建設機械 発売日・バックナンバー

■特集：生産性向上を実現するICT技術1
○現場の生産性向上に貢献するリモートサービス/キャタピラー/松村　秀雄
建設機械が故障によって休車する時間を短縮して現場の生産性を向上させるため、遠隔からの機械診断とソフトウェアの更新を可能にするリモートサービスを開発し、ユーザーの車両が最大の生産量と効率を上げられるよう、当社販売店がより迅速なサポートを提供できるようになる。リモートサービスは二つのサービスで構成されている。本稿では、二つのサービスの概要とユーザーのメリットについて紹介する。

○建設現場における3D施工データの作成と利活用/㈱建設システム/鈴木　淳
ICT施工の拡大により3D施工データを作成し土工だけでなく構造物にも利活用する技術者が増えてきた。3D施工データを効率よく作成するためのポイントと、作成した3D施工データを工事現場でどのように利活用するのかを解説する。またICTツールの活用が、着工前から完成までの従前手法を180度転換するイノベーション手法の紹介と技術者だけでなく作業員レベルでの3D施工データ活用の方法を紹介する。

○i-Con・CIM対応ソフトウェアと活用事例/福井コンピュータ㈱/池場　謙次
国土交通省が推し進めるi-Constructionは、2025年度までに建設現場の生産性を２割向上することを目指しており、普及・拡大が急ピッチで進む中、対応が求められている。本稿では、i-ConstructionおよびBIM/CIMを強力に支援するソフトウェア「TREND-POINT」「TREND-CORE」と導入活用事例を紹介する。

■技術資料
○九州北部豪雨災害の復旧・復興に向けて/九州大学/三谷　泰浩
平成29年７月、福岡県から大分県の遠賀川、筑後川および山国川流域が記録的な降雨に見舞われた。これを受けて九州大学では、アジア防災研究センターが中心となり、「九州大学平成29年７月九州北部豪雨災害調査・復旧・復興支援団」を結成した。本稿では、その背景、経緯、活動概要、今後の展望と課題などについて紹介する。

○地方自治体におけるICT活用工事の取り組みの紹介/静岡県交通基盤部/杉本　直也・芹澤　啓/（一社）日本建設機械施工協会/藤島　崇
平成28年度から始まったICT活用工事は、施工段階の各プロセスで３次元データを活用し、施工全体での生産性向上を目的とした工事である。ICT活用工事を普及させていくためには、工事発注件数の大多数を占める地方自治体の発注する工事での活用が必要不可欠である。ICT活用の積極的な取り組みを進めている当県の実施事例をもとに、地域特性を考慮した適用事例とICT活用工事の運用手法について紹介する。

○ICTを活用した高速道路の雪氷対策の自動化/東日本高速道路㈱/中谷　了
高速道路における雪氷対策車両の運転や機械操作に、ICTを活用して自動化する３種類の取り組みを紹介する。一つ目はタイヤセンサーを用いて冬期に出現する７種類の路面状態を自動判別し、最適量の凍結防止剤を散布するシステム。二つ目は、GPSの位置情報により凍結防止剤散布車の三つの作業を自動化するシステム。三つ目は、cm級の測位精度を持つ準天頂衛星システムを活用し、吹雪等の視界不良時や雪に埋もれた見えない障害物を回避する除雪車の運転操作システムである。

○省CO2や電力システム改革、BCPに対応する新しいエネルギーマネジメントシステム/㈱竹中工務店/茂手木直也
近年、電力システム改革や再生可能エネルギーの増加、BCPへの対応などによって、建物側でのエネルギーマネジメントのニーズが拡大・多様化する傾向にある。こうした社会動向に対し、当社では独自の企画によるエネルギーマネジメントシステム「I.SEM .」を開発した。I.SEM.は、建物または建物群の負荷予測から熱源や空調の運転最適化等を行うクラウド上に構築されたソフトウェア群と、建物側に設置された太陽光発電や蓄電池、電気自動車の充放電装置等の分散電源群を統合するハードウェアのパッケージシステムである。このシステムの導入により、今後更にニーズが高まる省CO 2やデマンド制御、非常時の自立給電を達成する。

○ICT舗装工における３次元データによる出来形管理方法/奥村組土木興業㈱/藤森　章記
ICT舗装工の導入に備えて実施したTLSを用いたアスファルト舗装の出来形計測に関する事前検証と、この成果を基に、山陰道の新設舗装工事でTLSを用いた出来形管理（TLS出来形管理）を逸早く実施した取り組み事例を紹介する。

○交通シミュレーションの都市交通マネジメントへの適用/㈱熊谷組/永田　尚人
建設企業は、開発、保有する様々な技術やノウハウを活用して住宅施設、商業施設、物流・流通等の施設から道路、社会基盤施設に至るまで幅広い分野の建設事業に取り組むだけでなく、住民の多様化する価値観やニーズに対して、人・モノなどの流れを効率化・高度化するための新しい技術を取り入れた提案を行ってきている。本稿では、ソフト技術の代表的な取り組みとして、大規模都市開発等の事業を円滑に進めるための交通シミュレーションを活用した課題解決事例を紹介するとともに、首都直下地震等の大規模災害への対応をはじめとする社会課題解決に向けての評価ツールへの発展性についても紹介する。

○ミャンマー連邦共和国初のエクストラドーズド橋建設工事を通して/東急建設㈱/鈴木　晴久
ミャンマー・ヤンゴン市南東部とタンリン地区・ティラワ地区とを結ぶ物流と旅客輸送の効率化、橋梁の安全性確保が急務となり、同橋の架け替えが都市交通事業の中で最優先事業の一つとなった。当プロジェクトは日本国無償資金協力援助として事業化が決定し、同橋を片側２車線の計４車線、および歩道を有する新橋梁に架け替えるものとして計画された。本稿では、その概要を紹介する。

○整備新幹線の雪害対策と分岐器対策/（独）鉄道建設・運輸施設整備支援機構/宮﨑　浩二
整備新幹線では、降雪量や雪質などの各地域の気象条件や地域の特徴等に応じた雪害対策を採用している。本稿では、北陸新幹線及び北海道新幹線（新青森～新函館北斗間）で採用した雪害対策のうち、鉄道線路の対策と分岐器部の対策を紹介する。

■話題の工法
○築60年超のダム改良工事における堤体削孔工法/大成建設㈱/金木洵太朗・大西　仁志・平山　哲也・山本　稔
近年、全国各地で水害が頻発・激甚化しており、ダムはこれら水害の被害軽減に重要な役割を果たしているが、気候変動や社会環境の変化に伴い、新たな治水・利水の課題が発生してきている。しかし、新規ダム建設には多大な費用と時間がかかり、良好なダムサイトも少なくなってきていることから、既設ダムを改良し有効活用する必要性が高まってきている。本稿では、ダム再開発事業の五十里ダム施設改良工事において、これまでに実施した堤体削孔工法及び無人化施工機械技術について紹介する。

○小型施工機を用いた耐液状化格子状地盤改良工法/㈱竹中土木/小西　一生
東日本大震災以降、既設住宅地など狭隘地での液状化対策需要が高まっている。本稿では、格子状地盤改良による液状化対策工法「TOFT工法」と、狭隘地に対応し自動化施工を実現した小型機械攪拌工法「スマートコラム工法」について紹介する。

○MR技術を活用したトンネル維持管理システム/㈱鴻池組/長沼　諭/㈱インフォマティクス/金野　幸治
MR技術を活用したトンネル維持管理システムについての特長と概要、役割などについて紹介する。

■業界情報
○2018年10月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：大地震対策におけるさまざまな情報と技術
○大地震対応の倒立振子併用型TMD制震装置「ペアマスダンパー」/㈱大林組/吉田 治
近年、長周期地震動対策など大地震にまで効果を期待する大質量TMDを用いた制振構造が実際の超高層建物に採用され始めている。長所も多いが課題も多いが、これらの課題を解決できる技術として、当社では倒立振子併用型TMD制震装置「ペアマスダンパー」を開発した。

○大地震にも安定した性能を発揮する耐震ブレース/安藤ハザマ/古谷 祐希・伊藤 隆之・牧田 敏郎
大地震に対して、損傷を防ぎ、継続して使用できる耐震性能の高い建物が求められている。大型の物流施設、ショッピングセンターやオフィスビルでは、耐震性能の向上の一つとして、地震時の建物の変形を小さく抑える効果がある鉄骨ブレースを耐震ブレースとして使用することが多い。本稿では、当社で開発した「安藤ハザマ座屈拘束ブレース（AH-BRB）」について紹介する。

○多重防潮堤による津波減災効果の検討/東京理科大学/二瓶 泰雄
巨大な防潮堤を単体で設置するのではなく、背の低い防潮堤をいくつか配置する“多重防潮堤”による津波減災効果を紹介する。木製の防潮堤模型を用い、防潮堤の勾配や高さ、間隔等を変化させて防潮堤の越流量を算定するとともに、背後地の家屋被災特性に関係する流体力等を求め、各種条件下にて比較・検討した。

○加速度センサを用いた建物の構造健全性診断技術の開発/東急建設㈱/伊丹 十夢・千葉 一樹・豊嶋 学
建物にセンサを設置することで、建物の構造健全性を評価する構造ヘルスモニタリングが注目されている。当社でも地震時における被災度判定及び継続的に建物の健全性をモニタリングするシステムを開発した。本稿では、その概要を紹介する。

○特定天井に対応した天井耐震工法の開発/戸田建設㈱/稲井 慎介
これまで東北地方太平洋沖地震を初めとする大地震において、天井の落下被害が多数報告されている。「門天工法」は、門型の部材を用いて地震時の天井落下被害を防ぐ天井耐震工法で、従来工法で使用される多数の斜め材が不要となるため、天井内に多数の配管やダクトがある場合でも容易に施工が可能である。

○地震ハザードステーション（J-SHIS）の開発/（国研）防災科学技術研究所/藤原 広行
将来日本で発生する恐れのある地震による強い揺れを予測した「全国地震動予測地図」とその情報を公開するために開発された地震ハザードステーションJ-SHISについて紹介する。

○地震の性質を知って危険に備える/名古屋大学/山岡 耕春
日本列島では、国土のどこにいても地震に対する備えを欠かすことはできない。いわゆる先進国の中でもこれだけ地震が頻発する国はない。本稿では、日本列島に住む以上は宿命とも言える地震に関する基本的でかつ重要な性質について紹介する。

■技術資料
○道路空間の地下化が魅力的な都市を創造する/立教大学/田島 夏与
トンネル施工と自動車そのものの技術進歩は、20世紀であれば高架で建設されていた道路を地下に建設することを可能にした。このことは、特に高密な土地利用が都市部において、地表部での空間利用に新たな可能性をもたらしている。2018年５月に地下化ルートが示された首都高速道路の日本橋付近区間と立地条件が類似した米国ボストンのビッグディッグ事業を例に、道路空間の地下化が地表の都市空間にもたらす魅力を紹介する。

