クリーンエネルギー 発売日・バックナンバー

■特集：GHP XAIR IV
○環境負荷低減・節電・省エネを実現する「GHP XAIR (エグゼア) IV」の開発
/東京ガスエンジニアリングソリューションズ(株)　鹿島彰浩　
/大阪ガス(株)　金内健
/東邦ガス(株)　三治祐也
GHPはガスエンジンでコンプレッサを駆動し、ヒートポンプによって冷暖房を行うシステムである。このたび、環境負荷低減 節電・省エネを実現するGHPの新機種として、GHP XAIR (エグゼア) IVを開発した。本稿では、XAIR Ⅳの特長と付加機能について紹介する。 ○アイシンの 「GHP XAIR Ⅳ」の開発
/(株)アイシン　金本孔源
本稿では、新冷媒R32の採用によりフロン排出抑制法の新基準に適合したGHP 「XAIR Ⅳ」について、性能向上、品質確保ならびにイニシャル・ランニングコスト低減に向けた取り組みを紹介する。
○低GWP冷媒（R32）対応高効率GHPの開発
/パナソニック・ヤンマーGHP開発製造(株)　富田麟太郎
当社は低GWP冷媒に対応した高効率ガスヒートポンプ冷暖房機(GHP)を開発した。近年GHPは、フロン排出抑制法により指定製品化され、2027年度より発売する新機種についてGWP目標値が定められている。本稿では、2026年4月に発売を開始したR32冷媒採用新機種の特徴について紹介する。
■テクニカルレポート
○e-methaneのクリーンガス証書移転・管理を可能とするデジタルプラットフォーム
/(株)INPEX　若山樹
/大阪ガス(株)　吉井芳聡
/三菱重工業(株)　重松直嗣
当社では、2021年度からNEDOの補助事業として世界最大級となる400 Nm³-CO₂/hの実用化技術開発を実施しており、e-methaneの環境価値をクリーンガス証書として取得し、CO₂NNEXの実装により地産地消モデルとして移転・管理予定である。
○大型アンモニア混焼エンジンの開発
/JFEエンジニアリング(株)　清水明・内野々侑輝・瀧口直・星野実
当社は、CN燃料の中で貯蔵性に有利点のあるアンモニアに着目し、脱炭素化に向け、大型中速エンジンで50%超混焼機の開発を行い商品化を達成した。本稿では、開発時の課題対応も含め、その取り組みについて紹介する。
○工場の排水が、EVを走らせる。熱の価値を書き換える 「廃熱エンジンⓇ」
/(株)馬渕工業所　遠藤聡
当社のORC発電は、工場廃熱や温泉水等の未利用熱を電気に変える技術である。蓄電池を搭載し、熱の揺らぎを吸収して安定供給するオフグリッド型が特徴である。ゴミからEV充電を行う等、循環型経済と防災に貢献する。
○木質バイオマス燃料ボイラー
/先端材料研究所　宮谷和雄
日本の高価なエネルギー価額について疑問を示し、木質燃料の年間蓄積量1億㎥の効率的なエネルギー利用を促したい。高度な加工とエネルギー損失を伴うチップ化やペレット化によるチップボイラー、ペレットボイラーや薪ボイラーの利用では、煤塵発生設備として作動している現状を指摘し、木質燃料を原木のままクリーンエネルギー源として燃焼できる実証済である新たな固体燃料ボイラーの利用を提言する。
○太陽光発電と太陽熱発電のハイブリッド化
/信州大学　中村正行
太陽光発電と太陽熱発電のハイブリッド化を行うための超多層フィルムの構造を設計した。太陽電池の分光感度特性を反映した広角広帯域波長を制御可能な最適構造を得た。太陽熱発電用の集光部への反射光は十分に確保でき、ハイブリッド化が可能である結果が得られた。
■エネルギー事情
○米国／イラン軍事紛争によるエネルギー市場への影響を考えるための基礎情報
/LNG経済研究会　奥田誠
