■テクニカルレポート
○可搬型パッケージFast Power 40/IHI/鈴木弘太・畑尾　翔
当社では世界的な脱CO 2・循環型社会の流れに順応するため、航空機エンジン転用型ガスタービンの長所をいかした発電パッケージの開発に取り組んだ。高効率や負荷追従性を維持しつつ小型化、さらに水資源を不要としたことで様々な使用環境に対応することができる。

○安定的な再生可能エネルギーの電力供給を実現/東京工業大学/チョヨンチェ・石崎孝幸・井村順一
再生可能エネルギーによる供給力の予測不確実性のもとでも電力の需給バランスを維持するためには、数学的最適化手法にもとづく火力機と蓄電池の運用計画が必要である。本稿では、従来の計画法におけるリアルタイム運用モデルを改善した、新しい計画法を紹介する。

○機械学習を用いた環境調和型熱電材料の出力向上/物質・材料研究機構/高際良樹・Hou Zhufeng・篠原嘉一・徐　一斌/東京大学/津田宏治
近年、機械学習を用いることにより材料開発のスピードが大きく加速し、従来型の研究では見出されなかった新たな知見が得られるようになりつつある。本稿では、機械学習を取り入れることにより、より効率的に出力特性を向上されることに成功した例について紹介する。

○ハイブリッド蓄電システムとのDC電力連携機能を搭載した家庭用燃料電池エネファームの開発/パナソニック/村島健介・山田　剛・折口貴彦
家庭用燃料電池コジェネレーションシステム「エネファーム」の新製品を開発した。ハイブリッド蓄電システムとDC電力連携機能を搭載し、さらにレジリエンス性を高めた。エネファームを通じて、省エネだけでなく、健康や安心・快適なくらしといった価値を提供する。

○CO2分離膜の適用によるバイオガス発電の高効率化/タクマ/加藤考太郎・髙橋滋敏/ルネッサンス・エナジー・リサーチ/岡田　治・花井伸彰/南但広域行政事務組合
100t/日未満の中小規模廃棄物処理施設では、廃棄物エネルギーが十分に有効利用されていない。メタンガス化のバイオガス発電は中小規模施設でも高い発電効率を得ることができる。CO 2分離膜を用いてバイオガス中のCH 4濃度を高め、より高効率な発電が可能な技術を開発している。

○小口径下水道管路の補修と下水熱を活用する技術/東亜グラウト工業/田熊　章
ヒートライナー工法とは、下水からの熱エネルギーを、空調・給湯・床暖房・ロードヒーティングに応用できる技術である。冬期は熱を得て暖房に、夏期は排出することで冷房として利用でき、尚且つ、老朽管路更生も同時に行うことができる。朝日新聞に掲載され、NHKでも放送された技術である。

○卒FIT対応家庭用蓄電システムe-FINIT（イーフィニット）/ファインウッズ/細木政幸
本稿では、卒FITの太陽光ユーザー向けに、既設の太陽光パネル・パワーコンディショナを活用し、低価格で太陽光発電の自家消費を目的とした蓄電システム「家庭用蓄電システムe-FINIT（イーフィニット）」を紹介する。

■エネルギー事情
○分散電源プラットフォーム事業シェアリングエネルギーの取り組み/シェアリングエネルギー/井口和宏
当社は、太陽発電システム、蓄電池、EVといった分散電源のプラットフォーム事業に取り組んでいる。具体的には、分散電源の創出・流通・需要の一連のサイクルを通じて、再エネのコミュニティを創ることを志向している。本稿では、豪州PowerLedger社との実証実験の事例に触れつつ、当社の取り組みを紹介する。

○再生可能エネルギーを地域のために/徳島地域エネルギー/森　英雄
当法人は、地域主体の再生可能エネルギーの普及と事業化を行う。再生可能エネルギー活用により、地球温暖化防止と同時に、エネルギー費の地域循環で地域経済や地域の自立に貢献する。本稿では、これまでの取り組みと今後の課題を紹介する。

○国際ガス連盟（IGU）「2019年版世界LNG年報（World LNG Report）」報告/LNG経済研究会/大先一正
2018年の世界のLNG貿易量は、豪州、米国、ロシアの生産増加と中国、韓国、インドの輸入増加に牽引され、前年比約10％の増加となり、初めて３億トンを超えた。環境対策強化等の追風を受け、LNG需要は堅調に伸びており、供給面での対応が課題となっている。

■フィールドレポート
○新千歳空港の環境保全/環境工学研究所/星山貫一
新千歳空港は北国の空港のため、冬場は常に雪によって悩まさせられている。雪エネルギー活用による夏期冷房対策には、二つの大きな効果がある。北国や雪国に設置されている空港にとっては、極めて良好な環境保全対策である。一つは、昔からジャマ物扱いされている大量の雪を確保することによって夏の冷房対策に活用できること。もう一つは、夏場の冷房対策に使用する冷房機の使用エネルギーを節約することができるため、CO 2削減に寄与していることである。