○低炭素社会実現に向けたZEBとスマートコミュニティ/大成建設㈱/松本 久美
エネルギー分野の課題解決のために、当社では早い時期からZEBの普及を目指してきた。本稿では、日本におけるZEBの政策やZEB事例とともに、地域全体の低炭素社会への取り組みであるスマートコミュニティの取り組みについて紹介する。

○生産性と安全性の向上を目指した不整地運搬車の自動走行技術/㈱熊谷組/宮川 克己
最近の自然災害は激甚化する傾向にあり、日本各地で人命や社会インフラに多大な影響を及ぼしている。このような大規模な災害が発生した際は災害地の早期復旧が求められるが、被災直後の復旧時における二次災害の恐れがある場合は無人化施工が大きな役割を果たす。また、2016年度より導入されたi-Constructionと相まってICT技術を用いた建設機械を用いた無人化施工システムは飛躍的に発展している。本稿では、無人化施工システムを応用し生産性と安全性の向上に寄与すべく建設機械の自動化開発について紹介する。

○作業船の動揺安定移乗装置「６軸減揺桟橋」の開発/東亜建設工業㈱/保利 敏之・今村 一紀・田中 孝行・那須野陽平
洋上風力発電事業では、発電設備への安全な移乗方法が課題とされている。当社は、洋上構造物への安全な移乗を目的とした「６軸減揺桟橋」の開発を行っている。「６軸減揺桟橋」の概要と、海域試験を通じて検証した油圧式モーションベースプロトタイプの水平保持性能について紹介する。

○インバート変位計測システムによる実トンネル隆起観測と対策工/東日本高速道路㈱/宮沢 一雄/㈱大林組/秋山 剛史
トンネルの変状に対し、天端沈下と水平内空変位を測定しているが、本来は下面からの鉛直変位も監視すべきである。しかし、建設および供用中の路面の変位を計測することは困難である。そのためインバート部の変位を計測できるシステムを開発した。

■業界情報
○2018年８月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会
○2018年９月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：IoTを活用した建設機械、建設現場の安全技術
○重機の緊急停止装置「WSシステム」/㈱NIPPO/相田 尚
舗装現場においては、重機との接触事故は重篤災害に繋がる可能性が非常に高い。当社では従来からある知らせる安全機器から、重機側のセンサによって止める技術を、４年前から展開している。本稿では、重機の緊急停止WSシステムの概要を実用例を交え紹介する。

○転圧機械の接触事故防止対策/大林道路㈱/池田 恭平
本装置は、障害物を測域センサで検出し、ローラの走行を停止させる安全装置である。従来までは、警報音を鳴らし周囲へ注意を促すものが多かったが、本装置の活用により、障害物と接触する前にローラを自動で停止させることが可能となった。

○ICT導入によるクレーン作業の安全性向上/東洋建設㈱/横山 浩司
クレーンカメラ映像検知システムは、クレーンブーム先端に設置したカメラの映像から画像認識により作業員を検出し、クレーン操縦者に、吊荷付近へ作業員が近づいたことを通知するシステムである。その他港湾工事でICTを活用した安全技術を紹介する。

○トンネル掘削時に切羽映像で崩落予兆を瞬時に検知する装置/㈱大林組/藤岡 大輔
筆者らは少ない計算量でリアルタイムに解析が可能な画像処理技術「背景差分法」を活用した崩落検知システム「ロックフォールファインダー」の開発を行ってきた。本稿では、同システムの概要とその試行事例を紹介する。

○建築・土木業向けスマートインフラソリューション/㈱日立ソリューションズ/賀川 義昭
空間情報に関するソリューション「GeoMation」の中で建設現場において案税制向上に寄与する二つのソリューション「作業員安全支援ソリューション」および「屋内位置把握ソリューション」を紹介する。

○デジタル画像で切羽作業の安全を確保/大成建設㈱/谷 卓也
高速撮影した画像のリアルタイム処理および画像認識技術を適用し、トンネル切羽の肌落ちを監視・警報する装置を開発した。専業の切羽監視員と機械の目で、切羽作業における安全確保を支援する。

○旋回規制バックホウの開発/大成建設㈱/森田 泰司・青木 浩章・片山 三郎／㈱アクティオ/太田 八生
近接構造物方向への旋回禁止帯に旋回操舵した場合、バックホウの油圧回路を制御し、その手前で、旋回禁止帯へは旋回しないよう旋回規制を掛けるシステム。

○カラートラッキングを用いた吊荷旋回制御装置の開発/戸田建設㈱/鈴木 信也
ジャイロトルクによる吊荷の方向制御の能動制御にカラートラッキング手法を用いて、吊荷を目的の位置で正確に静止させられる旋回制御装置を開発した。

○機械周囲監視システムKomVisionによる安全性向上/コマツ/栗原 毅
建設・鉱山機械が稼働する現場では、安全性を高め、すべてのオペレーターが安心して作業が進められるような製品を提供することが喫緊の課題になっている。当社では機械周囲監視システムKomVisionの標準搭載を進めており、より多くの現場に安全を届けることを目指している。本稿では、その特長と設計思想について紹介する。

○ユーザーの期待を上回る高性能で開発された次世代型油圧ショベル/キャタピラージャパン（同）/大友 将也
当社は油圧ショベルの新モデル開発において、全ての面でデザインを一新し、ICT機能を盛り込む事は勿論、多数の新しいシステムの採用を図った。また、様々な要望を抱える全てのユーザーに対応できるモデルラインナップを構築し、次世代油圧ショベルとして、ユーザーの期待を上回る２モデル、Cat336GC／336を導入した。

○衝突軽減システム「K-EYEPRO」レポートサービス/コベルコ建機㈱/貝磯 修平
当社は以前から建設現場の安全を実現すべく油圧ショベルの危険回避に取り組んできた。2017年には事故０を目指して、建設現場で衝突の危険性がある時に減速、停止する機能K-EYEPROを20tクラスの2014年排ガス規制対応モデルのオプションとして設定した。K-EYEPROが働いた実績の情報を建設現場の安全管理者が把握して効果的な安全教育・指導が出来るよう、レポートサービスを提供しており、本稿では、その内容を紹介する。

○油圧ショベルと人との接触事故低減を目指した周囲監視装置/住友建機㈱/加藤 英彦
油圧ショベルと人との接触事故を防止するため、油圧ショベルメーカー各社が機械周囲の監視装置を開発し搭載している。本稿では、当社がオフロード法2014年基準適合型油圧ショベル（７型シリーズ）に搭載した「お知らせ機能付周囲監視装置（FVM2）の概要について紹介する。

■技術資料
○水中3Dスキャナーを活用した河川港湾インフラの維持管理・点検技術/いであ㈱/古殿 太郎・西林健一郎・大野 敦生
水中構造物の変状や地形変化は、流速の速い水衝部や災害後の濁水中で発生することが多い。高流速水域や大水深、濁水中でも水中3Dスキャナーにより効率よく破損・変状の位置・形状・サイズを概査できる技術を開発した。さらに水中と陸上の3Dモデルおよび地層構造を統合して一元化し、空間情報を可視化した。

■話題の工法
○既設RC柱における曲げ補強工法の開発/㈱奥村組/松本 恵美・山口 治・三澤 孝史
既設RC柱に対して、柱の軸方向および周方向の補強鋼材に高強度鉄筋を使用し、吹付けモルタルで既設柱と一体化することで、RC巻立て工法に比べ補強厚さを1/3程度に低減できる曲げ補強工法を開発した。

■特集：大地震に備えた液状化対策
○HCP工法の概要と適用事例/戸田建設㈱/田口 智也
静的締固め固化改良工法「HCP工法」は、液状化対策のための「砂杭」と沈下抑止のためのコンクリート杭「固化杭」を同一の施工重機で構築することで、液状化地盤におけるパイルド・ラフト基礎を合理的に構築することが可能な工法である。本稿では、工法の概要、施工・品質管理を説明し、実施事例を紹介する。

○埋立地盤に打設された丸太の長期耐久性評価/高知大学/原 忠
埋立地盤内に約50年間使用されてきた丸太の長期耐久性を調べ、液状化対策工法として地盤中に丸太を打設する場合の生物劣化の影響を評価した。その結果、常時水面下に存在する埋立地盤内に打設された丸太は生物劣化が生じず、長期間機能を保持することが確認された。

○砕石地盤改良エコジオ工法/三重大学/酒井 俊典/㈱尾鍋組/尾鍋 哲也・大石新之介
狭小な場所での施工が可能な小型の地盤改良機を使用し、所定の断面を有する連続した砕石改良体を地盤内に構築できるよう、ケーシングパイプを用いて施工をが行える小型砕石地盤改良機（エコジオ工法）の概要、ならびに液状化被害が確認された地盤を対象としたエコジオ工法の透水性改良効果の検証結果について紹介する。

○脈状地盤改良工法/ライト工業㈱/荒木 豪/東日本旅客鉄道㈱/滝沢 聡/（公財）鉄道総合技術研究所/井澤 淳
脈状地盤改良工法は、動的薬液注入により地盤内に改良脈を作成し、対象地盤を効率的に密実化させる液状化対策工である。従来工法と比較すると低改良率であるため、低コスト化・工期短縮が可能となる。

○マイクロバブル水液状化対策工法/佐藤工業㈱/永尾 浩一
マイクロバブル水液状化対策工法は、微細な気泡で地盤を不飽和化し、地震時に発生する過剰間隙水圧を抑え液状化を抑制する工法である。本稿では、マイクロバブル水注入による飽和度低下と効果持続性を確認した試験施工例を紹介する。

■技術資料
○交通プロジェクトの経済効果計測とその利用法/神戸大学/小池 淳司
交通プロジェクトの経済効果とは何か？あるいは、どのように計測しているのか？を解説することで、交通プロジェクトの経済効果の計測の意義と利用方法を紹介する。

○セメント量の少ない高流動コンクリートでコンクリート工事の生産性を改善/㈱大林組/桜井 邦昭・西浦 秀明・黒川 尚義
特殊増粘剤を用いることで、一般的な建設工事に用いられる普通コンクリートと同等のセメント量で高い流動性と充填性を確保できる革新的な高流動コンクリート「ニューロクリートNeo」を開発した。本稿では、ニューロクリートNeoの概要と適用事例を紹介する。

○鹿野川ダムリニューアルにおける水中機械化施工/安藤ハザマ/副島 幸也
鹿野川ダムでは、既設ダムを運用しながらの取水設備改造を行った。減圧症などのリスクを持つ危険な潜水作業を削減するため、様々な機械化に取り組んだ。本稿では、水中チッピングマシン「あざらし」の開発経過とその施工について紹介する。

○水中土木工事へのROV適用の取り組み/五洋建設㈱/杉本 英樹
当社における水中構造物点検用ROVの実証試験の概要や、国土交通省の公募で開発したダム用ROVの概要と、港湾工事の水中機械施工の現場に試行導入した結果について紹介する。