米国／イランの軍事紛争に伴うホルムズ海峡の事実上の封鎖状況が継続し、原油タンカーなどの通航が大きく制限されている。このため、原油価格の高騰や石油製品ナフサの供給逼迫を招いており、その影響は世界的に広がっている。本稿では、これに関する参考情報を紹介する。
○LNG輸出の大幅増加の到来を迎える国際天然ガス市場
/LNG経済研究会 大先一正
米国とイスラエルによるイラン攻撃に伴うホルムズ海峡の封鎖の影響が懸念されるが、長期化が避けられれば、2026年は米国とカタール主導のLNG輸出の増加により世界の天然ガス需給の緩和と価格低下が本格的に始まる年になることが見込まれている。
■フィールドレポート
○石炭発電設備の老朽化更新に伴う、環境性・省エネ性が高いガスタービンコージェネレーションシステムの導入
/テイカ(株)　岡本宏治
/Daigasエナジー(株)　堀遥輝
本稿では、テイカ岡山工場における老朽化した　石炭焚きBTGをLNGサテライト方式のガスタービンコージェネレーションに更新し、CO₂削減、省エネ、BCP強化を同時に実現した事例を紹介する。
○富士宮北山工業団地2企業へ電気と熱を供給する連携省エネルギー事業
/(株)CDエナジーダイレクト　小原剛
2法人7事業所のエネルギー利用を連携することで、さらなる省エネ・CO₂削減が可能となるとの検討結果を踏まえ、各企業に対してエネルギーの共同利用を目的とする「電力・熱融通によるスマートエネルギー」を形成し、電力供給と熱融通を行う事業(以下、本事業)を実現するに至った。本稿では、本事業の概要と経緯およびその特徴について紹介する。

■テクニカルレポート
○エタノールメタネーション
/大阪ガス(株)　辻口拓也
当社では、バイオエタノールを原料として都市ガスの主成分であるメタンを製造する「エタノールメタネーション」技術の研究開発を行っており、本稿では、本技術の概要と特徴・開発経緯・今後の展開について紹介する。
○設備シェアリングとマイクログリッドを統合した複合型マネジメントモデルの構築 /(株)日立パワーソリューションズ　八角幸平・竹中章浩・三上陽介
/(株)日立製作所　小川史晃
設備シェアリング型ファシリティマネジメントとマイクログリッドを統合し、工業エリアにおける設備・エネルギーの一体管理モデルを構築した。本稿では、人材不足と脱炭素化の課題解決に向けた有効性と将来展望を紹介する。
○移動可能なコンテナに集約した直流主体のマイクログリッドの実証概要と構成技術
/前田建設工業(株)　小林信裕
/ダイハツ工業(株)　芹澤毅
近年、再エネ活用やレジリエンス強化が求められる中、再エネ・蓄電池・電気自動車を直流接続したコンテナ型マイクログリッドの実証を開始した。本稿では、平常時のビークカットや電力効率向上、停電時の電力確保・融通を想定した実証概要と構成技術を紹介する。
○人手・水・電気を用いない、形状自由な次世代消火機器の開発
/プロ・クリエイティブ(株)　石垣範和
エネルギー・情報化社会の発展に伴い、電子機器や電池等を由来とする火災対策が求められている。本社は、この課題を解決すべく、人手・水・電気を用いない次世代消火機器を開発・販売する。本稿では、従来の消火器と異なる点を紹介するとともに、製品を通じ実現を目指す資源循環について紹介する。
○汎用材料からなる墨汁/Si接合型太陽電池
/長岡工業高等専門学校　島宗洋介
カーボンブラックを主成分として含有した市販の墨汁とSiウェハからなるμW程度の低出力の墨汁/Si接合型太陽電池を実現した。これまでの試作状況やさらなる性能改善に向けた開発指針について本稿で紹介する。
○エネルギー材料を志向したアニオン伝導性セルロース膜の開拓
