目次
■特集:大地震に向けたさまざまな対策
○多方向スラリー揺動撹拌工法/安藤ハザマ/足立 有史・西尾 竜文/青山機工㈱/小林 司/新日本グラウト工業㈱/市坪 天士
近年、豪雨や地震などの自然災害の頻発化・激甚化を背景に国土強靭化の推進が図られ、特にセメント系固化改良による安定化対策のニーズが増えている。一方で河川堤防や大規模な谷埋め盛土等は施工規模が大きくなることに加え、施工ヤードの制約による施工性の低下が懸念されるため、効率的な対策の推進に向け、工期や経済性、環境負荷低減に対応した合理的な地盤改良技術の確立が求められている。このような背景から軟弱地盤強化や液状化対策などで近年多くの実績を有しているWILL工法に新たに上部高圧吐出機能を追加することで、撹拌性能を大幅に向上させた多方向スラリー揺動撹拌工法「WILL-m工法」を開発した。本稿では、同工法の概要と粘性土地盤を対象として実施した試験施工について紹介する。
○大規模地震時の石垣の崩壊を防止する補強材/㈱大林組/川本 卓人
グリグリッドは、石垣補強工事における耐震性の向上と文化財的価値の保全を両立できる技術である。栗石層の伝統的構築手法と共存でき、補強範囲を狭くできる。これにより、文化財的価値の損失を最小限に留めつつ耐震性を向上させることができる。
○コンクリート構造躯体への後付け鉄筋定着工法/大成建設㈱/杉山 智昭
構造性能と施工の信頼性に優れ、主筋(主鉄筋)にも適用可能な後付の鉄筋定着工法(Post-Head-Anchor:ポストヘッドアンカー工法)を紹介する。
○地震後の建物健全性評価システム/戸田建設㈱/山本 健史・保井 美敏
建物の振動をモニタリングして、大地震の後の建物の健全性を自動的に評価し、建物ユーザーに情報提供する地震モニタリングシステム「ユレかんち」を紹介する。同システムは、IoT技術を活用して建物の振動データを監視し、地震が発生した際には、データに基づいて自動的に建物の健全性を判定し、webでその結果を情報提供する。これにより、従来の応急危険度判定では調査完了までに相当の時間が必要だったのに対し、当システムを活用することで、地震後即座に建物の継続使用可否の判断ができ、BCPに役立てられる。
○カーボンニュートラル時代の液状化対策/飛島建設㈱/沼田 淳紀
地震対策と気候変動対策は、喫緊の課題である。持続可能で安全安心な社会を構築していくためには、地震対策と気候変動対策を別々に捉えるのではなく、同時に両者の対策を実施していくことが重要だと考える。これを進める上で、木材を大量かつ長期間利用することが有効である。そこで筆者らは、丸太を使って液状化対策を行い、同時に大気中の二酸化炭素を削減する、丸太打設液状化対策&カーボンストック工法(LP-LiC工法)を開発した。本稿では、来るべきカーボンニュートラル時代へ向けた液状化対策について述べながら、LP-LiC工法を紹介する。
○締固めによる液状化対策工法の変遷とその事例/㈱不動テトラ/村上 太基・梅田 洋彰・竹内 秀克
サンドコンパクションパイルはよく締め固まった砂杭を地中に造成することにより、軟弱地盤を改良する工法である。特に砂質地盤に適用する場合には、液状化対策として広く用いられ、過去の数々の巨大地震においてもその改良効果が確認されている。本稿では、時代のニーズに合わせて進化してきたサンドコンパクションパイル工法の変遷と、その事例について紹介する。
○耐震対策における地盤改良工法/ライト工業㈱/茶圓八十志
2011年に発生した東北地方太平洋沖地震では、未曽有の地盤災害がもたらされ、液状化や造成宅地の被害は広範囲に及んだ。その後の災害復興や耐震強化対策において、地盤改良工法は短時間で効率的に進められる工法が求められた。大口径改良が可能なRMP-MST工法に、狭隘地対応の単軸タイプRMP-JS工法を新たに展開し、耐震対策の需要にRMP工法としてさまざまな施工条件に対応している。本稿では、その概要、特長について紹介する。
■技術資料
○鋼床版上グースアスファルト舗装局部補修方法の検討/(一社)日本建設機械施工協会施工技術総合研究所 宇田 陽亮・佐野 昌伴/本州四国連絡高速道路㈱/吉丸 直明
鋼床版上グースアスファルト舗装局部補修方法の検討について紹介する。
○新阿蘇大橋のコンクリート施工における取り組み/大成建設㈱/長尾 賢二・岡本 修一・梁 俊