■話題の工法
○大型風車組立リフトアップ工法/㈱大林組/江副 誉典・三輪 敏明/㈱巴技研/五十畑登
風車の大型化に伴い、風車組立の従来工法では、1,200t級クレーンが使用されている。しかし、このクレーンは台数が少なく調達が困難である。ウインドリフトは1,200t級クレーンを使用せずに、リフトアップ方式で風車を組み立てる工法である。本工法は、クレーンの調達リスクを解消し、最小限の施工ヤードで組み立てが可能なため、造成工事量が縮減し、建設コストの削減と環境負荷の低減を実現した。さらには、従来工法と比べて風に強いため、風による作業中止などの工程遅延リスクの軽減と安全性の向上につながった。本稿では、本工法の特長や概要を紹介する。

○分散剤を用いた高品質な深層混合処理工法/兼松サステック㈱/平野 聡
セメントスラリーに分散剤を添加し、改良体の品質を向上させることを特徴とした「ファインパイル工法」をベースに適用範囲を拡大し、中規模の非住宅や工作物に特化した深層混合処理工法「ファインパイル工法Civ.」を開発した。

○トンネル覆工コンクリート給水養生工法/大栄工機㈱/坂田 晴紀
本技術は、セントル脱型後覆工コンクリートの保温・湿潤養生を行う技術で、従来は、乾燥収縮低減剤で対応していた。本技術の活用により、覆工コンクリートの保温・湿潤状態の確保が確実にできるため、ひび割れを抑制することで、品質向上が図れる。

■製品紹介
○移動式木材破砕機/オカダアイヨン㈱/和泉 伸
1980年に環境リサイクル関連機械の販売を開始した後、市場からの要望であった“簡単に移動でき設置が可能な木材破砕機”を米国より輸入し販売することで、今日まで需要に則した破砕機をユーザーに提供し、リサイクルの一役を担ってきた。本稿では、現在、当社が取り扱っている木材破砕機及び材破砕アタッチメントについて紹介する。

○大断面トンネルの急速施工を実現するドリルジャンボ/古河ロックドリル㈱/宮越 征一
近年増加している大断面トンネルの急速施工を実現する新型ドリルジャンボについて紹介する。

■業界情報
○2018年7月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設現場における省力化技術２
○コンクリートの品質と打設作業の生産性を向上させる「かる楽バイブレータ」/㈱大林組/上垣 義明/エクセン㈱/岡本 敏道・井上 和
振動体を軽量化することにより生産性を向上させるとともに、振動体の先端形状を工夫することで振動が下方にも伝播し、品質向上も期待できる軽量バイブレータ「かる楽バイブレータ」を開発したので、その概要と性能について紹介する。

○プロジェクションマッピングによる山岳トンネルの掘削管理/清水建設㈱/青野 泰久・竹内 啓五・中谷 篤史
山岳トンネルの掘削管理は比較的原始的な方法で行われており、省人化、省力化、安全性の向上が課題であった。これらの課題に対し、3Dスキャナの計測結果から作成した掘削具合を示す画像を照射し、情報を直接視認しながら掘削を行う施工方法を開発した。本稿では、施工方法の概要、実施事例について紹介する。

○鉄筋結束ロボット「T-iROBO Rebar」の開発/大成建設㈱/高橋 要/千葉工業大学/西村 健志
建設業は「少子高齢化」を背景とする技能労働者不足の顕在化、「生産性」の停滞という問題が切迫している。本件は機械化の進まない躯体工において、ロボット化による単純繰返し作業や苦渋作業からの開放及び生産性の向上を目的とするロボット開発である。

○「トンネルフェイステスター（TFT探査）」による長距離切羽前方探査の省力化/安藤ハザマ/中谷 匡志
「トンネルフェイステスター（TFT探査）」は、実用的な計測と簡便な解析により、掘削作業に影響を与えることなく長距離の切羽前方探査が可能である。本技術を実際の山岳トンネルにおいて連続的に適用し、得られた結果と実際の切羽で確認された地質状況を比較し、予測精度の検証を行った。

○音声入力機能を有した水準測量支援アプリケーションを用いた業務効率化/㈱熊谷組/石濱 茂崇
当社では、現場業務の省力化の一環として、建設現場で日常的に行う水準測量に着目し、より効率的に測量業務を進めるための支援アプリケーションとして、音声入力機能を有した「VOISL（ボイスル）：Voice Input System for Leveling」を開発した。本稿では、VOISLの機能と現場での適用状況を紹介する。

■技術資料
○軽さを活かした木質新素材の可能性/秋田県立大学/佐々木貴信
新しい木質材料であるCLT（直交集成板）は建築に限らず土木分野での需要も期待されている。本稿では、橋梁の床版としてのCLTの適用可能性について、林道や農道の小規模な橋梁を対象として検討した。

○多くの難条件を克服する大断面シールド施工/首都高速道路㈱/小島 太朗・菊地 勇気
高速神奈川７号横浜北線の馬場出入口の施工を行った。急勾配・急曲線・小土かぶりの施工条件が特徴であったＢランプシールド、発進直後に送電鉄塔の直下を掘進したＤランプシールド、北線の本線が開通した後に掘進および到達を行ったＡランプシールドの対策と結果を紹介する。

○ICTを活用した盛土の締固め管理技術/安藤ハザマ/永井 裕之・三反畑 勇・西尾 竜文/東京理科大学/菊池 喜昭・龍岡 文夫/富山県立大学/兵動 太一/酒井重工業㈱/内山 恵一・眞壁 淳・小薬はるな
近年自然災害による道路や鉄道の盛土、宅地造成盛土やため池提体などの崩壊が増え、主要因の一つに締固め不足が挙げられる。従来の盛土品質管理で主流であった乾燥密度と含水比の管理に加えて、最適飽和度を基本に飽和度を管理する新たな締固め管理法が提案されている。筆者らは既知の含水比に対してリアルタイムで面的に土の乾燥密度と飽和度を推定する手法の確立を目指した。

■話題の工法
○地中拡翼型の地盤改良工法/WinBLADE/大成建設㈱/藤原 斉郁
近年、老朽化に伴うインフラの再生や建物のリニューアルなど既設構造物を活かす取り組みへのニーズが高まり、地盤改良技術においても狭隘部や建物直下地盤に対応した工法が求められてきた。当社のWinBLADEは、そうした社会的要請に対応した工法で、その概要を紹介するとともに、施工形態の一つとして既設建物内にて床スラブに設けた小孔より、直下地盤に改良体を造成した事例について紹介する。

○既存天井の落下防止対策技術/清水建設㈱/松原 正芳・諸星 玲子
著者らは既存天井を残置し、施設を使いながら補強工事を行い、地震後の施設の機能維持を図ることを目的として、既存天井を対象とした「グリッドサポート工法・フェイルサポート工法.」を開発した。本稿では、そのうち天井面下に格子状に配置された鋼材と落下防止ネットを組み合わせて天井の落下防止として機能する「フェイルサポート工法」の概要や特徴並びに施工手順等を紹介する。

○大深度・高水圧下での凍結工法による地中接合部の拡幅/東急建設㈱/高松 伸行
このたび行われた隅田川幹線流域の工事で、大深度・高水圧下での凍結工法による地中接合部の拡幅を試みた。凍結工事は、国内下水道工事としては最大規模の3,700m 3の凍土を造成する。本稿では、凍結工事およびセグメント拡幅工事について紹介する。

■製品紹介
○安価なGNSS受信機で現場測量作業に貢献/㈱アカサカテック/山田 一幸
多くの土木現場の測量ではGNSSの普及率が少ないといえる。その理由の一つとして機材が高額なことが考えられる。機材コストを削減するために安価な１周波GNSS受信機を開発した。本稿では、そのメリットをコンテンツで最大限活用するシステムを紹介する。

○“ドローン・自動計測対空標識・画像解析クラウド”の測量総合ソリューション/エアロセンス㈱/嶋田 悟
AEROBO測量2.0はドローン測量に必要な機体、フライトコントローラー、対空標識、データ処理システムをトータルで提供し、標定点測量から空撮、データ処理までを自動で行うコンセプトを有する製品である。本稿では、測量に要する工数と時間を大幅に効率化する本製品の特長と実績について紹介する。

■業界情報
○2018年6月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設現場における省力化技術1
○資材搬送を省力化する支援ロボット/㈱竹中工務店/永田 幸平
資機材運搬は必要不可欠であるものの、高度なスキルを要しないため自動化が強く求められる作業である。建設現場では、これまで重量のある建設資材を大量に運搬するために、１台ごとに人が押して運んでいた。時間がかかり、体力も消耗する重労働であるため、労働環境を改善するためには、自動搬送ロボットが要望されていた。

○高効率な外壁検査システム/㈱大林組/土井 暁
頻出する外壁タイルの落下事故の問題を解決するために、安全で、効率が良く、検査精度の高い自動化システムの開発が求められている。そこで、検査効率の向上を図るために左右に伸縮する検査アームを考案し、新たに開発した自動化検査システムに採用した。筆者らが新たに開発した自動化システムを実建物の外壁検査に採用し、従来の人による検査結果と比較した。その結果、一定条件の下での検査効率と検査精度は、実利用に十分な性能を保有していることを確認した。本稿でその論旨をまとめた。

○橋梁側面を自動点検する自走式ロボットカメラの開発/三井住友建設㈱/梅津 健司・藤原 保久・玉置 一清
橋梁上部構造の側面・下面全域に対し、高欄上を自動移動しながら首を振って連続的に隈なく撮影する点検ロボットカメラを開発した。本稿では、その機器の概要、特長を述べ、実橋にて行った実証試験結果について紹介する。

■技術資料
○熊本地震における道路トンネルの被害と今後の耐震対策/首都大学東京/砂金 伸治/（国研）土木研究所/日下 敦
本稿では、熊本地震における道路トンネルの被害状況を概括するとともに、これまでの道路トンネルの地震被害状況や得られた知見等をもとに検討した道路トンネルに関して耐震対策を行う場合の考え方について紹介する。

○高速道路における地震被害と地震リスクマネジメントによる被害軽減効果/九州大学/松田 泰治
平成28年熊本地震の被災経験を受け平成29年に改訂された道路橋示方書・同解説V耐震設計偏では断層変位に対する配慮が盛り込まれた。現在、新たに建設中の阿蘇大橋では断層変位を考慮した設計が導入されている。今後は南海トラフなどの巨大地震等を念頭に置いた発災直後の緊急体制の充実を図り、更なる被害の軽減を目指す必要がある。本稿では、その論旨をまとめた。

○自然災害軽減のためのヒト・コト・モノ/岐阜大学/髙木 朗義
当大学と岐阜県が「清流の国ぎふ防災・減災センター」を設置し、豪雨災害軽減のための地域の連携を目的に、人材育成とその仕組みづくりに注力している。育成した人材の活躍の場となる地域防災ネットワークづくりに努めることで、同センターは自助・共助の促進による地域防災力の向上を目指す。本稿では、その概要と実際の役割を紹介する。

○アプリ提供による建設機械の安定稼働：ConSite/日立建機㈱/猪瀬 聡志
技能労働者の激減、後継者不足などが原因で、建設現場では高度な診断が出来る技術者の確保・育成が深刻化している。当社では、若年層への技術の継承に有効な手段としてスマートフォン・アプリに着目し、経験の浅い技術者でも熟練者並みに異常検知、故障診断ができ、顧客にとって最も有利な選択肢の提案を可能とするサービスソリューションConSiteを開始した。本稿では、その要諦についてまとめた。

