム、②バイバック締固め判定の高度化、③グリーンカットの自動化について紹介する。
○グリーンカットマシンの開発
/西松建設㈱　戸田泰彰
/㈱中山ホールディングス　森本和也
ダム工事におけるコンクリート打継処理の省人化に向けて、自動走行可能な作業マシンを開発した。現場での試験施工を通してマシンの作業能力や品質を確認した。
○ハイブリッド構造による砂防施設の最適化
/㈱共生　坂場義雄・渡部昭子
HBBO+型は、合成バットレスに支持された鋼管横ビームからなる透過型砂防堰堤である。材料の特性を最大限生かし適材適所に配置して最適化を図ったハイブリッド構造である。土砂災害対策工への展開も考えてみる。
○閉所・暗所インフラ点検の効率化に向けたAGVによる導水路自動点検システムの現場実証
/ブルーイノベーション㈱　熊田貴之・遠藤将利
水力発電所の導水路点検における安全性および省力化の課題に対し、AGVを用いた自動点検システムを開発した。実導水路環境において走行・撮影性能等を検証した結果、遠隔点検への適用可能性を確認した。
■シリーズ 建設現場のDX最前線
○ボクセル型インフラデジタルツインの構築
/前田建設工業㈱　川西敦士・長田將吾
/法政大学　今井龍一・中村健二・塚田義典・寺口敏生
施工情報を空間単位で統合管理することで、現場再現や情報共有を直感的に行える基盤を実現した。さらに電子納品の高度化とデータ連携によるインフラDXの可能性も示す。
○業務システムの連携とAIによる業務自動化で進める建設業界のAI活用
/㈱Arent　鴨林広軌
本稿では、建設業界におけるAI活用の課題と、アプローチとして業務システムの連携と業務自動化の重要性を示す。考え方を反映した工程管理システムも紹介する。
○ICT施工StageⅡの取り組み
/㈱砂子組　大坂昌輝
ICT施工StageⅡに挑戦し、独自プラットフォームを活用した複数現場のリソースマネジメントを実施した。工程管理CCPM、デジタルツインを活用し、複数現場全体の最適化と生産性向上、省人化を目指した。
■技術資料
○リビルドターボが完成するまでの工程　
/㈱エコロジーターボサービス　眞子仁美
本稿では、短期連載の最後に独自の技術対策を含めたリビルドターボの製造工程について紹介する。TTSグループは信頼性の高いリビルドターボを安定的に供給し整備コスト削減と環境負荷低減に寄与している。
○日本初、建設現場における水素燃料電池搭載油圧ショベルを用いた実証実験
/㈱大林組　小河原暁彦・宮ノ原隆一
建設現場における脱炭素化に向けて当社、岩谷産業、コマツの3社共同で、日本初となる水素燃料電池搭載油圧ショベルを用いた実証実験を実施した。
○クレーン作業時の安全対策
/若築建設㈱　壹岐直之・土屋洋
クレーン作業時において吊荷と作業員の接近を警戒監視するシステムを開発した。人工知能を活用し、クレーンのブームトップのカメラ画像から、吊荷と作業員を識別し、両者が接近した場合に警報を発信する。
○次世代AIで建設現場の生産性2倍を目指す
/㈱Arch　北山太志
本稿では、施工管理者の生産性を2倍にする次世代AI「Arch Intelligence」を紹介する。汎用LLMと各社独自データを融合し、入力の手間を極小化。真のDXと、QCDSEを網羅する現場管理プラットフォーム構想を示す。
■製品紹介
○バケット式高所作業車用挟まれ防止安全補助装置
/㈱レンタルのニッケン　六ツ野太郎
高所作業車における手指の挟まれ事故は重大災害につながるリスクを有する。本稿では、物理的対策として開発したバケット式高所作業車用安全補助装置「TUKAMAN2号（L）」について、事故要因を踏まえた構造的特長と有効性を示し、安全性向上への寄与を考察する。
○DPS押航式クレーン船と搭載する国内最大級の全旋回クレーン
/三国屋建設㈱　山田実
本船は航行時の抵抗を減らした船型でスピードを速くし、CO2排出量削減も図る。推力6.8tのSJP×4基をDPS装置により制御し、大水深の現場において、700t吊クレーンを用いた作業がアンカーレスで可能となった。
■業界資料
○2026年1月度 建設機械出荷金額統計
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：ダム建設関連機械・施工①
○新丸山ダム建設事業について
/国土交通省　水谷好伸
本稿では、国内最大級のダム再生事業である新丸山ダム事業において取り組んでいる建設DXについて概要や今後の展望を紹介する。３次元データを基盤とした統合モデルを信用し、骨材製造から打設までを一連で自動・自律化する自律型コンクリート打設システムの導入を目指している。
○新丸山ダム本体建設工事におけるケーブルクレーン自律運転技術
/㈱大林組　阿部留美子・間地健太
本稿では、新丸山ダム本体建設工事で開発したケーブルクレーン自律運転技術について紹介する。ローカル5Gと高精度測位を活用した揺動制御・安全監視の高度化により品質・安全性・生産性の向上を実現した。
○成瀬ダム建設工事における最新技術の活用
/鹿島建設㈱　大木洋和
本稿では、国内最大級のCSGダムとなる成瀬ダム建設工事において、省人化・省力化や生産性向上を図るために実装した各種最新技術と環境負荷低減に向けた取り組みを紹介する。
○低炭素型コンクリートの試適用
/鹿島建設㈱　古橋佳・藤井広志
本稿では、山鳥坂ダム仮排水トンネル工事において、「国土交通省土木工事の脱炭素アクションプラン」に対応する２種類の低炭素型コンクリートを大量に適用し、大幅にCO2排出量を削減した事例を紹介する。
○日本最大級の流水型ダム
/清水建設㈱　長谷川悦央
ダムコンクリート工においては、i-Construction2.0の柱の一つとなる施工のオートメーション化として、製造～運搬～打設までの自動化を行った。熟練の技能が不要な袋状ベルトコンベアを実装するとともに、最新のICT、AI等を活用した品質管理のDXに取り組んだ。
○長斜距離に適応したスリップフォーム工法
/大成建設㈱　金木洵太朗
南摩ダムのCFRDフェイススラブ施工では、最大164mの長斜距離区間で３昼夜に及ぶ連続打設が必要となった。本稿では、スリップフォーム工法の適用における安全性確保、型枠たわみ対策、打設中断リスク低減など、機械設備面の課題と対策について紹介する。
○柱状工法を支えたケーブルクレーン自動運転技術
/西松建設㈱　福島崇
阿蘇立野ダムの柱状工法での複雑な作業環境と熟練者不足を背景に、GNSSとCIMを活用したケーブルクレーン自動運転を導入し、位置精度の向上と作業の標準化を実現した。これにより効率化と安全性を両立し、厳しい施工条件下で確実な打設を可能にした。
■シリーズ　建設現場のDX最前線
○令和７年度インフラDX大賞について
/国土交通省　西上康平
令和７年度インフラDX大賞は、データ連携や複数プロセスの最適化を実現した事例が高く評価された。本稿では、「i-Construction 2.0」の本格実装を反映した先進事例を通じ、インフラDXの潮流と今後の展望を紹介する。
○電波不感地帯での遠隔施工
/㈱中和コンストラクション　大浦晃平
電波不感地帯に位置する砂防堰堤工事において、衛星通信を活用した遠隔施工を導入した。複数建機の遠隔操作および設備の遠隔監視により現場常駐人員を削減し、総作業工数を約28％低減した。安全性向上と省人化の有効性を実証した。
○インフラメンテナンス対応の効率化と3Dスキャン技術の応用
/nat㈱　等々力麗
国土交通省主催のインフラDX大賞にて受賞した3Dスキャンアプリ「Scanat」を活用し、現場計測からデータ納品までを効率化する仕組み。本稿では、Excel管理から脱却し、働き方改革と持続可能なインフラ維持管理を実現した取り組みを紹介する。
○配筋DXによる鉄筋工事の革新
/鹿島建設㈱　石黒真聖
配筋DXとは、配筋３次元モデルを活用し、データ連携によるプロセス最適化で、鉄筋工事全体の生産性を向上させる、誰もが利用可能な取り組みである。本稿では、その概要と適用事例を紹介し、確認された生産性向上効果を紹介する。
■技術資料
○ブローバイガスがVGSターボに及ぼす影響
/㈱エコロジーターボサービス　眞子仁美
ブローバイガスはブローバイガス還元装置で再燃焼処理しているが、オイルを含んだブローバイガスが吸気側に戻るとVGSターボ以外にも大きな影響が出てしまう。次号では、リビルドターボの製造工程、当社独自の技術対策について紹介する。