新阿蘇大橋は、2016年4月に発生した熊本地震により被災した国道325号阿蘇大橋に代わり、旧橋の約600m下流に新設された全長525mの橋梁である。このうち、黒川を渡河する峡谷に計画されたPC3径間連続ラーメン箱桁橋は、最大橋脚高97.0m、中央支間長165mを有しており、本構造形式としては国内有数の規模となる。本稿では、架橋地点特有の厳しい地形・気象条件を克服し、標準工期に比べ約1年4ヶ月の工期短縮を実現した渡河部橋梁の上下部工事に関して、主に約26,000m 3に及ぶ現場打ちコンクリートの施工における取り組みについて紹介する。
○新しいフレッシュコンクリートの流動性評価方法/大成建設㈱/大友 健・畠山 峻一・渡邉 高也/パナソニックアドバンストテクノロジー㈱/清水 堅
生コンクリートの現場受入れ試験として長年行われてきたスランプ試験を代替えするものとして、アジテータトラックのシュートを流下するコンクリートの画像を解析し、AIによりスランプ値を全数判定する手法の事例と評価を紹介する。
○産業用6軸ロボットを用いた3Dプリンティング技術の実用化/清水建設㈱/山本 伸也・小倉 大季・阿部 寛之・菊地 竜・中西 伶奈
供用される柱用埋設型枠の製造に国内で初めて建設用3Dプリンティング技術を適用し、計24体の自由曲面を有する埋設型枠を不良率0%で製造した。製造後には、3Dスキャナにより複雑な出来形を定量的に評価したほか、現場でのコンクリート打込みに使用できることを確認した。これらのことから適用した3Dプリンティング技術の実用性が示された。
○連続ベルトコンベヤー方式の高度化/㈱安藤・間 副島 幸也
日本の高齢化は急速に進行しており、建設業では就労者数の減少、それに伴う熟練技術の維持継承などが懸念され、生産性向上が緊急の課題となっている。本稿では、山岳トンネル工事の生産性向上を目指す連続ベルトコンベヤー方式の高度化について、その取り組み内容と展開状況を紹介する。
○平板型UFC床版の架設および間詰めの施工/鹿島建設㈱/一宮 利通・齋藤 公生・渡邊 有寿/阪神高速道路㈱/岩里 泰幸・川﨑 雅和
筆者らは、超高強度繊維補強コンクリート(UFC)を用いた軽量かつ耐久性の高い取替え用の床版である平板型UFC床版を開発し、玉出入路橋に適用している。この平板型UFC床版を阪神高速12号守口線の床版取り替えに、本線としては初めて適用した。本稿では、UFC床版の概要とともに、専用架設機を用いた床版の架設、ならびに車載ミキサを用いた間詰めの製造と充填について紹介する。
○多方向スラリー揺動撹拌工法/安藤ハザマ/足立 有史・西尾 竜文/青山機工㈱/小林 司/新日本グラウト工業㈱/市坪 天士
近年、豪雨や地震などの自然災害の頻発化・激甚化を背景に国土強靭化の推進が図られ、特にセメント系固化改良による安定化対策のニーズが増えている。一方で河川堤防や大規模な谷埋め盛土等は施工規模が大きくなることに加え、施工ヤードの制約による施工性の低下が懸念されるため、効率的な対策の推進に向け、工期や経済性、環境負荷低減に対応した合理的な地盤改良技術の確立が求められている。このような背景から軟弱地盤強化や液状化対策などで近年多くの実績を有しているWILL工法に新たに上部高圧吐出機能を追加することで、撹拌性能を大幅に向上させた多方向スラリー揺動撹拌工法「WILL-m工法」を開発した。本稿では、同工法の概要と粘性土地盤を対象として実施した試験施工について紹介する。
○大規模地震時の石垣の崩壊を防止する補強材/㈱大林組/川本 卓人
グリグリッドは、石垣補強工事における耐震性の向上と文化財的価値の保全を両立できる技術である。栗石層の伝統的構築手法と共存でき、補強範囲を狭くできる。これにより、文化財的価値の損失を最小限に留めつつ耐震性を向上させることができる。
○コンクリート構造躯体への後付け鉄筋定着工法/大成建設㈱/杉山 智昭
構造性能と施工の信頼性に優れ、主筋(主鉄筋)にも適用可能な後付の鉄筋定着工法(Post-Head-Anchor:ポストヘッドアンカー工法)を紹介する。
○地震後の建物健全性評価システム/戸田建設㈱/山本 健史・保井 美敏
建物の振動をモニタリングして、大地震の後の建物の健全性を自動的に評価し、建物ユーザーに情報提供する地震モニタリングシステム「ユレかんち」を紹介する。同システムは、IoT技術を活用して建物の振動データを監視し、地震が発生した際には、データに基づいて自動的に建物の健全性を判定し、webでその結果を情報提供する。これにより、従来の応急危険度判定では調査完了までに相当の時間が必要だったのに対し、当システムを活用することで、地震後即座に建物の継続使用可否の判断ができ、BCPに役立てられる。
○カーボンニュートラル時代の液状化対策/飛島建設㈱/沼田 淳紀