○橋梁や建物の維持管理活動を効率的に行うモニタリングシステム/オムロンソーシアルソリューションズ㈱/高瀬 和男・西田 秀志
IoTやAIなどを礎にした交通制御インフラに関するICT技術が進化する中で、道路、トンネル、橋など社会インフラの高齢化による劣化問題は緊急かつ早々に解決すべき課題として刮目されてきた。省電力化を図ったワイアレスセンサを活用した屋外で長期使用可能な遠隔モニタリングシステムを開発し、橋梁の健全性評価を実施してきた。本稿では、計測方法や計測データの収集・統計方法、データからの劣化判断方法などモニタリングシステムの概要を紹介する。

■話題の工法
○さまざまな大きさの地震に対応できる制震工法/㈱大林組/岸 浩行・堂地 利弘・内海 良和
本稿では、中小地震には高い剛性を有して耐震性能を向上し、大地震時には制震効果を発揮するブレーキダンパーと中小地震から大地震まで制震に効果的なオイルダンパーを交差して組み合わせた省スペース型のダンパー「クロスダンパー」を紹介する。

■製品紹介
○自在型アイボルト使用による安全性向上/㈱キトー/池尻 泰志・税所 謙一
安全・安心に対する意識が高い日本においても、実際には危険な作業が潜んでいる。本稿では、その一つであるアイボルトによる「横つり」「引き起こし」「反転」作業にフォーカスした。「キトーリフティングポイント」の発売により、建設業、製造業をはじめとする重量物を扱う現場で日常的に行われている「横つり」「引き起こし」「反転」作業をより安全に行うことを可能とした。

○遠隔操作による通信の無人化施工設計/東京通信機㈱/松本 實
本稿では、無人化施工で重機などを遠隔操作するための送信機に特化した最新の遠隔操作用リモコン装置（Hetronic社の無線リモコン）について紹介する。

○油圧ブレーカの構造・原理、キー技術について/東空販売㈱/豊福 徹也・橋本 正治
建設・土木工事に不可欠な油圧ショベルは、先端に各種アタッチメントを装着する事で様々な作業が可能になるが、本稿では、その中でもコンクリートや岩盤破砕等に使用される油圧ブレーカについて、その歴史・生い立ち～構造・原理～キー技術を紹介する。

○掘削・解体工事に活用される超大型油圧ブレーカ/古河ロックドリル㈱/井上 節
鉱山・土木・構造物解体現場等で使用される油圧ブレーカの大型化が進む中、破砕性・耐久性・低騒音といった性能向上が求められている。本稿では、新開発の超大型油圧ブレーカの紹介とともに、試験実績と工事現場における活用事例を紹介する。

■業界情報
○2018年5月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：道路工事で活躍する機械と工法
○道路舗装技術の最近の動向/㈱NIPPO/竹内 伸・梶原 覚
建設業界は、将来の担い手確保・育成、生産性向上という、課題に向け取り組みを始めた。魅力ある業界、企業にするべく、道路舗装技術の最近の動向として、機械、ICT・IoT、安全対策に関する、当社の取り組みを紹介する。

○道路工事に劇的な改善をもたらす振動ローラ/㈱日立建機カミーノ/海藤 勉
市街地での工事では、低騒音化、燃費の低減やリサイクル性への配慮が必用である。当社が2015年９月に発売したZC35C-5等の４種類の振動ローラは、排出ガス規制への対応を図るとともに、安全性、作業性、信頼性、メンテナンス性、環境性の向上も実現した。本稿では、こうした社会的要請に対応した振動ローラについて紹介する。

○最新の大型アスファルトフィニッシャ/住友建機㈱/冨田　幸宏
アスファルトフィニッシャは、海外、特に新興国においては大型・超大型機が、需要の大半を占める。昨今、大型機の施工能力と中型機並の利便性の双方を求める声も高まっている。本稿では、主に中国市場の稼働状況から、大型機の最新動向を紹介する。

○安全性の向上、作業環境の改善及び省エネ性に配慮した排ガス規制適合の新型路面切削機/酒井重工業㈱/児玉　桂佑
近年の道路工事では作業機能だけでなく、安全性はもちろんのこと作業環境や利便性の向上、さらに省エネ性が求められる。本稿では、道路切削工事における問題点や利便性に配慮し開発された平成26年排ガス規制対応の新型路面切削機を紹介する。

○道路舗装工事を革新するアスファルト舗装２層連続施工/ヴィルトゲン・ジャパン㈱/谷岡健一郎
建設業界における技術革新がつづく現在、道路舗装工事においても、より効率的で精度の高い施工方法が追求されている。本稿では、アスファルトペーバの老舗メーカーであるドイツ・フェーゲル社が開発した２層連続舗装施工技術のInline Pave（インラインペーブ）について紹介する。

○情報化施工（GNSS）によるアスファルトフィニッシャ制御/大成ロテック㈱/越村　聡介・三沢　俊平/㈱トプコンソキアポジショニングジャパン/熊本　康明
国土交通省の発表した「i-Construction」への取り組みによりさらに拍車がかかり、３次元データを活用した情報化施工は定着してきている。本稿では、GNSSを利用したアスファルトフィニッシャの概要、およびトプコン社製の最新の技術について紹介する。

○自動ブレーキアシストシステム/鹿島道路㈱/野田　哲也
建設業においては、建設機械関連災害の防止に監視装置や警報装置について多くの技術が開発実用されている。しかしながら今なお重機との接触事故は根絶されていない。要因としてはヒューマンエラーによるものが主であり、ローラにおいては後退操作時に振り返って目視により後方を確認するため無理な姿勢となり、操作の遅れや判断ミスにより事故に繋がることが懸念される。本稿では、舗装作業に用いる転圧ローラの後退操作時の接触事故防止を目的としたブレーキアシストシステムを紹介する。

○土木建設に革命をもたらすICT対応の3DMC/㈱ボブキャット/竹田有志朗
当社ではICTに対応可能なスキッドステアローダ・コンパクトトラックローダとグレーダ・ドーザアタッチメントを展開している。いずれも、狭い場所での360度旋回が可能なほか、油圧を使用した各アタッチメントを装着し様々な専門作業を可能にし、過酷な作業に耐えうる堅牢性、油圧性能、オペレーター本位の快適な操作性を有する。本稿では、その特徴を紹介する。

○市街地・住宅街で活躍する環境対応の集塵式エンジンカッター/㈱やまびこ/青野 明
コンクリート切断時の粉塵が舞い上がる対策が必要とされる環境下で、粉塵を自吸する機能を備えた「集塵式エンジンカッター」が注目されている。2015年に発売した混合燃料式の「ECD7412S-CD」と、2017年に開発したガソリンと２サイクルエンジンオイルを個別に給油する分離潤滑式の「ECLD7412S-CD」について紹介する。

○道路インフラメンテナンスで活躍する橋梁点検車/㈱アイチコーポレーション/吉田　英彦
2013年の道路法改正等を受け、2014年７月より道路管理者は全ての橋梁・トンネル等について、５年に１度近接目視で点検を行うことが義務化された。本稿では、道路法改正後、需要が急拡大している橋梁点検車について紹介する。

■技術資料
○重力波望遠鏡KAGRAとトンネル建設/東京大学/大橋　正健
本稿では、神岡地下に建設中の重力波望遠鏡KAGRAとそのトンネルについて紹介する。

○熊本地震における斜面災害の復旧対策/㈱中央土木コンサルタント/北園　芳人
熊本地震で交通インフラを途絶させた阿蘇大橋地区の大規模崩落の復旧対策は二次災害発生の危険性もあり、無人化施工で土留盛土工や滑落崖付近の不安定土砂の除去を行い、それらの施工完了後、交通インフラの復旧や崩壊斜面の本格的復旧が進められている。

○建設業と異業種の連携の可能性を探る/花王㈱/佐々木博隆
界面活性剤の組み合わせが溶液粘度を高くし、コンクリートを水中不分離にする。工事会社がこの特長を福島第一原発に適用し、高濃度汚染水流出の危機を乗り切った。業種を跨いだ技術と人の連携はすごい力を発揮する。

■製品紹介
○水平伸縮で作業半径を調整可能なタワークレーン/清水建設㈱/在田　浩徳
建設業の技能労働者の減少が予想される中、建築工事現場の生産性向上、苦渋・反復作業の軽減を目的に、建物頂部を覆う全天候カバー内で採用できる「ブームが水平方向に伸縮するタワークレーン」を開発したので紹介する。

■業界情報
○2018年4月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設機械レンタル業の動向と各社の製品
○街路樹の切株及び横根を切削し伐根する技術/㈱アクティオ/小林 宏
我が国の街路樹には、高度成長期（1955～ 1973年）に植栽されたものが多い。寿命を迎えたうえに地上の環境の劣悪さが拍車をかけ、樹木の倒木による事故が頻出し、各自治体では街路樹の撤去を進めている。本稿では、樹木の撤去に伴作業に伴うコスト、安全性などさまざまな諸問題を解決するために開発した当社の回転切削式伐根用バックホウアタッチメント「根こそぎ切るソー」について紹介する。

○法面整形作業での機械施工の効率化/㈱カナモト/笹原 久之/㈱佐藤工務店/大和田弘光
国土交通省は昨年度より、建設生産システム全体の生産性向上を図り、魅力ある建設現場を目指すi-Constructionを推進している。しかし現状では、高コストで費用対効果が出にくく、用途に応じた３次元データの装備に多大な時間を要するなどの問題が顕在化している。本稿では、これらの課題を解決する新しい技術として、法面整形作業で効率的な働きが期待できるＥ三Ｓについて紹介する。

○幅員が狭い橋梁の点検等に適した移動式検査路の開発/（一社）日本メンテナンスエンジニアリング研究所/牧角 龍憲/エスイーリペア㈱/村上 俊明/西尾レントオール㈱/藤田 全彦
橋梁下面の調査・点検・補修工事では橋梁点検車による施工が一般的となっているが、設置・撤去が短時間で可能となり使用中は交通を解放できる移動式検査路「ブリッジハンガー」を開発したので紹介する。

○環境・減災・防災に貢献する建設機械/㈱キナン/伊藤 隆博
南海トラフ地震・首都直下地震などの大地震に備えての地盤基礎強固、護岸工事、防災工やリニア開通に伴う開発工事、東京オリンピック開催による基礎工事等、パーカッションドリルの役割は重要であると考えられる。当社は、パーカッションドリルのレンタルを始めて20年以上の経験から培われた高い専門性と確かな実績により、今後とも環境・減災・防災に貢献できる企業でありたい考えている。本稿では、防災・減災工事で使用される当社のパーカッションドリルについてその特徴や役割について紹介する。

○革新的なICT油圧ショベルでユーザーの問題を解決/日立建機㈱/谷村 公輔
当社が開発したICT油圧ショベルZX200X-6は、国土交通省が推進するi-Constructionに対応しており、従来の建設現場で行われていた丁張りや検測作業などの作業工程を大幅に削減、工期の大幅な短縮を図ることができ、ユーザーの現場の安全性や生産性の向上に貢献する。本稿では、同製品の特長や概要について紹介する。