○ガードレールの変遷と防護柵の最新動向について
/日鉄神鋼建材㈱　成瀨賢一
本稿では、ガードレールを含む車両用防護柵に関する製品と防護柵関連基準書の移り変り（変遷）と最新の防護柵製品について具体的な製品（２種類）を紹介する
■製品紹介
○安全・安心・快適な不整地運搬作業への追求
/㈱加藤製作所　井上康夫
当社全旋回式クローラキャリアのコンセプト「低重心・コンパクト・高い安全性」を継承・発展させ、新たにIC110R（積載荷重11t）を開発した。本稿で、その概要を紹介する。
■業界情報
○2026年２月 建設機械需要予測
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：道路・舗装関連の建設機械施工②
○2050年、WISENETの実現に向けて
/国土交通省　田中洋介・田島卓昌
道路局ではインフラ老朽化や激甚化・頻発化する自然災害への対応に加え、自動運転や物流革新など新たな需要に応える取り組みを進めている。本稿ではこの方向性をまとめた「WISENET2050」に沿い、道路行政の展望を紹介する。
○ ICTを活用した施工技術
/鹿島道路㈱　伊藤圭祐
/鹿島建設㈱　松本俊彦
建設業の労働者不足への対応の一つとして、舗装用建設機械の熟練オペレータに代わる自動運転ローラを開発し、駐車場舗装工事現場に試験導入した。本稿ではその概要、活用実績および今後の展望について紹介する。
○ 供用中の高速道路における河川内床版取替の検討および施工
/中日本高速道路㈱　佐藤徹也・山本大貴
/三井住友建設㈱　中川健司・中村誠孝・山中翔太
名神長良川橋の床版取替工事を行う際、重交通路線の渋滞対策、床版取替後死荷重増に対する河川内下部工補強、床版撤去時に発生する濁水の課題があった。本稿でその対策を紹介する。
○自動運転ローラの紹介と現場活用について
/酒井重工業㈱　青山雅規
近年、建設業界においては建設労働人口および熟練オペレータの減少という問題を抱えている。解決策の一つとして、本稿で自動運転ローラを紹介し、日本初となる道路工事を行った事例を紹介する。
○電動ハンドガイドローラの開発
/酒井重工業㈱　森田勝夫
本稿で紹介する電動ハンドガイドローラHV620evoは、従来機同等の性能と操作感を維持しつつ、着脱式バッテリ採用で稼働性と環境性能を両立した電動建設機械である。
○舗装工事の転圧管理
/酒井重工業㈱　内山恵一
舗装工事における締固め品質の可視化・管理を目的に、転圧回数、地盤剛性値（CCV）、アスファルト表面温度を面で管理する転圧管理システム。本稿でその概要と、実証試験による有効性を紹介する。
○アスファルトフィニッシャの遠隔操作技術の開発
/世紀東急工業㈱　竹内海歩
アスファルトフィニッシャの遠隔操作技術と、AI画像面を用いた自動操舵技術を開発し、実舗装現場で検証した。作業性や施工品質とともに、省人化や人材不足対策への有効性、将来的な無人施工の可能性について確認した。
○舗装用電動ローラの導入と運用課題
/㈱NIPPO　梶原覚
カーボンニュートラル実現への取り組みの一つとして、当社は海外より3t級の舗装用電動コンバインドローラを導入した。本稿では、当機を国内の舗装現場にて検証し、得られた性能、利点、課題等について紹介する。
■技術資料
○４次規制VGSターボチャージャーのリビルドを実現
/㈱エコロジーターボサービス　眞子仁美
今や建設機械用エンジンに一般的に搭載されているVGSターボ。TTSグループは、その構造から不可能と言われていたリビルドを実現した。短期連載の次回に続く本稿では、VGSターボの従来型との違いや特性を紹介する。
○建設現場で20t級バッテリー式油圧ショベルが始動
/㈱大林組　田中吹樹・土井暁・桐山茂雄
CO2排出量削減のため、20t級バッテリー式油圧ショベルを当社の工事現場の施工に適用した。実証実験内容および稼働状況、充電状況について本稿で紹介する。
○インターネット回線を活用した建設機械の遠隔操縦システムの開発
/㈱熊谷組　畑本浩伸・飛鳥馬翼
東京都八王子市にある東京高専からインターネット回線を使い、茨城県つくば市の当社技術研究所にある不整地運搬車の遠隔操作を実証した。同校が開発したシンクロアスリートⓇを活用し、臨場感を得ながら運転できた。
○建設機械・製造産業における空間冷房
/㈱いけうち　片岡章
空調が困難な大空間や半屋外での課題を「セミドライフォグによる冷房技術」が解決する。独自のミスト微粒化技術により、濡れや錆を抑えつつ、気化熱で効率的に現場を冷房。労働安全衛生の確保と経済性を両立させる。
○クレーン運用の安全を支える制御技術
/㈱加藤製作所　奥村健一
都市部などの狭小かつ限定された空間のクレーン作業現場において、作業者の負担軽減と安全性の向上に寄与する「範囲制限機能」。本稿でその技術を紹介する。
■製品紹介
○破砕性と耐久性を改良、打撃数調整も容易に
/古河ロックドリル㈱　長野新介
当社が開発した新型油圧ブレーカ「FHBシリーズ」は、油圧通路の見直しにより打撃効率を高め、破砕性・耐久性を向上させた。本稿では、迅速な打撃力の切替機構と破砕対象に応じた打撃力自動最適化機能、低騒音・低振動構造の概要を紹介する。
○安全性と作業性のさらなる向上
/住友重機械建機クレーン㈱　堀亜紀子
クローラクレーン「SCX700-3」「800HLX」に、安全性・作業性を高めるマイナーチェンジを施した。新型過負荷防止装置やARGUSⓇの搭載、アクセス性の見直し等の改良により、現場での作業性を強化した。
■業界資料
○2025年通期・12月度 建設機械出荷金額統計
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：道路・舗装関連の建設機械施工①
○多用途に適用可能な保水性舗装
/鹿島道路㈱　五伝木一・國岡英人・山﨑泰生
アクアクールは路面温度上昇を抑制する保水性舗装である。当該技術は、用途に応じて保水性能やカラー化が容易に調整できる。本稿では、白色と黒色の保水材を使用した、意匠性を意識した適用事例について紹介する。
○常温で製造可能なアスファルト乳剤混合物
/東亜道路工業㈱　曲慧・永原篤
常温で製造可能なアスファルト乳剤混合物は、加熱不要でCO2削減に寄与する。改質乳剤を使用し初期強度や耐久性を向上させ、優れた製造性と施工性を確認できた。
○炭素貯留材料を活用した環境配慮型アスファルト混合物の開発
/日本道路㈱　立花徳啓
道路分野におけるカーボンニュートラル実現を目指し、高い炭素貯留効果を有するバイオ炭を配合したアスファルト混合物の検討を行った。
○表面処理型凍結抑制舗装の小型施工機械
前田道路㈱　谷中哲
冬期道路管理の効率化を目的として、既設舗装を撤去せず表面処理のみで凍結抑制機能を付与する工法と、均一施工を可能とする専用小型施工機械を開発した。
○高速道路路盤の高耐久化技術
/㈱高速道路総合技術研究所　大持潤平
高速道路で深刻な路盤の疲労ひび割れ対策に、高弾性上層路盤（HiMA）が開発された。本稿では、その力学的特性と、従来の二層施工のHiMA（D20）を改善した、一層施工可能なHiMA（D30）の検討過程について紹介する。
○豪雨と猛暑の影響を軽減する多機能舗装
/㈱大林組　杉本英夫・長野龍平・十河潔司
/大林道路㈱　藤井秀夫
大雨や猛暑に備え、貯めた雨水で地面を冷やす舗装『ハイドロペイブ』を開発した。公道の実証試験で大量の水を一時貯留し、溜めた水で地表温度の低減を確認した。
○高強度繊維補強セメント系複合材料による道路橋床版のリニューアル
/鹿島建設㈱　渡邊有寿

高速道路の修繕において、高強度繊維補強セメント系複合材料（VFC）の優れた性能を活用し、既設コンクリート床版の機能を向上するための工法を開発した。
○BIM/CIMモデルのシームレスなデータフローとi-Con2.0への試み
/清水建設㈱　河上展久
/日本道路㈱　長谷啓司
清水建設・日本道路JV工事においてBIM/CIMモデルをシームレスに活用し、視認性を生かした合意形成や様々な取り組みを実施した。
○橋梁リニューアル技術
/清水建設㈱　藤山尭大・安田篤司・髙島英一
橋梁リニューアル工事において支承交換システム、既設床版切断技術、床版架設機、プレキャストPC床版接合技術を開発・導入した。本稿では、施工事例とともに紹介する。