地震対策と気候変動対策は、喫緊の課題である。持続可能で安全安心な社会を構築していくためには、地震対策と気候変動対策を別々に捉えるのではなく、同時に両者の対策を実施していくことが重要だと考える。これを進める上で、木材を大量かつ長期間利用することが有効である。そこで筆者らは、丸太を使って液状化対策を行い、同時に大気中の二酸化炭素を削減する、丸太打設液状化対策&カーボンストック工法(LP-LiC工法)を開発した。本稿では、来るべきカーボンニュートラル時代へ向けた液状化対策について述べながら、LP-LiC工法を紹介する。
○締固めによる液状化対策工法の変遷とその事例/㈱不動テトラ/村上 太基・梅田 洋彰・竹内 秀克
サンドコンパクションパイルはよく締め固まった砂杭を地中に造成することにより、軟弱地盤を改良する工法である。特に砂質地盤に適用する場合には、液状化対策として広く用いられ、過去の数々の巨大地震においてもその改良効果が確認されている。本稿では、時代のニーズに合わせて進化してきたサンドコンパクションパイル工法の変遷と、その事例について紹介する。
○耐震対策における地盤改良工法/ライト工業㈱/茶圓八十志
2011年に発生した東北地方太平洋沖地震では、未曽有の地盤災害がもたらされ、液状化や造成宅地の被害は広範囲に及んだ。その後の災害復興や耐震強化対策において、地盤改良工法は短時間で効率的に進められる工法が求められた。大口径改良が可能なRMP-MST工法に、狭隘地対応の単軸タイプRMP-JS工法を新たに展開し、耐震対策の需要にRMP工法としてさまざまな施工条件に対応している。本稿では、その概要、特長について紹介する。
■技術資料
○鋼床版上グースアスファルト舗装局部補修方法の検討/(一社)日本建設機械施工協会施工技術総合研究所 宇田 陽亮・佐野 昌伴/本州四国連絡高速道路㈱/吉丸 直明
鋼床版上グースアスファルト舗装局部補修方法の検討について紹介する。
○新阿蘇大橋のコンクリート施工における取り組み/大成建設㈱/長尾 賢二・岡本 修一・梁 俊
新阿蘇大橋は、2016年4月に発生した熊本地震により被災した国道325号阿蘇大橋に代わり、旧橋の約600m下流に新設された全長525mの橋梁である。このうち、黒川を渡河する峡谷に計画されたPC3径間連続ラーメン箱桁橋は、最大橋脚高97.0m、中央支間長165mを有しており、本構造形式としては国内有数の規模となる。本稿では、架橋地点特有の厳しい地形・気象条件を克服し、標準工期に比べ約1年4ヶ月の工期短縮を実現した渡河部橋梁の上下部工事に関して、主に約26,000m 3に及ぶ現場打ちコンクリートの施工における取り組みについて紹介する。
○新しいフレッシュコンクリートの流動性評価方法/大成建設㈱/大友 健・畠山 峻一・渡邉 高也/パナソニックアドバンストテクノロジー㈱/清水 堅
生コンクリートの現場受入れ試験として長年行われてきたスランプ試験を代替えするものとして、アジテータトラックのシュートを流下するコンクリートの画像を解析し、AIによりスランプ値を全数判定する手法の事例と評価を紹介する。
○産業用6軸ロボットを用いた3Dプリンティング技術の実用化/清水建設㈱/山本 伸也・小倉 大季・阿部 寛之・菊地 竜・中西 伶奈
供用される柱用埋設型枠の製造に国内で初めて建設用3Dプリンティング技術を適用し、計24体の自由曲面を有する埋設型枠を不良率0%で製造した。製造後には、3Dスキャナにより複雑な出来形を定量的に評価したほか、現場でのコンクリート打込みに使用できることを確認した。これらのことから適用した3Dプリンティング技術の実用性が示された。
○連続ベルトコンベヤー方式の高度化/㈱安藤・間 副島 幸也
日本の高齢化は急速に進行しており、建設業では就労者数の減少、それに伴う熟練技術の維持継承などが懸念され、生産性向上が緊急の課題となっている。本稿では、山岳トンネル工事の生産性向上を目指す連続ベルトコンベヤー方式の高度化について、その取り組み内容と展開状況を紹介する。
○平板型UFC床版の架設および間詰めの施工/鹿島建設㈱/一宮 利通・齋藤 公生・渡邊 有寿/阪神高速道路㈱/岩里 泰幸・川﨑 雅和
筆者らは、超高強度繊維補強コンクリート(UFC)を用いた軽量かつ耐久性の高い取替え用の床版である平板型UFC床版を開発し、玉出入路橋に適用している。この平板型UFC床版を阪神高速12号守口線の床版取り替えに、本線としては初めて適用した。本稿では、UFC床版の概要とともに、専用架設機を用いた床版の架設、ならびに車載ミキサを用いた間詰めの製造と充填について紹介する。
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