目次
大特集
エネルギービジネス次の10年
・我が国のエネルギー構造的課題
・太陽光がリードする日本のエネルギービジネス「地域密着の新電力に期待」
村沢義久氏(立命館大学大学院客員教授)
・日本はエネルギー1.5からエネルギー4.0に飛躍できるか「加速する世界のエネルギー変革」
飯田哲也氏(認定NPO法人環境エネルギー政策研究所所長)
・再エネは経済の牽引役であり電力インフラ投資の起爆剤
「次の10年は冷静な国際情報分析から」 安田陽氏(関西大学システム理工学部准教授)
・地域密着型で持続性のあるモデルの立ち上げに力を入れるべき
「電力市場のフロンティアを目指せ」
井熊均氏(日本総合研究所常務執行役員)
・「真」の地方創生を実現する考え方[再生可能エネルギーの戦略と構想]
岸波宗洋氏(事業構想大学院大学教授)
PART 1 自家消費型太陽光市場が到来
・イーロン・マスク氏が「Tesla Powerwall」を記者発表「我々がすべきこと」
テスラ蓄電池が世界を一変させる
・環境ビジネスオンラインNEWS 2015.6.1~8.31
「2015環境ビジネスオンラインNEWS」注目20PickUP
・太陽光導入を促進するエントリーモデルが登場/高品質で低価格「MY発電所キット52」
(株式会社Looop)
・太陽光から地熱、バイオマス発電まで、地域密着で展開/総合自然エネルギー企業へ
(アンフィニ株式会社)
・O&Mサービスを本格スタート「2015年太陽光市場、注目の新製品」
(ヨーロッパ・ソーラー・イノベーション株式会社)
・太陽光発電所のセカンダリー取引(完成した発電所の売却と購入)
・「中古太陽光発電市場が本格化」 江口直明氏(ベーカー&マッケンジー法律事務所)
PART 2 蓄電池パリティへの道筋
・2016年以降、蓄電池が爆発的に普及する可能性「世界は、蓄電池パリティへ」
西村健祐氏(コンサルティング会社)
・ヒトとつながるHEMSサービスが未来を築く「スマートハウスが創る新しい生活」
一色正男氏(神奈川工科大学教授)
・住宅用蓄電システム注目メーカー9社比較
・今秋、東京都が全国に先駆けて街中で無線充電できる
「シティチャージ」を設置「街中で電力を無料チャージ」
稲垣憲治氏(公財東京都環境公社東京都地球温暖化防止活動推進センター)
・太陽光発電とリチウムイオン蓄電池を連動し、電気を効果的に活用
「新型蓄電システム日米同時発売」 (田淵電機株式会社)
PART 3 電力小売事業 新電力のビジネス構造
・電力販売の仕組みと賢い購入法
市村拓斗氏(経済産業省資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力・ガス改革推進室課長補佐)
・グリーンな電力消費でCSRに活用「負荷率を知り基本料金を引き下げる」
・不安定を理由に新電力は消極的「太陽光高圧の販売先が見つからない」
・国際的観点から見た日本の電源構成の孤立性と世界的潮流
「旧電源構成に固執でガラパゴス化」
安田陽氏(関西大学システム理工学部准教授)
PART 4 バイオマス発電 失敗と成功パターン
・苦難の歴史に学びチャンスに変える
熊崎実氏(筑波大学名誉教授、一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会会長)
・TOPICS 地域発バイオマス・小型水力発電地域情報
「地域経済&生活インフラ整備に期待」
PART 5 “乾いた雑巾”ではない「省エネ」事例研究 82
・エネ原単位を一般ビルの半分に/静岡ガス(静岡市)
・60箇所の電気メーターで見える化/金剛化学(富山市)
・リース契約で設備初期投資ゼロ/たらみ(長崎市)
・ヒートポンプ給湯など機器運用を改善/岡山市会陽の里(岡山市)
PART 6 2016 年度
エネルギー産業(創・蓄・省エネ)に関する概算要求
・経済産業省、省エネや再エネなど資源・エネルギー関連の概算要求額昨年比約18%増
・環境省、概算要求額が昨年比で約1,155憶円6026万円増
「CO2削減関連予算大幅増額」
・農林水産省、小水力、バイオマス、林業の成長産業化など「再エネ関係予算、前年比増」
・総務省、自治体を核とした、地域エネルギープロジェクトに期待が集まる
「地域エネルギー事業の予算拡大」
・地方創生関連、燃料・電気自動車など高い関心「各省庁で環境関連の予算が増額」
・期限切れグリーン投資減税に代替する税制として期待「優遇税制バイブル2015」
山田純也氏(株式会社KKRコンサルティング代表取締役・税理士)
巻頭グラビア
・世界の果てまで明かりを灯す
・石破地方創生相オーストリアの先進的林業視察
・化石燃料依存度は増加の一途、一層増す再生可能エネルギーへの期待
・山口県周南市四熊集落の農業用水路に小水力発電を導入
TOPICS
・全国地熱自治体サミット in 湯沢開催
・未送電網地域の高速道路電灯へ供給
・LED 型植物工場で高付加価値野菜栽培
・最新省エネ事例・技術を知る「2015 年度省エネ大賞地区発表大会」
Books in Review
奥付
環境ビジネスオンライン
エネルギービジネス次の10年
・我が国のエネルギー構造的課題