○路面切削機の最新機能と持続可能性
/ヴィルトゲン・ジャパン㈱　生島聡
ヴィルトゲン新型路面切削機W210XFは、路面切削機のために当社とジョン・ディアが共同開発した新型エンジンが搭載された最新モデルである。本稿では、生産性を維持しながら持続可能性に貢献する機能について紹介する。
○アスファルトフィニッシャ自動ステアリング・スクリード伸縮装置
/住友建機㈱　寺元陶太
アスファルトフィニッシャを操作するオペレータの作業負荷軽減や省力化・省人化を目的として、ステアリングとスクリード伸縮の自動制御装置「ASTRA1.0」を開発した。本稿では、この装置の概要と機能、効果を紹介する。
○直火を当てない革新的路面乾燥機
/日本ライナー㈱　藤永弥・田雑俊弘
床版防水工において、施工直前の雨や夜露は工程や品質に大きな影響を与える。一般的には、ガスバーナ等の直火を当てて乾燥させる。本技術は直火を当てず熱風で乾燥させる革新的な路面乾燥機である。
○アスファルトプラントにおける低炭素化への取り組み
/日工㈱　高野成也
本稿では、アスファルトプラントにおけるCO2排出の現状を整理し、骨材の水分管理、中温化技術、燃料転換、排熱利用、CCUS、プラント電化など多様な低炭素化技術の効果と課題を示す。2030年・2050年に向けた展望も紹介する。
■技術資料
○次世代クレーン運転支援システム
/㈱大林組　仲安陸
建設現場のクレーン作業における生産性と安全性向上を目的に、デジタルツインを活用した次世代運転支援システム「ORCISMTM」を開発した。本稿では、三つの主要機能と現場導入事例を通じて、生産性と安全性向上に加え、省人化など多面的な効果を紹介する。
○送電線直下における定置式水平ジブクレーンの活用と効果
/萩原建設工業㈱　早川剛史
送電線直下での橋台施工において、ドローン搭載型レーザースキャナーで送電線の点群を取得し位置・高さを精密に把握。3Dシミュレーションでクレーン計画を検討し、定置式水平ジブクレーン採用で接触リスク低減と工程短縮を実現した。

■特集：建設機械・施工とSDGs②
○長期ビジョンに掲げ建設現場で展開
/清水建設㈱　川原井裕子
本稿では、当社のSDGs取り組み方針と、建設現場での取り組み事例として、紙素材の仮設資材、解体現場から排出される廃板ガラスの再資源化、ヒメアマツバメと共生しながらの建設工事の３点について紹介する。
○自動バックホウによる土砂積み込み
/清水建設㈱　深瀬勇太郎
/（国研）土木研究所　遠藤大輔
/九州大学　倉爪亮
当社は、土木研究所の自律施工技術基盤OPERAを活用して、自動バックホウによる土砂の掘削からダンプへの積載に至る一連の作業のシームレスな自動化に関する研究開発に取り組んでいる。本稿では、その技術的な内容について紹介する。
○ホールライフカーボンを評価するプラットフォーム
/㈱竹中工務店　中川浩明
建物の「ホールライフカーボン（建物生涯CO2）」を可視化し、評価につなげるプラットフォーム「Z-CARBO（ジカーボ）」を開発した。お客様の事業活動におけるCO2排出量の削減と情報開示を総合的にサポートし、全ての建物でホールライフカーボンの削減を目指す。
○新社屋TODA BUILDING、まちに開かれた芸術・文化拠点の形成
/戸田建設㈱　秋山昌幸
設備コンセプトは事業継続性と環境性の両立とした。事業継続性では、従来のBCPに加え、DCP（地域事業継続）も含めた設計を行っている。また、環境性では省エネ性と快適性の両立を重視し、多くの省エネ技術を導入して超高層複合用途ビル全体で「ZEB Ready」を取得した。
○高純度BDF混合燃料導入の取り組み
/西松建設㈱　長谷川真也
当社では、2030年度に向けたCO2削減計画「ZERO30ロードマップ」を掲げ、その一環としてバイオディーゼル混合燃料の活用を検討しており、2024年8月に全国初となるB50（バイオディーゼル混合率50％）試行導入を行った。
○使用済みの作動油を再生する技術を開発
/日立建機㈱　森健介
再生事業の一環で、資源循環とライフサイクルコスト低減を両立した使用済み作動油の再生技術を開発し、保証付き中古車に適用・販売。今後は商流構築、海外展開、環境負荷低減効果の定量化と価値訴求を進める。
○Dual Fuelバイオガス発電システム
/ヤンマーエネルギーシステム㈱　豊園真也
本稿では、バイオガスとA重油の二元燃料（デュアルフューエル）エンジンをベースとして、バイオガス発電システムを紹介する。
○建設機械・施工分野におけるSDGsへの挑戦と実践
/㈱レンタルのニッケン　穂乃夏彩葉
当社は、建設機械レンタルを通じSDGsを推進し、防災支援、次世代育成、資源循環、気候変動対策、森林保全、地域貢献、技術革新、物流効率化に取り組み、レンタルで循環型社会に貢献しながら持続可能な社会を目指す。
○コンクリート発注量調整の新時代
/NTTドコモソリューションズ㈱　沢村乃々花
/㈱奥村組　髙橋勇平
建設業界が抱える生産性向上と環境負荷低減の課題を解決すべく、当社と奥村組がAIモデルを共同開発した。画像認識技術で、コンクリート未打設領域を高精度に判定して発注量の自動算出を実現。生産性向上と戻りコン低減によるコストの低減、およびSDGsが掲げる「つくる責任、つかう責任」の実践を目指す。
○スピーカー型振動発電デバイスによる環境発電の新展開
/京都大学　西野朋季・八木知己
/㈱JVCケンウッド・公共産業システム　杉原賢一
/㈱JVCケンウッド　村田渉
スピーカー構造を応用した新型振動発電デバイスを開発。橋梁や建設機械の振動を電力に変換し、電池交換不要の自立監視を目指す。低周波振動への追従性と高い耐環境性・量産性を備え、過酷な現場での安定運用と社会インフラ維持管理の革新に寄与する。
○レジリエントな海底インフラの構築に向けた技術開発
/東京海洋大学　野村瞬
/（国研）海洋研究開発機構　古市幹人・笠谷貴史
海底資源利用や地震・津波対策のニーズを背景に、深海コンクリート劣化試験、海底CPT装置開発、DEMによる地盤デジタルツインなどの技術開発を通じ、海底インフラの設計・施工・維持管理手法の事例を紹介する。
■技術資料
○港湾コンクリート構造物の維持管理性の効率化を目的とした高機能型塗装技術
/東洋建設㈱　湯地輝・三宅諭
/大成ロテック㈱　藤田広志
/㈱フェクト　大山潤哉
港湾施設のコンクリート構造物の塩害対策に着目し、高機能型表面保護塗料を開発した。本技術は硬化後も透明であり、「高い耐塩害性能」を持ちながら「目視点検の容易化、評価・判定の合理化」や「施工性の向上」などに寄与できる材料である。
■製品紹介
○新技術、スパイダーリフトの紹介
/エイハン・ジャパン㈱　川崎哲哉
トラック式高所作業車や、総足場を組んでの従来型高所作業では困難であった現場における問題解決、大幅なコスト削減につながる新技術が登場した。

■特集：建設機械・施工とSDGs①
○持続可能な開発目標（SDGs）とは
/編集部
○建設現場がGXを動かす
/国土交通省　岡本由仁
国土交通省が土木工事の脱炭素化をけん引するべくアクションプランを策定し、脱炭素化に資する建設機械の使用原則化等の具体的な取組のロードマップを示している。
○建物企画段階からのホールライフカーボン予測を実現
/㈱大林組　井上智晴
本稿では、建物の用途や延床面積など、わずか４項目の建物情報を入力するだけで、その建物の新築から解体までのライフサイクル全体にわたるCO2排出量とその削減見込量を予測できるシステム「カーボンデザイナーⓇ」を紹介する。
○防災・減災、国土強靭化に向けたダム再生
/鹿島建設㈱　福井直之・松本孝矢
当社は、これまで培った技術と経験を活かし、全国各地で既設ダムの再生事業に取り組む。貯水容量増大や放流設備改良など、高度な再生工事を通じて、気候変動対策と災害に強い持続可能な地域づくり（SDGs11・13）に貢献する。
○国内初、25tフル電動ラフテレーンクレーン定常導入による施工を開始
/大成建設㈱　武田伸児・萩原純一
国土交通省によるGX認定建機である25t電動ラフテレーンクレーンの運用を2025年２月に開始した。本稿では、９月までの三つの土木・建築工事への導入事例と、導入により得られた知見を従来のエンジンタイプの25tラフテレーンクレーンと比較しながら紹介する。