○ICT建機による生産性と安全性の向上/住友建機㈱/泉川 岳哉
当社は特定特殊自動車排出ガスの規制等に関する法律（オフロード法）2014年基準に適合し、また国土交通省が推進するi-Constructionを始めとするICT施工に対応可能なICT油圧ショベルSH200-7 MG・MC仕様機を開発した。本稿では、その概要について紹介する。

○中小規模現場の生産性向上を目指して/コベルコ建機㈱/小見山昌之
中小規模の建設現場では、「i-Construction」導入のコスト負担に対する投資回収の困難を伴い、今後の更なる普及が課題である。当社では、ミニショベルを含む中小規模現場で使用される機械を主な対象として安価で容易に装着できる2Dマシンガイダンス「i-Dig」をディーラオプションとして設定した。本稿では、この「i-Dig」システムの特徴やレンタル事業への活用有効性について紹介する。

○トラック式高所作業車の法規制改正に伴う製品動向/㈱タダノ/木村 輝一
環境保全や安全確保に関する社会的な規制が次第に強化される中で、排出ガス規制や免許制度改正などトラックに関する法規改正があり、高所作業車をはじめとする特装車メーカーの製品開発に影響が出てきている。本稿では、こうした排出ガス規制や運転免許制度改正等の法規制に伴う高所作業車の製品動向と、当社における近年高所作業車に採用した新機能について紹介する。

○最新機能を有したエンジン発電機/デンヨー㈱/廣井 亨
国土交通省では工事現場における「低騒音」、「超低騒音」などの騒音基準レベルを作り、その基準に達した機械を指定し条例に対応して使用されている。本稿では、騒音を大幅に抑えたエンジン発電機、三相交流電源と単相交流電源の２種類の電源を同時に出力することができるエンジン発電機、及び燃料消費量を大幅に抑えることができるハイブリッド発電機を紹介する。

○ユーザーの利益に貢献するレンタル製品/㈱やまびこ/青野 明
「開発・生産・営業・サービス」までを一貫した体制で取り組むメーカーとして、高付加価値の新製品を中心とした当社製品の認知度・理解度の向上を図りながら、ユーザーに付加価値を提供していくことに重点を置いている。

■技術資料
○大規模土工事における地上設置型合成開口レーダを利用したのり面計測事例/安藤ハザマ/中谷 匡志
熊本地震復興工事における、大規模土工事の切土法面計測に地上設置型合成開口レーダ（Ground Based Synthetic ApertureRadar）を適用し、同時期に実施したGNSS計測との比較を行ったところ、同程度の変位検知精度を有することを確認した。

○バヌアツ共和国における国際多目的埠頭整備工事/東亜建設工業㈱/東谷雄一朗
バヌアツ共和国における国際多目的埠頭整備工事では、現地で入手可能な資機材が非常に少ない上に、建設現場での経験がない現地労働者が大半を占め、工種ごとの安全管理規則、各工具の使い方、コンクリートの打設方法などの教育を継続した。粘り強く取り組み、作業員の現場への理解・技術も向上し、最終的にはユーザーが満足できるような作品を完成できた。当該プロジェクトの全貌について、工法や建設機械の観点から纏めた。

○遠隔操縦式水陸両用大型バックホウ/青木あすなろ建設㈱/飯塚 尚史・馬欠場真樹・小笠原 司
遠隔操縦式水陸両用大型バックホウは、浅水域を作業領域とする無線遠隔操縦式水陸両用機械である。当社は、独自に開発した同機と既に保有する遠隔操縦式水陸両用ブルドーザを駆使し、東日本大震災で被災した海岸保全施設の復旧工事を行った。本稿では、同機の開発過程と災害復旧工事事例を紹介する。

■製品紹介
○大深度立坑用掘削土砂垂直搬送コンベヤ「スパイラル式バーチカルコンベヤ」/古河産機システムズ㈱/片股 博美・北澤 剛・横幕 歩・藤掛 旭久

■業界情報
○2018年3月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：国土交通省 公共工事等における新技術活用システムの概要
○公共工事等における新技術活用の取り組み/国土交通省/渡邉 賢一
当省では、有用な新技術の積極的な活用を推進することで、公共工事のコスト縮減や品質向上を図り、新技術の更なる改善を促進するための仕組みとして、2001年度からNETIS（新技術情報提供システム）を運用している。本稿では、公共工事等における新技術活用システムの取り組みについて紹介する。

○RASコラム工法と最近の技術/ライト工業㈱/宇梶 伸・宮川 充
RASコラム工法および最近の技術としてGNSSステアリングシステムと3D-ViMaのシステムを紹介する。

○浚渫発生土抑制および環境対応型グラブ浚渫工法/関門港湾建設㈱/末永 正治
港湾、航路、沿岸等の開発事業では、グラブバケットによる海底土砂の浚渫が重要な作業である。大型のグラブ浚渫船が次々と開発されてきた中で、大水深、急潮流、硬土盤に対応し、浚渫精度の向上が絶えず求められてきた。当社は水平掘削技法を逸早く取り入れつつ、取りこぼしを極力をなくすために刃先部が直線状にした平バケットを採用した。本稿では、環境対応に優れた浚渫発生土抑制型グラブ浚渫工法について紹介する。

■技術資料
○九州の豊かな未来を築くための社会資本/九州大学/塚原 健一
筆者は、人口・経済規模の小ささや低需要といった近視眼的な視点ゆえに、九州における発展の可能性が閉ざされているのではないかと懸念する。その時、その時点での近視眼的な判断に依らず、長期的・大局的視野から開発を行い成功させた事例は、歴史や世界に無数存在する。本稿では、そのような視点から、真に将来の九州に必要な社会資本を議論すべきではないかと警鐘した。

○市町村における橋梁モニタリングのあり方/岐阜大学/国枝 稔
日本コンクリート工学会中部支部では「実大コンクリート構造物を利用したモニタリング研究委員会」を設置し、２年間（平成24～ 25年）活動を行った。本稿では、その委員会での議論を基に市町村における橋梁モニタリングの現状と将来展望について述べ、簡易にモニタリングするツールの例を紹介する。

○AR技術を活用した施工管理の未来/㈱大林組/田島 僚
i-Constructionが始まり、３年目に突入している。UAVやICT建機を用いた施工は非常に生産性を向上させている。一方で現場の施工管理方法については、従来の管理方法に頼らざるを得ない状況が続いている。今後さらに生産性向上を推進していくためには新しい施工管理方法が必要となる。そのためのツールの一つがAR（拡張現実）である。

○大容量・低リバウンド吹付けコンクリート/安藤ハザマ/多宝 徹
山岳トンネルで用いられる吹付けコンクリートは、施工条件に左右されず、掘削後すぐの地山に密着して施工できることから、多用されている。今回、吹付けコンクリートの施工の倍速化を目指した開発を行い、実施工レベルで良好な結果を得たので紹介する。

○音響管付二重防音壁「サイトピアニシモ」/㈱大林組/前田 章
音響管付二重防音壁「サイトピアニシモ」は、二重の防音壁とその上部に音響管を装備した防音壁である。その騒音低減効果は、①音響管による干渉効果、②二重回折、③防音壁の二重化による透過損失の増加により、向上する。

○橋梁点検ロボットカメラのモニタリングへの適用/三井住友建設㈱/梅津 健司・藤原 保久/㈱日立産業制御ソリューションズ/丹野 浩二
橋梁点検ロボットカメラを定期監視型モニタリングに適用するにあたり、画像の色調補正技術、点検カメラの位置情報、Webシステムデータベースの技術を整備して付加し、従来の定期点検に対し、データの客観性、連続性を向上させた方式とした。本稿では、それらについて紹介する。

○スマートフォンを用いたコンクリート表層品質のAI画像診断/日本国土開発㈱/佐野 健彦・佐原 晴也/㈱科学情報システムズ/武田 祐二
コンクリート構造物の表層部分の品質確保に関する取り組みに対して、スマートフォンによるコンクリート表層品質のAI画像診断を活用したコンクリート表層品質評価システムの開発を行った。このシステムは、調査者の技量および経験に左右されない客観的な評価を行うことを可能にした。

○大断面トンネル高速施工を実現した坑内ICT技術/前田建設工業㈱/賀川 昌純
東日本大震災復興道路事業の一環として整備が進む三陸沿岸道路のうち、最長トンネルとなる延長3,330ｍの長大トンネル工事を一日も早く完成させるため、想定される技術的課題を克服すべく、さまざまな最先端ICT技術を導入して取り組んできた大断面トンネル高速施工技術を紹介する。

○遠隔操縦型・水陸両用型水中バックホウ/東亜建設工業㈱/米光 柾貴
潜水士の安全性や施工能力の向上を実現すべく、「イエローマジック７号」「イエローマジック８号」を開発し、これまでに国内の様々な水中土木工事に導入してきた。本稿では、水中バックホウの有効性を施工事例とともに紹介する。

○次世代型ビーコンによる作業員等の可視化/㈱大本組/橘 伸一・佐藤 浩郁/㈱WHERE/藤島 伸吾
本技術は、小型・軽量なモバイル用ビーコンを携帯した入場者等が次世代型ビーコンの電波が届く範囲にくればゲートウェイを通じてクラウドに自動的にデータが集約され、そのデータから入場者等の位置情報を特定し可視化する。

○IoTを活用した建設機械用アタッチメントの稼動管理システム（TO-MS）/東空販売㈱/井手 紀行
昨今の建設機械において既に市場導入されている稼働管理システムに対し、建機に搭載されるアタッチメントにおいても同様に稼働管理を行い、建機＋アタッチメントのトータルで管理したいというニーズが高まってきた。そこでこのニーズを満たすTO-MS（TOKU ManagementSystem）の開発にチャレンジした。本開発は、このニーズを具現化するために始めたものであり、未だ課題をかかえた開発途上ではあるが、IoT並びにAIを活用する事で実用化の目途がたったので、本稿でその具体的な内容を紹介する。

■話題の工法
○土砂地山におけるネオレトロな山岳トンネルの補助工法/戸田建設㈱/内藤 将史/古河ロックドリル㈱/長谷部健司
フォアプレート工法は、山岳トンネル工事の汎用機であるドリルジャンボのガイドセル（削孔機構部）に特殊改良を加えた鉄矢木打撃装置を用いて、削孔水を使用せずに天端斜め前方に鉄矢木を打設するものである。

■業界情報
○2018年２月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建造物の解体・リニューアル技術
○プラント解体工事に革命をもたらすデジタル破壊/神戸大学/栗木 契
ベステラ㈱は、プラント解体工事のなかでも施工計画や施工管理などのマネジメント領域に業務を特化してきた。同社は自らが開発したセンサー、ロボティクス、画像処理などのデジタル技術を活用することによって、解体や更新の工事の現場を変えてきた。本稿では、同社の「リンゴ皮むき工法」と「３次元計測」を紹介する。