・太陽光がリードする日本のエネルギービジネス「地域密着の新電力に期待」
村沢義久氏(立命館大学大学院客員教授)
・日本はエネルギー1.5からエネルギー4.0に飛躍できるか「加速する世界のエネルギー変革」
飯田哲也氏(認定NPO法人環境エネルギー政策研究所所長)
・再エネは経済の牽引役であり電力インフラ投資の起爆剤
「次の10年は冷静な国際情報分析から」 安田陽氏(関西大学システム理工学部准教授)
・地域密着型で持続性のあるモデルの立ち上げに力を入れるべき
「電力市場のフロンティアを目指せ」
井熊均氏(日本総合研究所常務執行役員)
・「真」の地方創生を実現する考え方[再生可能エネルギーの戦略と構想]
岸波宗洋氏(事業構想大学院大学教授)
PART 1 自家消費型太陽光市場が到来
・イーロン・マスク氏が「Tesla Powerwall」を記者発表「我々がすべきこと」
テスラ蓄電池が世界を一変させる
・環境ビジネスオンラインNEWS 2015.6.1~8.31
「2015環境ビジネスオンラインNEWS」注目20PickUP
・太陽光導入を促進するエントリーモデルが登場/高品質で低価格「MY発電所キット52」
(株式会社Looop)
・太陽光から地熱、バイオマス発電まで、地域密着で展開/総合自然エネルギー企業へ
(アンフィニ株式会社)
・O&Mサービスを本格スタート「2015年太陽光市場、注目の新製品」
(ヨーロッパ・ソーラー・イノベーション株式会社)
・太陽光発電所のセカンダリー取引(完成した発電所の売却と購入)
・「中古太陽光発電市場が本格化」 江口直明氏(ベーカー&マッケンジー法律事務所)
PART 2 蓄電池パリティへの道筋
・2016年以降、蓄電池が爆発的に普及する可能性「世界は、蓄電池パリティへ」
西村健祐氏(コンサルティング会社)
・ヒトとつながるHEMSサービスが未来を築く「スマートハウスが創る新しい生活」
一色正男氏(神奈川工科大学教授)
・住宅用蓄電システム注目メーカー9社比較
・今秋、東京都が全国に先駆けて街中で無線充電できる
「シティチャージ」を設置「街中で電力を無料チャージ」
稲垣憲治氏(公財東京都環境公社東京都地球温暖化防止活動推進センター)
・太陽光発電とリチウムイオン蓄電池を連動し、電気を効果的に活用
「新型蓄電システム日米同時発売」 (田淵電機株式会社)
PART 3 電力小売事業 新電力のビジネス構造
・電力販売の仕組みと賢い購入法
市村拓斗氏(経済産業省資源エネルギー庁電力・ガス事業部電力・ガス改革推進室課長補佐)
・グリーンな電力消費でCSRに活用「負荷率を知り基本料金を引き下げる」
・不安定を理由に新電力は消極的「太陽光高圧の販売先が見つからない」
・国際的観点から見た日本の電源構成の孤立性と世界的潮流
「旧電源構成に固執でガラパゴス化」
安田陽氏(関西大学システム理工学部准教授)
PART 4 バイオマス発電 失敗と成功パターン
・苦難の歴史に学びチャンスに変える
熊崎実氏(筑波大学名誉教授、一般社団法人日本木質バイオマスエネルギー協会会長)
・TOPICS 地域発バイオマス・小型水力発電地域情報
「地域経済&生活インフラ整備に期待」
PART 5 “乾いた雑巾”ではない「省エネ」事例研究 82
・エネ原単位を一般ビルの半分に/静岡ガス(静岡市)
・60箇所の電気メーターで見える化/金剛化学(富山市)
・リース契約で設備初期投資ゼロ/たらみ(長崎市)
・ヒートポンプ給湯など機器運用を改善/岡山市会陽の里(岡山市)
PART 6 2016 年度
エネルギー産業(創・蓄・省エネ)に関する概算要求
・経済産業省、省エネや再エネなど資源・エネルギー関連の概算要求額昨年比約18%増
・環境省、概算要求額が昨年比で約1,155憶円6026万円増
「CO2削減関連予算大幅増額」
・農林水産省、小水力、バイオマス、林業の成長産業化など「再エネ関係予算、前年比増」
・総務省、自治体を核とした、地域エネルギープロジェクトに期待が集まる
「地域エネルギー事業の予算拡大」
・地方創生関連、燃料・電気自動車など高い関心「各省庁で環境関連の予算が増額」
・期限切れグリーン投資減税に代替する税制として期待「優遇税制バイブル2015」
山田純也氏(株式会社KKRコンサルティング代表取締役・税理士)
巻頭グラビア
・世界の果てまで明かりを灯す
・石破地方創生相オーストリアの先進的林業視察
・化石燃料依存度は増加の一途、一層増す再生可能エネルギーへの期待
・山口県周南市四熊集落の農業用水路に小水力発電を導入
TOPICS
・全国地熱自治体サミット in 湯沢開催
・未送電網地域の高速道路電灯へ供給
・LED 型植物工場で高付加価値野菜栽培
・最新省エネ事例・技術を知る「2015 年度省エネ大賞地区発表大会」
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商品情報・内容
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- 発行間隔:季刊
- 発売日:3,6,9,12月の15日
- サイズ:A4
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