○新燃料「RD40」の国内建設現場への初導入事例
/大成建設㈱　大谷崇・萩原純一
高濃度のバイオディーゼル燃料は建設現場の脱炭素化への効果が非常に大きいが、現状では法令上や実務上、適用範囲に制限がある。本稿では、こうした適用範囲の制限がない、高い脱炭素効果も期待できる新燃料「RD40」を国内建設現場へ初導入した事例を紹介する。
○全設計施工物件でホールライフカーボン排出量算出
/前田建設工業㈱　久保俊輔
本稿では、2025年度より開始した全設計施工物件でホールライフカーボン排出量算出の取り組みおよび関連 技術、カーボンニュートラルへ向けた施工現場での取り組みについて紹介する。
○DXによる全棟同一品質の実現
/工藤建設㈱　金岡裕之
当社（フローレンスガーデン）は、全棟同一基準による品質管理体制を確立するため、現場DXを推進した。Log Systemを活用し、本社による遠隔チェックとマニュアル化を徹底することで、生産性向上と品質平準化、教育・顧客満足の向上を実現している。
○SDGs建築賞 常盤工業㈱本社事務所
/常盤工業㈱　中村圭介
浜松の総合建設業、当社の本社建替え計画において「地球環境」、「働く環境」、「地域環境」をテーマとし、浜松の自然エネルギーを活用したZEBを自社で設計・施工を行った。運用での『ZEB』を達成し、地域へ省エネ建築物の普及活動を行っている。
○SDGs建築賞 古平町複合施設「かなえーる」
/大成建設㈱　山本進
北海道古平町に庁舎と文化会館の機能を併せ持った複合施設を設計施工一貫デザインビルド方式で入手したPJである。北海道の公共施設で初めてZEB Readyを取得した建物でもあり、竣工後２年間の運用実績では、計画時のZEB Readyを上回る省エネ性能Nearly ZEB相当を達成している。
○SDGsを実現する施工管理システム
/菅機械工業㈱　梶谷和志
本稿では、山岳トンネル施工現場における電力削減と効率化を目的に、工種判定と設備制御を活用した省エネ型施工管理システムの概要と効果を紹介する。
■技術資料
○インフラを守る橋梁点検車の紹介
/㈱タダノ　池田克伸
橋梁点検車は高架道路・橋梁点検を目的として開発された車両であり、橋梁車道に設置した車両から点検作業者を桁下に運ぶことで安全で効率的な点検作業を可能とする。当社では、４機種の橋梁点検車を販売しており、点検する橋梁に合わせて車両を選定することが可能である。本稿では、適切な点検車を選定する際の参考となるよう、当社製品の概要と特長を紹介する。
■業界情報
○2025年９月度 建設機械出荷金額統計
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：インフラメンテナンス
○「地域インフラ群再生戦略マネジメント」の主流化に向けて
/国土交通省　伊藤瑞基
本省では、技術系職員の不足に対して、広域・複数・多分野のインフラを「群」として捉る「地域インフラ群再生戦略マネジメント（群マネ）」の検討を推進している。本稿では、群マネの概念や期待される効果等を紹介する。
○高速道路リニューアルにおける床版取替技術の開発
/鹿島建設㈱　小柳裕・寺崎竜介
道路橋の床版取替工事では、交通規制の期間や範囲を最小限とし、安全の確保なども重要である。本稿では、当社が開発を進めてきた「SDRシステム」について紹介する。
○下水道管路の損傷をAIで検出
/㈱奥村組　山口治
カメラによる下水道管路の調査では、技術者の損傷見落としなどが問題であった。ヒートマップ形式で損傷を表示する、教師なし異常検知モデルのAI損傷検出技術を開発した。
○全自動型UAVと衛星ブロードバンドインターネットを活用したインフラ遠隔自動点検システムの開発
/飛島建設㈱　勝部峻太郎・松田浩朗
筆者らは全自動型UAVに着目し、建設現場における遠隔自動運用とデータ活用に関する研究を行ってきた。インフラ遠隔自動点検システムを開発し、有効性を確認した。
○地下埋設インフラの維持管理業務の効率化・高度化支援
/㈱日立製作所　増田真也・山田耕平・飯田啓介・鈴木海斗・岡田元希・後藤諒子
社会インフラ設備老朽化の解決策として、DX技術を用いたサービスが考えられる。本稿では、当社がめざす社会インフラ保守のデジタル化事例を紹介する。
○道路陥没予防に関する最新テクノロジー
/ジオ・サーチ㈱　横田智也
本稿では、マイクロ波を用いた高解像度センサーにより非開削で正確に空洞を探査する技術と、道路陥没予防に資する最新のソリューションを紹介する。
○下水道管を新管同等に更生
/積水化学工業㈱　垣根伸次
下水道管路の老朽化対策として活用されている更生工法「SPR工法」、および新たな社会課題の解決のための新工法のラインアップについて紹介する。
○AI×環境データによる管路劣化診断
/Fracta Japan㈱　井原正晶
地下に埋設されている配管は、その劣化状態を見極めることが極めて困難である。AIと環境データを活用し、開削することなく劣化度を高精度に可視化する技術を紹介する。
○超小型振源装置による地下環境モニタリング
/㈱ウェーブレット　高橋明久
超小型振源装置を用いた弾性波探査により、従来高コストだった広範囲の地下調査を低コストで実施可能にし、地盤強度推定や埋設物検出などへの応用効果を実証した。
○社会インフラの安全かつ効率的な革新的技術
/㈱シーテック　藤本敏幸
鉄管内における塗装作業の安全性・効率・品質向上を目的に、ロボット装置を開発。遠隔操作による高精度な検査も可能とすることで、熟練技術者不足への対応を図った。
○「見えないリスクを可視化する」狭小空間に挑む国産小型ドローンの活用
/㈱Liberaware　前駿平
当社開発の超狭小空間点検ドローンIBIS2は暗所・粉塵下での安定飛行、反転回復、延長アンテナ、センサ搭載により安全・効率的な調査を実現。災害現場や下水道重点調査等で利用が進んでいる。
○高解像度Ｘ線検査装置の開発
/㈱三和製作所　齋藤雄一郎
高出力Ｘ線とGAGG検出器で、厚さ1.5m級のPC橋グラウトを高CNRで可視化する装置を開発。確度ある確定診断と記録標準化に寄与する。
■技術資料
○自動ダンプを用いた材料運搬システム
/鹿島建設㈱　服部良彦・高木優・石川貴大・福原正晃・矢冨孝治・伊勢卓矢
当社は、次世代建設生産システムA4CSELⓇの研究開発を進めており、成瀬ダムではブルドーザと振動ローラによる自動化施工の適用を推進してきた。本稿では、新たに開発した材料運搬システムについて紹介する。
○油圧ショベルによる自動掘削技術
/㈱奥村組　三澤孝史・藤沼花奈
/（国研）土木研究所　遠藤大輔
機械土工における生産性向上を目的に、効率的な施工が可能なチルトローテータを搭載した油圧ショベルを用いた自動掘削システムを開発した。
■製品紹介
○快適性と操作性を向上させた超大型建物解体専用機
/コベルコ建機㈱
当社は、超大型建物解体専用機を発売した。前モデルで高評価を得たアタッチメント設計や分解・組立性の高さといった特長に加え、快適性と操作性の向上をはかった。
○環境性能を向上させたフル電動ホイールローダー
/㈱ボルボ・グループ・ジャパン　東海林勇
当社のL120エレクトリックは高性能と環境配慮を両立し、コスト削減と生産性向上を実現。多様な推進技術とソリューションを提供し、持続可能な未来の実現に貢献する。
■業界情報
○2025年8月度 建設機械出荷金額統計
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設ロボット②
○建設現場の未来を切り拓く、人間とロボットの協働モデル
/㈱鴻池組　波多野純
当社は、ロボットメーカーや専門技術を持つ協力会社との連携を強化し、オープンイノベーションの場として「鴻池組ロボットパーク」を開設した。人間とロボットが協働する新しい建設スタイルの確立を目指す。
○「資機材自動搬送ロボット」の開発
/㈱竹中工務店　谷竜征
工事用エレベータには揚重工と呼ばれる専任のオペレータがいる。揚重工は工事用エレベータから資材を下ろして、フロアの目的地まで資材を水平搬送する場合もある。エレベータの稼働率を上げるために、水平搬送を代わりに行うロボットを開発したので、本稿で紹介する。
○建設機械の自動化・ロボット化の現状と今後の展望
/（国研）海上・港湾・航空技術研究所　田中敏成