/山梨大学 三宅純平
我々は近年、セルロースを一段階で化学修飾するだけで高いアニオン伝導性とアルカリ安定性を両立するアニオン交換膜(AEM) が得られることを見出した。本稿では、この手法で得られるQC-1の合成、物性を中心に紹介する。
○吸着誘起カチオン移動機構に基づくゲート型吸着
/関西大学　田中俊輔
ゼオライトにおいて、カチオン移動に基づくCO₂吸着挙動を見出し、骨格変形に依存しない新たなゲート型吸着機構を提示した。本機構は、狭い圧力スイングで大きな有効吸着量を発現し、省エネルギーなCO₂分離・高純度濃縮に寄与する。これにより、ゼオライトは次世代吸着材として新たな展開を切り拓く可能性を示した。
○バイオ燃料駆動水冷圧縮着火機関の排熱発電
/岡山理科大学　近藤千尋・麻原寛之・森嘉久
熱機関の低炭素化を進めるべく、バイオ燃料利用に加え排熱回収利用に取り組んでいる。本稿では、熱電モジュールTEMを搭載した実機排熱発電にて、TEM温度の動特性が出力・回路効率評価に及ぼす影響について紹介する。
○多層一括成膜によるペロブスカイト太陽電池の高速製造
/埼玉大学　石川良
ペロブスカイト太陽電池の製造工程を劇的に削減する多層一括成膜プロセスを開発した。一度の塗布でp-i-nの3層を同時に形成し、光安定化出力測定で18.0%と順次成膜の18.3%に匹敵する性能を示し、将来のモジュール製造に向けた基盤技術となる。
○一段でCO₂からジメチルエーテルを合成
/静岡大学　武石薰
本稿では、ジメチルエーテル (DME) に関して紹介するとともに、DMEのクリーンエネルギーとしての重要性、その製造法、そのDMEを二酸化炭素 (CO₂) から一段で製造できる触媒の開発について紹介する。
■エネルギー事情
○世界のガス産業の低排出ガス燃料の取り組み状況
/LNG経済研究会　大先一正
バイオメタン、低排出水素(ブルーおよびグリーン水素)、e-メタンは、CO₂排出量を大幅に減らせるガス燃料であり、バイオメタンと低排出水素の供給量は2024年から2030年に掛けて100億立方m以上増加する見込みである。これに対し、e-メタンは基本的に商業生産開始前の状況にあり、供給量の伸びは限定的であるが、生産開始に向けた調査、検討活動は活発化している。
○EV(電気自動車) 拡大に伴う蓄電池 (バッテリー)の普及動向について
/LNG経済研究会　奥田誠
リチウムイオン電池を筆頭に蓄電池(バッテリー)は、今やスマホやEV(電気自動車)の電源、また、電力グリッドの安定供給のための蓄電設備まで広範に利用されている。本稿では、その中で最も導入容量が大きく主要利用分野になっているEV関連の蓄電池の動向を紹介する。
■フィールドレポート
○過去の被災経験を活かした高度BCPおよび水のポテンシャル有効利用
/(株)サンケイビル　森山実
/(株)竹中工務店　前田龍紀
/Daigasエナジー(株)　矢野雅弥
2024年6月に神戸須磨シーワールドがオープンした。本稿では、その前身である須磨海浜水族園が阪神・淡路大震災で被災した経験を活かし、非常用発電機兼用コージェネを活用した熱源水ネットワークの構築について紹介する。

■テクニカルレポート
○住民の選好を反映する地域運営型VPP制御
/㈱日立製作所　石原新士
/京都大学　大塚敏之
コミュニティ型VPPにおいて、住民の選好を反映しつつ安定運用を実現する「モデル予測配分制御（MPAC）」を提案する。選好学習により専門知識なしで重み調整を可能とし、数値実験でその有効性を確認した。
○水電解セルおよび燃料電池の研究開発を支援
/日置電機㈱　明石岳志