○SD工法によるコンクリート解体工法/㈱奥村組/原田　竜也
老朽化した水力発電所の改修を、SD工法によるコンクリート解体工法を適用し発電停止を行うことなく実施した。本稿では、老朽化した発電機を取り替えるにあたり、基礎コンクリート取壊しに本工法を適用した事例について紹介する。

○都市鉄道のカルバートトンネルを対象とした断面修復工法/飛島建設㈱/平間　昭信・川端　康夫/阪急電鉄㈱/福井賢一郎/デンカ㈱/山岸　隆典
高度成長期を経て、これまで多量に建設されたコンクリート構造物の合理的な維持管理が必要となっており、近年においては地下鉄などの鉄道トンネルでのコンクリート劣化が問題となっている。鉄道トンネルの断面修復工事では、電車が止まっている夜間での工事であることから、施工終了から供用までの時間が短い。このことから、断面修復材には良好な強度発現とともに、確実な施工が求められる。本稿では、練り混ぜたモルタルに硬化促進剤を混合させて吹き付ける断面修復工法を鉄道トンネルの補修に適用するために、室内実験やフィールド実験を行い、材齢初期における断面修復材の強度発現性状を改善した内容について報告する。開発した断面修復工法では、急硬材および硬化促進剤などを適切に組み合わせることにより、コテ仕上げ可能時間15分を確保しつつ、材齢３時間では5N/mm 2を超える圧縮強度を得られることを確認できた。

■技術資料
○建物の不快な振動を低減する制振技術/㈱竹中工務店/松下　仁士
膜型圧電セラミックスという特殊材料をアクチュエータとして鉄骨部材の両端部に配置し、その推力を用いて振動を抑制するアクティブ制振技術を開発した。小型デバイスを局所的に配置する構成であるため、既存建物への適用やデザインに配慮した鉄骨部材の設計が可能となる。

○建物の安全性即時診断システム/前田建設工業㈱/森下　真行・齊藤　芳人・龍神　弘明
地震に対する事業継続性の初動対応では、建物の継続利用の可否判断が求められる。本稿では、１ヶ所の地震計の情報を基に建物の安全性を評価し、診断結果を即時に自動発信する一貫システムを開発したので紹介する。

○山留め柱列壁工法の出来形計測システム/㈱竹中工務店/濱田　幸弘
地下工事で重要な役割を担う山留め壁の出来形を、高コストな専用機に頼ることのなく汎用機械に取り付ける計測器で簡易かつ高精度に計測する手法を確立し、不具合箇所への前処置を可能とした。

○スマートデバイスを活用した杭施工記録システム/㈱鴻池組/波多野　純・矢部 洋
杭施工時の記録を漏れなく確実にスマートデバイスにより効率よく記録できるシステムを開発した。本稿では、日建連から発行された「既製コンクリート杭施工管理指針」に準拠し、現場ニーズに応えるべく開発したものを紹介する。

○再生骨材コンクリートの実用化と適用拡大に向けた取り組み/五洋建設㈱/高橋　祐一
筆者らは、これまでに再生骨材コンクリートの普及を図ることを目的に、再生骨材Mに着目して検討を行ってきた。本稿では、再生骨材の製造方法や品質の相違点、ならびに、再生骨材Mを用いたコンクリートの適用事例について紹介する。

○ICT、AIを活用した建設現場へのサービス展開/コマツ/大西　喜之
建設業界で懸念されている労働力不足を解消するために、現在i-Construction推進の必要性が高まっている。そうした業界の潮流に対応すべく、当社独自の展開をみせるスマートコンストラクション。本稿では、ICT、AIなどの新たな技術を効率的に駆使することで、当社がどのように生産性向上を展開しているか紹介する。

○地上型三次元レーザースキャナによる森林計測/㈱woodinfo/中村　裕幸
我が国の木材の蓄積量は年々増加しており、林業は地域経済の基盤にも繋がる潜在的な可能性を秘めているが、林業従事者が減少するなど様々な労働問題を抱えている。そうした諸問題を解決するために、仕事量の決定と森林のデータ化が必要であるとの認識に立脚し、我々は地上型三次元レーザスキャナを使った森林の3D地図作成システム“Digital Forest”を開発した。同システムには、林業再生に向けて重要な役割が期待される。

■話題の工法
○外側耐震補強工法の新展開/安藤ハザマ/牧田　敏郎・松浦　恒久・田畑 卓
建物外側から施工可能な耐震補強技術として、既存躯体との取り付け部をピン接合とした鉄骨造補強フレームによるKey Grid構法と、騒音・振動の発生を抑制できる、あと施工アンカーの代替工法のTrench-A工法を紹介した。

○掘削土砂定量供給装置の開発・現場導入/東急建設㈱/大峰　秀之
逆打ち工法における地下掘削土砂を効率よく搬出し、１階の車両導線を確保して地上工事への影響を少なくする装置を開発したので紹介する。

○高軸力に対応可能な場所打ち杭工法/㈱長谷工コーポレーション/沼本　大輝・太田　雄介
近年建物の高層化に伴い、杭が負担する軸力が大きくなり、地震時に大きな押込み力と引抜き力が生じる。今回当社では、拡底部の引抜き抵抗力、中間拡径部の押込み支持力および引抜き抵抗力を合理的に評価できる杭工法を開発した。

○低炭素循環社会に貢献する無排泥粘土遮水壁工法/ライト工業㈱/宇梶 伸・池田幸一郎
当社の無排泥粘土遮水壁工法は、セメントを用いる工法に比べてCO 2発生量を削減できる環境に優しい工法で、河川分野や環境分野にて高い遮水性能を提供できる。本稿では、その要諦をまとめる。

■業界情報
○2018年１月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：多岐にわたるIoTを活用した生産性向上
○新しい流れに沿ったコンクリート管理手法/大成建設㈱/橋詰 幸信
i-Constructionで提唱された生コン伝票電子化に対応したコンクリート打設管理システムを開発し実施工で有効性を検証した。プラントでの練混ぜ状況をリアルタイムに把握することでよりフレッシュなコンクリート打設を可能とした。

○ICT導入によるグラブ浚渫の生産性向上/東洋建設㈱/横山 浩司
グラブ浚渫施工管理システムは「３D浚渫施工管理システム」と「３Dグラブバケット」で構成され、グラブ浚渫の高精度化と効率化を図る。本稿では、その他港湾工事でICTを活用した自動化の取り組みを紹介する。

○4Dソナーシステムを使用した水中施工管理/五洋建設㈱/樋渡 和朗
近年、海洋土木分野において就労人口が減少し、今後高齢者の離職など労働力が大きく不足すると予想され、生産性の向上が急務である。ICT施工技術は、作業時間の短縮や作業人員の削減を図ることができ、これらの問題解決に有効である。当社ではICT施工技術の一環として、4Dソナーシステムの開発を2003年より行い、2011年より実施工に適用してきた。本稿では、浚渫工に代表される水中施工に4Dソナーシステムを導入し、作業効率の向上を図った事例を紹介する。

○ICTを駆使した鉱山ソリューションビジネスのグローバル展開/日立建機㈱/古野 義紀
近年、浮上してきた労働人口の減少と都市部への労働者集中等の問題に対し、鉱山業界ではデジタル化されたシステムを早い段階から導入し解決に取り組んできた。本稿では、生産性向上、安全性向上、ライフサイクルコスト低減の三つの視点から、露天掘り鉱山を対象とした運行管理システムや鉱山機械の紹介と、自律運転を含む今後の展開について纏めた。

○IoT技術を活用した工事用機械遠隔監視技術/㈱竹中工務店/永田 幸平
タワークレーン、工事用エレベータ等の工事用機械をIoT技術を用いて遠隔監視できるシステムを構築した。

○スマートフォンによる道路舗装維持管理の支援/㈱富士通交通・道路データサービス/ 佐々木 博
スマートフォンを活用することで舗装の平坦性を安価かつ効率的に評価でき、またパトロール報告書を素早くに自動作成できる「道路パトロール支援サービス」の技術を紹介する。

■特集：のり面・傾斜面で活用される機械と工法
○地球環境に考慮したのり面・斜面対策/㈱ケー・エフ・シー/三福 純平
「MAI 440GE」は小規模かつ簡易的なプラント設備での吹き付け作業を可能とし、作業人員の削減に加えて二酸化炭素の排出などの環境負荷の低減を図ることができるシステムである。本稿では、さまざまな面で威力を発揮する同システムの機能の高さや安全性について解説する。

○ソイルネイリング工法による既設擁壁補強の施工事例/三信建設工業㈱/原田 良信・篠原 洋子
狭隘な都市部の防災対策として、既存斜面の安定化や切土による急勾配のり面の形成などに適用されている地山補強土工法が効果的である。本稿では、地山補強土工法の一つであるソイルネイリング工の設計・施工の概要、および既設擁壁補強の代表的な実施例について紹介する。

○斜面防災機能と自然回復機能を両立させた自然侵入促進工/東興ジオテック㈱/吉田 寛
斜面防災と自然回復という法面保護工として重要な二つの機能を併せ持つ法面緑化技術として、無植生状態でも侵食を受けない「高耐久性生育基盤」と、飛来種子を効率よく捕捉する立体構造の「種子定着促進ネット」を組み合わせた自然侵入促進工「レミフォレスト工法」を紹介する。

■技術資料
○新橋駅改良工事におけるレンガアーチ高架橋の耐震補強/鉄建建設㈱/山田 宣彦
レンガアーチ高架橋は新橋駅が開業してから100年以上供用されている構造物である。駅改良工事では、レンガアーチをSRC高架橋への改築を行い、耐震対策を施すとともに、南北に分断されているコンコースを一体化している。本稿では、高架橋の耐震補強対策を含めた改築計画および施工実績について紹介する。

○連続繊維シートによる補修・補強工法/大成建設㈱/河村 圭亮
コンクリート構造物の補修・補強工法の一つである人力施工が可能な連続繊維シート接着工法について、その概要や特徴を述べる。さらに、本工法をプレキャスト化して開発した「CFパネル工法」について紹介する。

■話題の工法
○杭頭接合部の省力化技術の概要と適用事例/戸田建設㈱/福田 健・中原 理揮・矢萩 大作
近年、杭頭接合筋と基礎躯体配筋の干渉による基礎躯体施工時の施工性が低下する問題が見受けられる。本稿では、この問題を改善するために開発したTO-SPCap工法の概要と適用事例についてまとめた。

■製品紹介
○LED表示器とFM音声を利用した工事車両誘導システム/福田道路㈱/羽田 誠治/㈱ソーキ/千葉 周
アスファルトフィニッシャ施工における、ダンプトラック誘導装置を新たに開発｡本稿では、目と耳による複合誘導を採用し、より安全で確実な誘導とした新システムと、今後の展開を紹介する｡

■業界情報
○2017年11月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会
○2017年12月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：建設機械の遠隔操作関連技術
○遠隔操作技術が切り拓く無人化施工/国土交通省/大槻 崇・東山 遼
本稿では、無人化施工技術の更なる発展に向けて、現在、政府が掲げている目標や、その実現に向けた技術の公募と現場検証等とその結果見えてきた、今後活用が期待される技術の一例を紹介することで、今後の期待・展望について述べる。