土木学会建設用ロボット委員会建設施工小委員会では、日本国内各分野の建設機械と構成する装置や動作の自動化の現状を自動化レベルとして整理し、2024年12月に活動報告書を公開した。本稿で内容を抜粋して紹介する。
○大型遠隔操縦式草刈機による堤防除草の自動化に向けて
/国土交通省　秋田宜克・小川亮司・東陽一
堤防除草の自動化への取り組み「SMART-Grass」について、令和６年度に行った検証・実証実験内容、および現場導入に向けた取り組みを紹介する。
■技術資料
○高所作業車の挟まれ警報装置
/安藤ハザマ　市川達也・千野雅紀
建設現場における高所作業車の挟まれ事故を防ぐため、 LiDARを用いた警報装置を開発した。従来の警報装置の課題を解決し、広範囲を高精度で検知する。複数の建築現場へ展開し、安全性と作業性の向上を確認した。
○材料噴射方式の3Dコンクリートプリンティングの実用化
/清水建設㈱　小倉大季
セメント系材料をノズルから圧縮空気で噴射し、立体形状を造形する材料噴射方式の3Dプリンティング技術を新たに開発した。実現場に適用し、高さ2.2mの柱部材のオンサイトプリンティングを実現した。
○土砂運搬作業の自動化システム
/大成建設㈱　市川裕駿・遠藤亮雄
現場環境の変化に柔軟に対応可能で運用に専門知識が不要な自動化リジッドダンプを開発した。本稿で、その概要と技術的特徴、適用事例を紹介する。
○高層ビル・大地下空間の建設現場に安定した通信環境を構築
/戸田建設㈱　田中秀幸・黒瀬義機・長幡逸佳
本稿では、超高層ビルや大地下空間などの建設現場に安定した通信環境を提供する「ウェーブガイドLANシステム」について導入事例、施工方法と合わせて紹介する。竣工後の案件への適用事例も取り上げる。
○覆工コンクリート自動打設システムの開発
/戸田建設㈱　守屋健一・二宮伸二・三宅拓也・沖田陸
山岳トンネル工事における覆工コンクリート打設作業の負担軽減と安全性向上を目的に、自動打設ロボット「セントルフューチャーズ」を開発した。本稿では、その技術概要と、現場への適用事例について紹介する。
■シリーズ 令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○河川災害復旧工事における建設3Dプリンターの活用
/㈱吉光組　道勇治・高松辰男・角紀充・山際友・宮田和季
建設3Dプリンターによるモルタル製残存型枠を用いた元付工、突コンクリートでは、熟練工の型枠職人が不要となった。工期短縮ができ、職人不足・省人化対策の可能性を示した。
○仙台拡幅 箱堤高架橋のDX施工
/高田機工㈱　壽系亘平
日本最大級の箱堤交差点で実施した急速送り出し架設。4D架設シミュレーションにより計画の高度化を図り、ICTを活用して工事情報を収集・可視化し、リアルタイムでデジタルツインに再現。効率化を実現した。
○UAV自律飛行技術を活用した臨時点検の効率的な点検計画手法の検討
/アジア航測㈱　梶原あずさ・高橋秀明・若松海
目視点検よりも安全性や効率性の向上が期待できるUAVを用いて、臨自律飛行を基本とした臨時点検の飛行計画立案から点検方法、とりまとめ・評価までの一連作業を効率的に実施するための仕組みづくりを検討した。
■製品紹介
○ 空頭制限下での硬質地盤圧入を効率化
/㈱技研製作所　赤澤大輔
当社は、空頭制限下での硬質地盤圧入施工に対応する「ハンドリングシステム」AM100Bを開発した。本装置は、橋梁下などの空頭制限下において、安全性と作業効率を向上させる機能を備えている。
○ラフテレーンクレーンの電動化
/㈱加藤製作所　森山巌誉
環境配慮型製品としてディーゼルエンジンと電動モータを組み合わせたハイブリッド式ラフテレーンクレーンと外部油圧供給ユニットを開発した。本稿で概要を紹介する。
■業界情報
○ 日本建設機械工業会による「建設機械の日」制定の取り組みとその背景について
/(一社)日本建設機械工業会　松村凌太
○ 2025年8月 建設機械需要予測
/(一社)日本建設機械工業会

■特集：建設ロボット①
○桟橋下の杭列間エリアにおける点検ロボットの全・半自動の複合誘導実験
/（国研）海上・港湾・航空技術研究所　田中敏成
桟橋上部工点検ロボットについて、測線への復帰動作に限定した半自動誘導モードを新たに実装し、全自動誘導と組み合わせた複合誘導実験を実施した。本稿では、当該試みをまとめた筆者の既報から主要部を紹介する。
○水陸両用ブルドーザの施工の見える化への取り組み
/青木あすなろ建設㈱　猪原幸司・細見耕一
水陸両用ブルドーザは、浅水域（水深0 ～ 7m）を作業領域とする。施工は作業機が水中に没した状態で行われ、操作はオペレータの感性に依存する。浅水域の操作の実態把握（見える化）を目指し、データ収集・整理を行った。
○建設ロボットとの協働作業の工夫
/㈱淺沼組　田村泰史
人材不足・高齢化などの対応として、建設ロボットと人との協働作業は不可欠である。本稿では、この課題への対策として、熟練技能者の判断プロセスを定量化したシステムの研究開発成果と今後の展開について紹介する。
○ロボティクストランスフォーメーション真っ只中
/清水建設㈱　眞田拓郎・横井秀平
当社は、超大型工事への適用を見据えて、開発中の建設ロボットに「実践的」「ハイエンド」という位置づけを行っている。本稿では、「実践的」自律型の溶接ロボット、耐火被覆吹付ロボットについて紹介する。
○多様な建設ロボットを一括で遠隔操作・管理する共通プラットフォーム
/㈱竹中工務店　中川啓太郎
昨今、建設現場におけるロボットの開発・活用が活況している。それらのロボットを一元的に管理し、BIMとの連携により、ロボットの活用者の運用面における業務負担も低減できる建設ロボットプラットフォームを開発した。
○油圧ショベル自動化に向けた角速度制御
/日立建機㈱　堤芳明
/（国研）土木研究所　遠藤大輔・山内元貴
施工の自動化に向けて、角速度制御システムを開発した。本システムでは、建設機械の特性に依存しない汎用的な方式である角速度の指令で、外部システムが意図した経路への高精度な追従を実現した。
■技術資料
○宇宙探査から生まれたAI技術で土砂の状態を瞬時に把握
/東京大学　清水雄太・宮本英昭
宇宙探査で開発されたAI画像解析技術を応用し、土砂・骨材の粒径や形状分布を画像から高精度に数値化する手法を確立した。本稿では、建設現場における品質管理や資材評価を迅速かつ定量的に行う技術として、導入パッケージの具体例を紹介する。
○超硬質地盤への効率的な鋼矢板貫入技術
/㈱技研製作所　酒井直也・掛水雅也
本稿では、「硬質地盤クリア工法」について紹介する。極めて硬質な地盤や、礫径の大きな石、礫を含む地盤への、圧入工法による効率的かつ安定的な鋼矢板の貫入を可能にし、令和７年度NETIS推奨技術に選定された。
■シリーズ 令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○ICT施工で切り拓く建設現場の未来
/㈱EARTHBRAIN　村上数哉　　
Smart ConstructionⓇは、建設現場の全工程をデジタル化・最適化することで、生産性と安全性を大幅に向上させる。当社は、各種アプリケーション・デバイスの開発・提供を通じて、建設現場の革新に取り組んでいる。
○河川工事において活用したDXの取り組み
/村上土建開発工業㈱　内田滋之
工事箇所が点在し、施工時期が冬期（非出水期）に限定される工事を、効率よく安全に工期内に完成させるため、DXを活用した。当社の取り組みを紹介する。
○成瀬ダム堤体打設工事における施工の自動化・合理化について
/鹿島建設㈱　内場謙二
東北内でも有数の豪雪地帯にあり、施工期間が約７ヶ月と制限される中、国内最大規模の台形CSGダムを事業工期内に完成させた。本稿では、ICT・自動化施工を活用し、超高速施工を実現した現場の取り組みを紹介する。
○ICT施工の内製化から得られる価値
/㈱小森組　小森脩平
不安だらけの未来でも必要とされるために、建設業の喫緊の課題である生産性向上や人材育成。ICT施工の内製化を通してこれらに挑み続ける地方建設会社の実践記。
○工事データの３次元化とデジタル技術による施工管理の最適化の取り組み
/カナツ技建工業㈱　坪内規之
簡明な課題抽出、シンプルな発想、合理的かつ実用的な着想からの様々な取り組みを展開。その積極的な情報発信、現場業務の最適化へ。
○国営沖縄記念公園DXの取り組み
/日本工営㈱　渡部康祐
公園事務所の運営維持管理の課題やサービスニーズに対応するために、DX活用を検討。エッジAIや新しい自動運転サービス、XR技術の実証実験、実装を目指した。
■話題の工法
○コンクリート表層の凝結促進工法
/飛島建設㈱　折田現太
冬期のコンクリート工事における働き方改革の一環として、表層のみに凝結促進剤を散布・撹拌する工法を開発。圧縮強度等、有害な影響がないことを確認した。

■特集：建設業で働く人の健康管理
○「建設工事従事者の安全及び健康の確保に関する基本的な計画」と厚生労働省の取り組み
/厚生労働省　繁野北斗
○「建設工事従事者の安全及び健康の確保に関する基本的な計画」に基づく国土交通省の取り組み
/国土交通省　矢部健一郎
政府は、建設工事従事者の安全および健康の確保に関する施策を総合的かつ計画的に推進するための計画を策定した。本稿では、本計画の概要と、厚生労働省と国土交通省が進める主な取り組みを紹介する。
○ストレスチェック制度について
/北里大学　堤明純
本稿では、ストレスチェック制度の概要と実際について紹介する。建設現場では、ストレスチェック制度が、受け入れやすい形で運用されている。建設業で働く人の心の健康向上のため、有効に活用されていくことが望まれる。
○建設現場のメンタルヘルス対策
/建設業労働災害防止協会　岡田佳月
建設現場での労働災害を防ぐには、心身の健康管理が欠かせない。本稿では、作業前の日常的な声掛けを通じて作業員の体調変化を早期に把握し、メンタルヘルス不調や事故を未然に防ぐ取り組みを紹介する。
○建設業における過労死・過労自殺の実態からみた産業保健チームへの期待
/（独）労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所　吉川徹
建設業は特有の構造から健康障害リスクが高く、複合的ストレスによる精神障害も深刻である。中小事業場では産業保健支援が届きにくい。上限規制開始を機に産業保健チームの連携と機能強化が重要になる。
○長時間労働がもたらす健康リスク
/パナソニック ソリューションテクノロジー㈱　吉井智治
建設業が直面している問題の一つである「人手不足」は、長時間労働につながるリスクがある。本稿では、長時間労働が心身の健康に及ぼす影響について説明するとともに、問題点や課題への対処方法を紹介する。
○AIが従業員の心をケア
/㈱ティファナ・ドットコム　鷹取唯
AI搭載「メンタルヘルスさくらさん」が会話から本音を拾い、心の変化を即検知して早期フォローを実現。24時間匿名相談で建設現場の心理的安全と生産性を一挙に高め、健康経営を支える心のセーフティネットとなる。
○建設作業員向けのアンケート型体調モニタリング
/㈱奥村組　硲大智・大下和彦
熱中症対策として、タブレットを用いたアンケート型の体調モニタリングシステムを活用し、体調の可視化を実施した。１日３回、各30秒程度の入力の簡便さにより、継続性が確認され、熱中症の発生抑制に効果があった。
○猛暑対策のための最新ウェアラブル製品
/ミツフジ㈱　三寺歩　
本稿では、猛暑対策が急務となる建設現場で、作業者の健康状態を可視化する当社のウェアラブルデバイスの導入効果と法制度対応の展望を紹介する。
○改正労働安全衛生規則に則した熱中症予兆検知システムについて
/㈱Momo　大津真人
本稿では、軽量コンパクトな機器を使って現場作業員の個別の健康状態を把握し、熱中症等の兆候を早期発見する当社のシステムについて紹介する。
○ウェアラブルデバイスで作業者の安全を見守る
/㈱ユビテック　小林正幸・宮内弘一・三上集
「Work Mate」はバイタル情報を活用して労災の兆候を早期発見し、未然防止することを目指すサービスである。本稿では、建設現場での活用方法などを紹介する。
○職場における熱中症対策の強化について
/厚生労働省　労働衛生課
熱中症の重篤化による死亡災害を防止するため、労働安全衛生規則を改正し、事業者に対し、熱中症を発症した者の早期発見のための体制整備等を義務付けた。本稿では、改正の経緯や内容について紹介する。
■シリーズ 令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○鋼橋のデータ連携実装に向けた共同開発
/（一社）日本橋梁建設協会　嵯峨山剛
/（一社）建設コンサルタンツ協会　上田浩章
熱中症の重篤化による死亡災害を防止するため、労働安全衛生規則を改正し、事業者に対し、熱中症を発症した者の早期発見のための体制整備等を義務付けた。本稿では、改正の経緯や内容について紹介する。
○４次元地中モニタリング
/応用地質㈱　山内政也
地盤の硬さをリアルタイム監視できる４次元地中モニタリングの開発に取り組んだ。施工などに伴う地中の変化をモニタリングし、地下施工等に伴う地盤の緩みなどを早期に検知することで安全・安心でスムースな事業遂行をサポートできる。
○建設用3Dプリンタを用いた大型土木構造物の構築
/㈱大林組　石関嘉一・藤村博・玉井礼子・北村勇斗
筆者らは、建設用3Dプリンタを大型土木構造物の施工に適用した。3Dプリンタの活用で、施工条件に合わせたプレキャストブロックの形状合理化が可能となり、建設現場における工程短縮や安全性向上に貢献した。
○掘削工事における出来形管理の生産性向上への取り組み
/ジオ・サーチ㈱　東海林隼人・渡邉岳史
従来の試掘調査では手作業による記録ミスや工数の多さが課題となる。スマートフォンで動画撮影し、3D図面などのデータが作成可能な「ちかデジ」を開発。新設工事や災害記録など、様々な現場で活用が期待できる。

■特集：創刊60周年記念　建設機械・施工のこれから
○自動化・自律化に関するイノベーション委員会での業界対応について
/（一社）日本建設機械工業会　内田直之
当会内のイノベーション委員会にて2020年度以降、建設機械の自動化・自律化に関するテーマに取り組んでいる。その活動内容と今後の検討の方向性を紹介する。
○2030DXビジョンを実現する建設機械のこれから
/安藤ハザマ　副島幸也
当社が策定した2030DXビジョンの考えを示し、またビジョンの実現に重要な役割を持つ「デジタルツインと建設機械の自動運転・遠隔操作」について紹介する。
○自動自律化施工に向かって
/㈱大林組　仲安陸
当社は建設業界の社会課題解決に対する一つの解決手段として、「ロボティクスコンストラクション」を推進。作業のデジタル化、作業の機械化、機械操作の省人化を融合し、さらなる生産性・安全性向上と省人化を目指す。
○建設機械開発の取り組みと今後の展望
/鹿島建設㈱　穴井秀和・植木睦央
少子高齢化の対策としてi-Construction2.0の実現が不可欠である。開発コストの低減を目指して、施工者による自動化技術の開発ではなく、建設機械メーカを含んだ取り組みが今後必要だと考えている。
○山岳トンネルのオートメーション化技術の進展
/清水建設㈱　平野宏幸
「シミズ・スマート・トンネル」は、ICTやAIなどを活用して山岳トンネルにおける現場のオートメーション化を図ることで、生産性と安全性を同時に向上させる技術である。現状と今後の進展について述べる。
○遠隔化・自動化技術の活用と目指す未来
/大成建設㈱　丸山修・宮本真吾
次世代への技術継承と担い手不足に対応する遠隔化・自動化技術について、当社の開発状況と目指す今後を、土工事と山岳トンネル工事に分けて紹介する。
○40年に及ぶ建設機械・ロボットへの取り組みの紹介
/㈱竹中工務店　錦古里洋介
先端技術を用いた建設機械の高度化や新技術の開発・導入が積極的に行われている。当社が考える開発方針と、それに基づき開発・展開している事例を挙げながら、当社が考える施工のこれからを紹介する。
○あなたとつくる、つなぐ、未来へ
/コベルコ建機㈱　山崎隆典
カーボンニュートラルへの対応、省人化・生産性向上、および独自に立ち上げたテーマ「誰でも働ける現場」実現に向けた技術や開発機種に加え、当社が創立25周年を機に取りまとめた新フィロソフィーを紹介する。
○建設機械の変遷と今後
/コマツ　田中政文　　