○建設機械の改造が不要で着脱可能な装置による無人化施工技術/㈱大林組/森 直樹・古屋 弘
建設分野でのロボット化は、危険作業の代替や調査点検などを目的として開発され、近年期待が高まっている。これらの一つとして、主に災害対応を目的とした、既存の建設機械に改造を施すことなく装着可能な汎用遠隔操縦装置「サロゲート」を開発し、熊本城崩落石撤去工事へ適用した。

○建設機械の遠隔施工における5Gの導入/㈱大林組/古屋 弘
建設業界では、ICTやロボット技術を活用し、３次元空間データを用いた施工技術や遠隔操作ロボット等による施工技術の開発が進んだ。これらはi-Constructionにも引き継がれ、さらなる建設プロジェクトの合理化と変革が進みつつある。同時に、無線LANの高度化がもたらした商用通信ネットワークの充実化により、通信技術は今後建設業界の特に施工において中核技術の一つに成長している。重機の遠隔操縦に新しい次世代通信5Gを取り入れた実験を行うことになり、本稿では、その目的と狙いを紹介する。

○SSデジタル無線遠隔操作システムを利用した施工事例/㈱大本組/藤澤 秀行
無線技術のアナログからデジタルへの過渡期に実用化したSSデジタル無線を油圧ショベルに搭載し、総合データ通信を行った遠隔操作システムの施工事例を紹介する。

○無人化施工における高機能遠隔操作室/㈱熊谷組/北原 成郎・坂西 孝仁
無人化施工は、多くの災害現場を経て内容が大きく進化してきた中で、役割はより高度化し、対応がより高難度化したため、統一されたネットワークの中でICTを活用することが必要となってきた。本稿では、無人化施工の効果を最大限に引き出すため、生まれたネットワーク対応型無人化施工システムと、その中で中心的役割を果たす高機能遠隔操作室について紹介する。

○HMDを用いた臨場型遠隔映像システム「T-iROBO Remote Viewer」/大成建設㈱/加藤 崇
日本では土石流、地すべり、がけ崩れが頻繁に発生し、多くの人々が土砂災害の危険と常に隣り合わせの状況にある。災害発生直後では迅速な対策が必要だが、二次災害のリスクも高く、人が立ち入れない状況では復旧作業を遠隔地から行う必要がある。本稿では、遠隔地から建設重機を操縦するために不可欠な映像情報システムについて検討を行い、ヘッドマウントディスプレイ（HMD）を用いた映像システムの有効性について立証する。

○遠隔操作機能と自動走行機能を有するフォワーダの試作/（国研）森林研究・整備機構森林総合研究所/毛綱 昌弘
フォワーダに搭乗せずに運転操作できるようにすることで運転手の労働負担の低減を試みるともに、さらに自動走行機能も付加した試作機を紹介する。

○繊細・器用な作業性を備えた建設ロボット/大阪大学/吉灘 裕
ImPACTタフ・ロボティクス・チャレンジでは、災害対応を目的とする建設ロボットの研究開発を進めている。その開発目標の一つは、「力持ちで繊細・器用な作業性を持つ機械」を実現することである。本稿では、その概要を紹介する。

○バックホウ用遠隔操縦装置/㈱フジタ 平野 高嗣・川上 勝彦
「ロボQS」は一般のバックホウに後付けし、遠隔操縦を可能とする装置。土砂崩れ等の有事の際に迅速に現場へ導入し、安全な場所から遠隔操縦を行うことで、素早い初動対応を実現する。装置は分割して乗用車への積み込み、宅配便や空輸発送も可能。組み立ては工具不要で装着後直ぐに遠隔操縦ができる。

○建設機械向け搭載型遠隔操縦ロボットの開発/コーワテック㈱/小松 智広
当社は建設機械、特に油圧ショベルを遠隔操縦する後付け搭載型の空気圧ゴム人工筋ロボットを商品化した。さらに各種アタッチメントへの適用、操作性改善、LAN通信への適用を行った。本稿では、その概要と今後の発展性として建機の自動化に向けての取り組みについて紹介する。

○長距離遠隔操作型トンネル災害調査ロボット/清水建設㈱/鈴木 正憲
最適な無線通信技術と3D計測技術により、狭隘なトンネル内において、最大1kmの距離で、無人化施工技術を効率的に行えるトンネル災害調査ロボットを実用化したため、本稿で紹介する。

■技術資料
○都市や地域の「豊かさ」の持続可能性を測る/九州大学/松永 千晶
「新国富指標」は、国や地域の富とその持続可能性を包括的に計測できうる経済指標として注目を集めている。本稿では、新国富指標について概説した上で、都道府県および東京都23区・政令指定都市への適用例を示す。

○東京メトロ銀座線上野通路線改良工事/東京地下鉄㈱/嶋田 知由
本工事は、東京メトロ銀座線の本線と車両基地をつなぐ単線トンネル（以下、通路線）のリニューアル工事である。本稿では、銀座線通路線リニューアル工事における営業線本線への運行支障防止対策を紹介する。

○IoT技術を活用した地盤防災観測網による土工事安全管理/三井住友建設㈱/大津 愼一/東京大学/上西 幸司
本稿では、建設分野におけるIoTの活用事例として、斜面・のり面の安定性評価を行う地盤防災監視システムと斜面・のり面への地盤防災観測網の構築およびこれらシステムを活用した土工事安全管理について紹介する。

■特集：環境に配慮した建設現場とその技術
○シールド工事でヒ素汚染泥水を浄化するＭ・トロン/鹿島建設㈱/石神 大輔・伊藤圭二郎・川端 淳一
ヒ素などの重金属を含むシールド泥水等の浄化方法として、鉄粉に重金属を吸着させ、超電導磁石を用いた磁気分離により鉄粉を回収して浄化する「Ｍ・トロン」を開発した。Ｍ・トロンを泥水シールド工事他に適用した例を紹介する。

○新たな液状化対策工法「脈状地盤改良工法」/ライト工業㈱/荒木 豪/東日本旅客鉄道㈱/滝沢 聡/（公財）鉄道総合技術研究所/井澤 淳
脈状地盤改良工法は、動的薬液注入により地盤内に改良脈を作成し、対象地盤を効率的に密実化させる液状化対策工法である。従来工法と比較すると低改良率であるため、低コスト化・工期短縮が可能となる。

○有用微生物を用いる汚染地下水の浄化技術/大成建設㈱/高畑 陽
有害物質で汚染された地下水を浄化する方法として、有用微生物を帯水層に導入する技術（バイオオーグメンテーション）が着目されている。本稿では、有用微生物を帯水層へ導入するための方法と装置について紹介する。

○除染土壌等の輸送管理システムの活用と輸送車両運転手のヒューマンエラー対策/安藤ハザマ/丸山 敏弘・澤 正樹・丸山 能生
「安藤ハザマフレコン輸送管理シスム」の機能と実際の輸送で適用した事例を紹介する。また、輸送車両運転手のヒューマンエラー対策として実施したドライバーモニタリングシステム「運転手用バイタルアイ」について紹介する。

○トンネル工事における発破工法の超低周波音対策技術/飛島建設㈱/小林 真人
TBIレゾネータとはトンネル縦断方向に開口を有する音響管の共鳴現象を利用することで、発破による超低周波音の消音を実現するものである。本稿では、TBIレゾネータの特徴や概要、および音響管による制御メカニズムを概説したうえで実機による発破音制御効果について紹介する。

○地盤改良工法の新施工管理システムVisios-3D/㈱不動テトラ/秋間 健
地盤改良工法の新施工管理システム　「Visios-3D R」（ビジオス・スリーディー）は、「リアルタイム施工管理システム」と「３次元モデル化システム」を搭載し、地盤改良の施工状況を可視化できる施工管理システムである。

○地中拡翼型地盤撹拌改良工法/日特建設㈱/西田 洋介
WinBLADE工法は、地中で拡径可能な攪拌翼と小型の特殊機械により、地中構造物を避けた改良や、斜め方向の改良を可能とした機械式攪拌工法である。また自動制御システムを用いることで品質のばらつきが少ない改良体の造成が可能である。

■技術資料
○設計・施工一貫方式の導入に向けて/京都大学/金多 隆
設計・施工一貫方式は、発注者が建設業者と設計施工双方の契約を締結し、建設業者の技術力や設計能力を設計段階から活用する方式である。本稿では、設計・施工一貫方式の概要、特長と展望について紹介する。

○コンクリート工事管理の効率化に向けたセンサ搭載型枠の活用/東京大学/北垣 亮馬
近年、コンクリート工事において、高い品質管理と効率化が要求されている。本稿では、コンクリート工事の効率化のための型枠のIoT・品質管理システム「スマートセンサ型枠システム」についての概要、施工事例を紹介する。

○安全・安心な都市空間形成を目指して/神戸学院大学/中山 学
近年、地球規模で進む気候の極端化とヒートアイランド現象に伴い、東京などの大都市でも記録的な豪雨による被害が発生している。特に、狭い範囲で短時間に降る猛烈な雨によって、都市河川流域では瞬く間に氾濫がひき起こされる。氾濫水は地下空間にも流入し氾濫を起こす一方で、河川の急な水位の上昇による思わぬ事故も発生する。本稿では、頻発する短時間豪雨がもたらす都市水害の特徴を記述し、今後望まれる対策について紹介する。

○高流動コンクリートの現状と今後の可能性/㈱大林組/神代 泰道
コンクリート工事においては、不具合低減、生産性向上の観点から流動性の高いコンクリートへのニーズが高い。そこで本稿では、高流動コンクリートのこれまでの役割について概観し、最近の高流動コンクリートの動向と今後の可能性について紹介する。

○自律移動ロボットによる盛土品質管理の自動化/㈱竹中工務店 神山 和人/（国研）宇宙航空研究開発機構（JAXA）/妻木 俊道/㈱竹中土木 大村 啓介
建設作業のロボットによる代替の一つとして、自律移動ロボットを用いた盛土の品質管理の自動化について紹介する。複数ある盛土の測定点を自動でロボットが巡るシステムについて紹介する。

○AIを利活用したトンネル切羽地質状況自動評価システムの構築/安藤ハザマ/宇津木慎司
トンネル施工時には、切羽の地質状況を評価し、その状況に応じて逐次、設計を修正する必要がある。本稿では、これに対して、AIの画像認識技術であるCNN法により、切羽の地質状況を自動評価するシステムを構築した内容について紹介する。

○光を用いた覆工コンクリートの打設高さ管理/飛島建設㈱/滝波 真澄
山岳トンネル工事において、覆工のセントル型枠表面に照度センサとLED照明を埋め込むことで、覆工コンクリートの打設高さをリアルタイムに見える化する「スターライトセンサシステム」を紹介する。

○カラートラッキング手法を用いた吊荷旋回制御装置/戸田建設㈱/三輪 明宏・中村 淑子
建設工事では鉄骨やカーテンウォールなどさまざまな資材をタワークレーンを用いて、揚重し、取り付ける作業が行われている。筆者らは、ジャイロトルクによる吊荷の方向制御の能動制御にカラートラッキング手法を用いて、吊荷を目的の位置で正確に静止させられる旋回制御装置を開発した。