建設機械施工をとりまく課題として少子高齢化による労働力不足、地球温暖化に起因した自然災害の復旧工事の増加、建設機械のCO 2排出量削減など環境負荷低減への要求が顕著になっている。これら課題の中で、特に注力している取り組みと目指す方向性について紹介する。
○施工現場の安全性と生産性向上を実現する油圧ショベルの技術
/住友建機㈱　中根雅敏
2025年４月に市場に導入した油圧ショベルSH200-8には、施工現場での安全性と生産性をさらに向上させるために、衝突軽減システムや新作業モード、アドバンス機能を搭載した。それらの機能の特徴を紹介する。
○建設機械の将来、そして未来
/日立建機㈱　村橋高嘉
建設機械の進歩を振り返り、建設機械そのものの進歩（二酸化炭素削減要求への対応、遠隔操作専用機の登場、運航管理技術の進歩）、およびロボットとの協調作業の実現など将来の姿を予想した。
■技術資料
○台湾で稼働中のシールドマシンを約1,800km離れた大阪から遠隔運転に成功
/㈱奥村組　張志瑄・林拓歩
シールド工法における人手不足解決のため、インターネット回線を用いた遠隔操作システムの開発に取り組んでいる。大阪から台湾のシールドを操作する実証試験で操作タイムラグ１秒以内を達成した。
■シリーズ　令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○国際標準規格の活用による建設プロセスの最適なワークフローの実現
/ ONESTRUCTION㈱　西岡大穂
労働力不足と生産性向上の要請を受け、建設業界ではBIMの活用が急務となる。しかし導入率は48.4％にとどまり、習熟負担・コスト・人材不足・ソフト間の互換性が普及の障壁となっている。BIMの国際標準規格IFCの意義と「OpenAEC」の機能・効果を考察した。
○地方建設業のDX戦略
/福留開発㈱　足達大輔
地方建設業界においては、人材不足に加え中間年齢層技術者の空洞化が深刻化している。生産性向上と若手の即戦力化を目的とした内製化でのICT・BIM/CIM活用や、建設用3Dプリンタの導入・活用について紹介する。
■業界情報
○2025年２月建設機械需要予測
/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設現場の安心・安全
○現場の安全性向上に寄与する技術
/㈱大林組　永嶋充・佐藤圭吾・松野千映・上條宏明・谷征一・堀尾訓之・岡本邦宏
建設機械の事故を未然に防止し、現場の安全性を向上させるため、当社ではデジタルツイン、CPS、AI、位置情報技術等を活用した開発を行っている。概要を紹介する。
○AIが実現する重機接触災害ゼロへの挑戦
/清水建設㈱　古川慧
単眼カメラとAI画像解析技術を組み合わせた重機接触災害防止システムを紹介する。姿勢推定技術により様々な作業姿勢を検知、障害物がある状況でも確実に人を検知可能で、低コストで高精度な安全監視を実現している。
○GNSS全球測位衛星を利用した衝突警報装置について
/㈱エスシー・マシーナリ　山尚史・栗毛野浩一
GNSS全球測位衛星「みちびき」のセンチメータ級の補正技術を使った、クレーンのリアルタイムでの衝突警報装置を開発した。
○高所作業車の規制帯逸脱事故を防ぐ製品について
/㈱カナモト　植木良・浅石秋秀・斎藤仁・守屋遼太
高所作業車の規制帯逸脱事故の防止を目的に、当社は「はみ出しまセンサー」という製品を開発した。本稿では、事故事例を基に開発した製品の変遷や今後の更なる製品改善に向けた取り組みを紹介する。
○建設機械の接触事故を抑制するテクノロジー
/キャタピラージャパン（同）　白澤博志
建設機械とのはさまれ・巻き込まれ・衝突による接触事故を回避し、建設現場の労働災害発生を抑制する技術として、油圧ショベルやホイールローダに用意されている人検知／障害物検知／作業範囲制限機能を紹介する。
○ミニショベル向け衝突軽減装置
/コベルコ建機㈱　平山道夫
当社では、現場の「安全」に対して業界に先駆けた機能開発や商品・サービスの提供を続けている。本稿では、 2022年に販売を開始したミニショベル向け衝突軽減装置「OmniEyeⓇ」について紹介する。
○安全性向上への商品やソリューションの取り組み
/コマツ　新谷了・石井健一・名村晴秀・加島勝永
人と建設機械の衝突事故を減らすため、当社は従来システムより安全性を強化した新型KomVisionを開発し、 PC200i-12に標準搭載した。本稿では、KomVisionの特徴や新たな安全サポート機能について紹介する。
○安全性と作業性を両立させる緊急ブレーキ
/酒井重工業㈱　高村春輝・遠藤涼平
緊急ブレーキ装置Guardmanはロードローラの衝突被害軽減をアシストする。ハードウェアとソフトウェアの両側面から課題解決を図り、湯気・土埃が発生するような環境下でも高い検知精度を実現した。
○積載形トラッククレーンの最新安全対策機器の紹介
/古河ユニック㈱　河田良宣
つり上げ荷重が３トン未満の積載形トラッククレーンは、平成30年２月の構造規格改正により、過負荷制限装置の装備が義務化され、折損・倒壊・転倒事故等の安全性が格段に向上した。最新の安全装置も紹介する。
○AI-driven IoTで高速道路リニューアル工事の安全管理を効率化
/MODE, Inc．道間健太郎
当社と鉄建建設が実施した実証実験について紹介する。 AI-driven IoTを活用し、保安設備の位置情報や現場カメラ映像の遠隔確認などを実現した。
○ICタグ検知とAIカメラ検知の融合による人と重機の接触事故リスク低減
/吉川工業㈱　小池直道
本稿では、作業者接近検知システム「Wアラートプラスアイ」を紹介する。従来のICタグ検知とAIカメラ検知を組み合わせ、ICを持たない歩行者の侵入対策も実現した。
○建設工事事故データベース（SAS）の活用に向けて
/国土交通省　内田悠介
建設業従事者の建設工事事故防止に向けた対策の検討・立案に活用してもらうため、建設工事事故データベースの事故データを一般に公開することとした。
■技術資料
○シールドトンネル間の新型継手の開発
/戸田建設㈱　田中宏典
/日本ヒューム㈱　浦澤康治
シールドトンネル工事の効率化に向け、新しいセグメント間継手を開発した。高度な剛性やひび割れ抑制、コンパクト設計により、小径シールドにも対応可能で、低コスト化を図っている。
■シリーズ 令和6年度インフラDX大賞にみる最新技術
○令和６年度インフラＤＸ大賞について
/国土交通省　藤本陽一
本省では、データとデジタル技術の活用によりインフラ関連の業務、組織、プロセス等を変革するインフラDXを推進し、インフラDX大賞を実施している。本稿では、令和６年度インフラDX大賞の概要を紹介する。
○建設DXで省人化と工期短縮を実現
/小澤建設㈱　古瀬渉
施工情報をデジタル化することで、工事の生産性向上を実現した。積載量管理、土砂運搬中の位置情報把握やMC機能による効率化、遠隔での現場管理、ARコンテンツを用いた現場の見える化などの事例を紹介する。
○ICT対応型水中バックホウによるリモートオペレーション
/東亜建設工業㈱　山岸雅
正確な立体形状を計測するマルチビームソナーと、リアルタイム性の高い超音波式水中カメラを組み合わせ、濁った海域でも水中バックホウの遠隔操縦を実現させた。

■特集：水中・治水等、水関連工事
○港湾におけるi-Construction・インフラDXの取り組み状況
/国土交通省　村上亮太
当省では2016年から建設現場の生産性向上を目指し、「i-Construction」を推進しており、港湾においてもICT施工やBIM/CIMの活用などを進めている。本稿では、港湾局におけるこれまでの取り組みと今後の方針を紹介する。
○「水陸両用ブルドーザー」を用いた河道掘削工事の概要
/国土交通省　石黒陽平
平成12年９月の東海豪雨で甚大な被害を受けた庄内川では、河川の水位を低下させる治水対策（河道掘削工事）を進めている。河道掘削工事では、全国に５台しか存在しない「水陸両用ブルドーザー」を使用した。
○「未来の水中工事」を世界へ発信
/青木あすなろ建設㈱　浦田隆司・飯塚尚史
当社はコマツと共同で2025年大阪・関西万博に「未来の水中工事」を出展。本稿では、水陸両用ブルドーザーから進化した水中施工ロボットが活躍する「未来の水中工事」を紹介する。
○ 浚渫工事の水中可視化システム
/鹿島建設㈱　新開貴行
バックホウ浚渫船に搭載したマシンガイダンス機能と、新たに設置したマルチビームソナーの測量結果を連携。掘削中の河床形状を即時に把握するシステムを開発した。
○ 水中遠隔操作のための高精度水中測位システム
/㈱熊谷組　平松優佑・北原成郎・古川敦
実証実験により水中無人化施工への適用可能と確認した。今後は遠隔操作に関するハードウェア・ソフトウェアを充実させ、無人化施工の開発を進める。
○ 小型水中バックホウガイダンスシステムによる水中掘削
/㈱熊谷組　村上誠弥・北原成郎・古川敦
目視確認が困難な濁水環境下で建設機械の傾き等の情報や周辺情報を合成して提供する「水中ガイダンスシステム」。性能検証で３倍の生産性向上が確認された。
○ 海域インフラ設備をROVにより遠隔調査
/東洋建設㈱　渡瀬陽信
配管内や水深100ｍ以深のような、潜水士が調査不可能な場所を撮影するにはROVによる調査が適している。本稿では、ROVによる調査事例について紹介する。
○水上ドローンでの調査の難題に活路
/㈱SeaChallenge　宮崎健
床板裏や下水道管内において、人の侵入が困難な場所での調査が課題だった。本稿では、その解決策として当社が開発した「水上ドローンシステム」を紹介する。
○水中ロボット・水中ドローンを活用したインフラ点検
/㈱ジュンテクノサービス　　
水中ドローンによるインフラ構造物等の点検が注目されている。水抜きは不要で遠隔操作が可能なため、作業者の安全を確保しながら、設備の状態を映像やデータで確認できる。本稿では、実績や課題などを紹介する。
○水中ドローンを用いた建設領域での先進活用事例
/㈱FullDepth　吉賀智司
本稿では、当社の水中ドローン「DiveUnit」シリーズを用いた水中点検技術を解説。港湾・ダム・橋梁などの現場における、安全性や能率の向上、省人化を実現した。
○衛星データを活用した漏水対策
/㈱天地人
当社の「天地人コンパス宇宙水道局」は人工衛星データとAIを活用。漏水リスクの効率的管理を可能にし、水道事業の持続可能性を支援している。
■技術資料
○新技術を活用した水処理施設の耐震補強
/㈱奥村組　齋藤隆弘・川澄悠馬・加藤清孝
八王子水再生センターでは大地震を想定した耐震化事業が進められている。本工事の課題を解消するために開発した「天井用乾式研掃装置」や「自動アンカー削孔装置」を紹介する。
○PCa躯体とPCaPC板による壁式RC造の学生寮
/㈱竹中工務店　南祐太・井上孝之・樋口満・福田久展
本稿では、PCa工法とPCaPC工法の併用による高効率施工の壁式構造の施工概要と結果を紹介する。壁式造建物の壁・床部材をPCa化し、生産性を大幅に改善した。
○天井クレーン自律化に向けた取り組み
/住友重機械搬送システム㈱　藤澤昇
労働人口の減少、3K職場回避、働き方改革の対策の一環として、将来の天井クレーン自律化に向けた取り組みについて紹介する。
■製品紹介
○カーボンネットゼロの実現に向けて
/㈱タダノ　石原敬樹
当社グループは「製品におけるCO2排出量35％削減」を目標に掲げる。本稿では、その取り組みの一つである有線式電動超大型クローラクレーンについて紹介する。
○3次元設計データ作成も可能になったスマホ測量アプリ
/㈱オプティム　坂田泰章
スマホ測量アプリGeoScanは、丁張設置やICT施工・検査対応等の実務スキルを誰でも、すぐに習得可能にした。高校生の体験会では生徒の69.6%が建設業界への関心を向上させ、人手不足解決の新たな可能性が評価された。

■特集：小規模建設現場でのICT活用
○建設現場におけるICT施工の普及拡大に向けた取り組み
/国土交通省　阿久根祐之
建設生産システム全体の生産性向上を図る「i-Construction」。その中で、建設生産プロセスにおいてICT（情報通信技術）を活用するICT施工の普及拡大に向けた取り組みについて紹介する。
○関東地方整備局における小規模建設現場でのICT活用支援
/国土交通省　古平崇
小規模な現場におけるICT施工の実施率向上のため、関東地方整備局において実施している、小規模建設現場でのICT施工普及促進のための様々な取り組みを紹介する。
○茨城県におけるICT活用促進工事の取り組み紹介
/茨城県土木部
2022年より「チャレンジいばらき簡単活用型」を始めた。小規模な工事にも対象を拡大。中小規模の建設企業が ICTを使いこなし、生産性向上につなげることが目的。
○後付けバックホウ3Dマシンガイダンスシステム
/㈱EARTHBRAIN　草深哲
低コストで従来の非ICT建機をICT建機化し、小規模土工現場でも精度と効率を向上。施工管理のデジタル化を支援し、安全性確保やコスト削減に貢献する。
○普段使いのICT施工現場アプリ
/㈱建設システム　田中克彦
生産性向上を実現する身近なツールとして多くの現場で活用されている「快測ナビ」。小規模建設現場における活用事例を交えて、3D施工データを現場に持ち出すICT施工現場端末アプリ「快測ナビ」を紹介する。
○小規模建設現場の課題と解決策
/㈱佐藤工務店　大和田弘光
i-Construction推進により、建設現場でのICT導入が進む一方、小規模建設現場では普及率が課題となっている。汎用性と高精度と経済性を兼ね備えたE三・Sで小規模建設現場のICT施工を変革する。
○ミニバックホウに3次元MG導入
/㈲高橋建設　高橋伸幸
2016年より工事の規模に関係なくすべての建設現場で ICTを活用してきた。少人数で生産性を確保するため、３次元データを活用する施工方法に転換した。
○中小規模土工に最適な3Dマシンガイダンスシステム
/㈱トプコン　本田肇
「杭ナビショベル」は、建設現場でのICT施工を支援する3Dマシンガイダンスシステム。中小規模の土木施工に最適なシステム構成を持ち、様々な便利な機能を備えている。
○小規模工事向けマシンガイダンス
/日本精機㈱　小林和也
後付けの小型バックホウ用の2D MGにより低価格、載替可能で、導入しやすく、手元の作業員が不要になる。工数低減効果と、建機との接触の危険性を低減できる。　　
○小規模ICT施工に適したバックホウ3Dマシンガイダンスシステム
/㈱hemitech　出口健作・宮原一典
小規模ICT施工の普及促進のためには、低コストかつ小型ICT建機の導入が不可欠である。本稿では、小規模ICT施工に適したHemisphere GNSS社製バックホウ3DマシンガイダンスシステムGrade Metrixについて紹介する。
○簡易的なツールで問題解決
/㈱ホーシン　川岸卓也
「i Dig2D＋準平くんⓇ」は、小型建機に後付け可能な簡易型3Dマシンガイダンス。必要な時にICT機能を活用できるハイブリッドなシステムで、機器を個別使用できる柔軟性が特長である。
○バックホウ用3Dマシンガイダンス・システム
/ライカジオシステムズ㈱　竹添明生・小林浩
小型ショベルに装着して小規模工事現場での活躍が期待される当社の油圧ショベル向けガイダンス／コントロールシステム「iCON Excavator」。その拡張機能も紹介する。
■特集：建設機械のリビルド・リマン②
○機械寿命はリセットできる
/キャタピラージャパン（同）　今井一洋
Caterpillarの「Cat認定リビルド」は、機械の主要コンポーネントを再生修理し、新車同等の性能を維持するサービス。コスト削減、性能向上、循環型経済へ貢献している。
○リマン事業による循環型社会の実現への取り組み
/住友建機㈱　駒田祥史
当社のリマン事業は、シリンダー、DPF、油圧コンポーネントを再生し、機器の性能を最大限に引き出し、長寿命化を図る。資源の有効活用と廃棄物削減も実現させる。
○リマン（再製造）ビジネスの歴史・取り組みと今後の展望
/㈱ボルボ・グループ・ジャパン　東海林勇
ボルボ建機の取り組みは、環境持続可能性を重視した再製造プロジェクトである。使用済みまたは古い機械建設の部品を適宜検査し、修復・再生することで、新品と同様の性能を持つ製品を提供する。
■製品紹介
○黒板作成を一元管理し配筋検査を効率化
/㈱アンドパッド　長濱純人・秋山友希
クラウド型建設プロジェクト管理サービス「ANDPAD」。黒板作成業務を一元管理する「ANDPAD黒板」に、配筋検査を効率化するオプション機能「配筋マーカー」を追加。
■業界情報
○2025年１月度 建設機械出荷金額統計
/（一社）日本建設機械工業会