■製品紹介
○最新技術を駆使したトンネル施工管理システム/㈱演算工房/鈴木 裕彦・林 稔
トンネル施工管理においてタブレット端末を活用し、施工管理IOTツールとして施工管理（出来形管理、品質管理、写真管理等）において現場職員の省力化を追求したシステムを紹介する。

■業界情報
○2017年10月度 建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：最新の建設機械
○燃費性能等に着目した建設施工分野の環境対策概要/国土交通省/中根 亨
当省では、建設施工分野の環境対策の一環として燃費基準達成建設機械認定制度の運用を行っている。また、我が国全体の長期目標として2050年までに排出ガス80%削減を掲げており、建設施工分野でも更なる環境対策の推進が求められている。当省としても、様々な新技術や政策ツールに着目し、今後も環境対策を推進する。

○衝突軽減機能「K-EYEPRO」/コベルコ建機㈱/小見山昌之
当社では、建設現場での安全確保に大きく寄与する機能として、20tクラスの2014年排ガス規制対応モデルに、衝突軽減システム「K-EYEPRO」をオプション設定した。本稿では、このシステムの特徴や現場での有効性を紹介する。

○伸縮ブームクローラクレーン/コベルコ建機㈱/花本貴博
本稿では、伸縮ブームクローラクレーンの特徴・用途ならびに、基礎工事用途に用いられる大型伸縮ブームクローラクレーンについて強度剛性、クレーン能力、輸送性・分解組立性といった課題をTK750G・TK750GFSの取り組みを交えて紹介する。

○燃費性能と尿素水不要で低ランニングコスト/日立建機㈱/太田泰典
ハイブリッド油圧ショベル「ZH200-6」は、20tクラスの油圧ショベルでは初めて尿素水不要でオフロード法2014年基準に適合した。燃費も従来に対し12%低減し、ランニングコストの低減が可能である。本稿では、「ZH200-6」の特徴について紹介する。

○排ガス４次規制対応の後方超小旋回式油圧ショベル/コマツ/橘 龍彦
当社の「品質と信頼性」をベースにより高い次元の「環境」「安全」「ICT」を追求し、排出ガス４次規制（Tier4 Final／StageⅣ）へ対応した油圧ショベルPC138US／PC128US-11を開発、市場導入した。本稿では、その背景と織り込んだ技術を解説し、製品紹介をする。

○次世代型油圧ショベル/キャタピラージャパン（同）/白澤博志
排出ガス規制強化が最終段階に至ったのを機に、油圧ショベル新モデルの開発において、ゼロからデザインを見直し柔軟なアイデアを取り入れ、様々なテクノロジーの適用にチェレンジした結果、次世代型と言える製品の導入に成功した。本稿では、その製品特長について紹介する。

○顧客価値最大化に向けた環境対応型油圧ショベル/住友建機㈱/加藤英彦・新 真司・山本崇司
オフロード法2014年規制に対応する油圧ショベルの開発において、環境対応は勿論のこと、それ以外の顧客価値最大化に向けて進化したエンジン及び油圧システムと安全性を追求したFVM2を紹介する。

○安全性と作業効率を向上させた新型ラフテレーンクレーン/㈱タダノ/小林利彰
2017年３月に発売した新型ラフテレーンクレーン CREVO160G4は公道走行時の安全性を向上させるとともに、クレーン作業の効率化と能力の向上を図った。本稿では、最大吊り上げ能力16t吊りのCREVO 160 G4の特長を紹介する。

○安全や周囲環境へ配慮した排ガス規制対応新型ローラ/酒井重工業㈱/笹森 良
新機種開発においては最新排ガス規制などの法規制対応のみならず、更なる安全性、周囲環境への配慮、オペレータの負担軽減、利便性などの付加価値が多く求められる。本稿では、これら多様な要求に応えるべく開発された新型ローラ等を紹介する。

○オフロード法2014年規制適合不整地運搬車/ヤンマー建機㈱/岡崎耕平
2017年３月よりクラス初のオフロード法2014年規制をクリアしたC30R-3を発売した。新しい油圧システムと世界基準の操作方式の採用により、環境への適応と作業能力向上の両立を実現した。本稿では、C30R-3の特長について紹介する。

■話題の工法
○地山－ボルト間の付着特性を考慮した鏡ボルトの力学モデル/首都大学東京/土門 剛
鏡ボルトの補強機構は地山－ボルト間の付着特性に基づく周面摩擦力によるものとし、その力学モデルを構築した。また、トンネルおよび鏡ボルトの幾何条件と地山－ボルト間の強度定数等を用いた簡易設計手法を提案した。

○覆工コンクリートの高速施工と品質向上の両立を実現/鹿島建設㈱/西岡和則・手塚康成
TrAF工法とは、TAF工法で培ってきた品質向上効果を維持したまま、覆工コンクリートの施工速度を２倍に上げることが可能な工法であり、延べ作業人員の削減と完全週休２日の実現も可能となることから、生産性向上と働き方改革の両立も可能となる工法である。

○海外工事における鉄筋コンクリート造柱および梁の合理化施工法/清水建設㈱/金本清臣
海外工事における諸条件に対応するために開発した、コルゲートシースパイプを用いたプレキャスト（PCa）コンクリート柱と、Ｕ字形ハーフPCaコンクリート型枠によるPCa梁の概要と構造性能確認実験について紹介する。

■製品紹介
○災害復旧や危険な現場向けの建機遠隔操縦人型ロボット/㈱カナモト/吉田道信

■業界情報
○2017年9月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会

■特集：林業機械の安全と効率性
○林業機械特有の安全対応/コマツ/木下 順策
林業は災害率が他業種に比べて高い。機械化が進む中で機械の安全対策が必須となってくる。当社で実施している林業機械特有の安全対応（チェーンショット、火災対策、オペ教育用シミュレーション）を紹介する。

○日々変化する林業現場ニーズに応えるベースマシン/コベルコ建機㈱/佐藤 亮
戦後の大規模造林が伐採期を迎えている今、林業現場で用いられるベースマシンにも、そうした変化への対応が求められている。現場の声を形にした当社の林業専用設計ベースマシンを中心に紹介する。

○傾斜地の作業性を大幅に改善した全旋回チルトプロセッサ/イワフジ工業㈱/坂野 勝
当社の最新型プロセッサ「GP-35Bグラップルプロセッサ」は新開発のGP-8コントローラを搭載し、チルト機能を備えた全旋回チルトプロセッサで、傾斜地の作業性が大幅に向上している。本稿では、同製品の概要、特長、機能を紹介する。

○アタッチメント式高性能タワーヤーダ/㈱南星機械/杉山 聖二
アタッチメントタワー、４胴ウインチ、タフスーパーロープ、繊維ロープ他で構成され、エンドレスタイラーやランニングスカイライン等、多様な索張りが可能になり、スパン500ｍまでの中距離集材を、安全かつ効率的に行うことができる。

○急傾斜地でも安全、高能率に集材できる次世代タワーヤーダー/緑産㈱/赤松 恒則
FIT導入以降、木質バイオマス利用の関心が高まった一方、発電所などが集中する一部地域では良質の間伐材の価格高騰が起きている。真に持続可能な未利用森林資源の利活用の為の汎用大型木質破砕機と高性能選別機の組み合わせによる新しい破砕システムの構築を提案する。

○林業機械のレンタル化に対する動向/㈱レンタルのニッケン/青葉 通
我々は林業界に「安心・安全」を提供することを目標に、安全な林業機械を開発、採用して、レンタルという機能を普及させ、林業界の生産性向上、重労働軽減、労働災害撲滅に寄与していく考えであり、生産向上に努める。本稿では、日々の努力の賜物である高性能林業機械を含めた林業機械の動向について紹介する。

■技術資料
○これからのコンクリート環境影響評価/広島大学/河合 研至
社会基盤整備における基幹材料としてのコンクリートは供用期間が長いことから、環境影響評価において一般的な製品・サービスの場合とは異なる特徴を持つ。その特徴や問題点から今後の展望までを紹介する。

○微生物を用いた水銀汚染土壌・地下水の浄化技術/安藤ハザマ/根岸 敦規
水銀汚染土壌・地下水に水銀耐性の鉄酸化細菌Acidithiobacillus ferrooxidans MON-1株を栄養塩の硫酸第一鉄とともに添加する。微生物の働きによって、汚染土壌・地下水中の水銀イオンが還元され、金属水銀になるため、容易に気化して分離浄化される。

○硬質粘土（土丹塊）を対象とした自然由来砒素の浄化技術/㈱大林組/山崎 啓三・高田 尚哉・三浦 俊彦
関東地方の再開発事業などでは、掘削に伴い自然由来の砒素を含む硬質粘土（土丹塊）が大量に発生する場合が多く、安価な対策が求められている。そこで、従来技術では浄化困難であった硬質粘土（土丹塊）に対応するため開発した浄化技術について紹介する。

○液状化対策向けの実験設備「液状化土槽」/㈱技研製作所/尾川 七瀬
地盤の液状化を防止することは難しいが、発災後に短期間で復旧するための対策が求められる。液状化対策工の提案や施工された杭／構造物の性能検証を進めるため、新しく整備した大型の液状化土槽を紹介する。

○IoT技術によるトンネル工事の安全・省エネ対策/㈱錢高組/白石 雅嗣/㈱イー・アイ・ソル/畠中 健/㈱流機エンジニアリング/澤目 俊男
トンネル現場内にIoTネットワークを構築し、入坑者位置・作業環境濃度の常時監視や、施工機械の電力量を計測・分析することで、安全性の向上に加え、工事照明と換気ファンを自動で省エネ制御するエネルギーマネジメントシステムを開発した。本稿では、実現場での試験導入事例を紹介する。

○環境配慮コンクリートが切り拓く低炭素・循環型社会の未来/大成建設㈱/大脇 英司・松元 淳一
建設分野においても温室効果ガスの削減、産業副産物の活用は喫緊の課題である。高炉スラグなどの副産物を使い、CO2の大幅な排出抑制と3Rを推進するコンクリートを開発した。このコンクリートの役割と期待を紹介する。

○ICT建機でi-Construction実現へ～Solution/Linkage～/日立建機㈱/古野 義紀
国土交通省が発表したi-Constructionの指針を紐解くとともに、ICT建機を活用して生産性を向上する事例とソリューションについて紹介する。

○カキ殻とシュロガヤツリを利用した礫間接触酸化槽と植生浮島による水質浄化/前田建設工業㈱/須江 まゆ・中原 正大・萱島 敬
静岡県護国神社の神池は多くの小規模閉鎖性湖沼と同様に富栄養化現象が進行している。そのため、試験的に礫間接触酸化槽と植生浮島を設置し、水質浄化の取り組みを行った。その結果、良好な窒素吸収を確認したため事例として紹介する。

■業界情報
○2017年８月度/建設機械出荷金額統計/（一社）日本建設機械工業会