当社は、水電解セルおよび燃料電池の開発を支援するために、小型セルの評価に適したEIS測定システム「ALDAS-α」を開発した。本稿では、従来の測定における課題を解決し、研究活動を加速させる本製品の特長について紹介する。
○知多市における低炭素水素モデルタウン実証事業
/愛知県環境局　富田洋平
愛知県知多市において、水素ステーションを拠点に地域資源を活用して製造・調達した低炭素水素を、既存LPG配送網や各種新型水素容器を利用し、街利用分野の様々な需要先へ効率的に供給する実証事業を行う。街利用における新たな水素需要の創出等によるサプライチェーンの構築に加え、水素供給の低コスト化・水素ステーションの自立化を目指していく。
○家庭用エネルギーマネジメントシステムの安定性と応答速度を大幅に向上
/東京大学　藤田稔之・前匡鴻・藤本博志
DCリンクを共有する複数DC-DCコンバータの干渉問題に対し、DCリンク電圧を用いた実装容易かつ拡張性の高い動的デカップリング電流制御を提案。非干渉化により安定性と応答性の向上を実験的に示した。
○電子デバイスの排熱を高効率に熱電変換する量子技術
/東京科学大学　藤澤利正
本稿では、熱を運ぶ媒体に朝永ラッティンジャー液体という量子液体を用いることで、カルノー効率をも超える高い熱電効率を可能にするエネルギーハーベスティング技術の原理実証実験について紹介する。
○柔らかな分子で拓く次世代エネルギー変換材料
/東京科学大学　樋口真央
/九州大学　濱地智之
/東京科学大学・九州大学　福原学
ソフトな機械的刺激である静水圧を用い、分子の柔軟性と溶媒和を設計因子として一重項分裂を体系的に制御し、励起状態を能動的に制御する圧力応答型光エネルギー変換材料の概念を提示する。
○高温・高濃度水蒸気中での熱処理を用いた新規金属酸水酸化物の合成
/神奈川大学　浅井祐介・齋藤美和・本橋輝樹
本稿では、水酸化物および酸水酸化物の新規合成法「気相水酸化物化反応」を用いて見出した高熱安定性の新規金属酸水酸化物を紹介する。さらに、当該化合物の高熱安定性の解明に向けた研究実例と、高温環境下でのプロトン機能性材料としての応用の期待を述べる。
■フィールドレポート
○未来を拓く「地球の恵みファーム・松本」
/エア・ウォーター㈱　中村まい・北島義士・橋本直哉・李香偉
2025年10月にオープンした「地球の恵みファーム・松本」は、地域の未利用資源からエネルギーを創出し、陸上養殖や農業ハウスで活用、さらには地域還元によって地産地消の資源循環モデルを実現する。本稿では、その取り組みを紹介する。
○未利用天然ガスを活用したDMR水素製造プラントの取り組み
/エア・ウォーター㈱　福永峻之・田中真子
本稿では、当社の水素ガス事業とNEDOによる補助を受け推進している「豊富町未利用天然ガスを活用した地域CO2フリー水素サプライチェーンの構築」における、DMR水素製造プラントの実証について紹介する。
■エネルギー事情
○大阪ガスのバイオマス発電所における火災対策の取り組み
/Daigasガスアンドパワーソリューション㈱　津田一樹
大阪ガスでは八つのバイオマス専焼発電所に出資参画している。その一つである袖ケ浦バイオマス発電所において、2023年１月にサイロ火災が発生した。その経験を踏まえ、バイオマス発電所における火災対策の取り組みを確立しており、引き続きバイオマス発電所の更なる安定操業を実現していく。
○IEAの「World Energy Outlook 2025」で見る世界のエネルギー情勢
/LNG経済研究会　奥田誠
本稿では、IEA（国際エネルギー機関）が公表した「World Energy Outlook 2025」について、再エネの急速拡大に伴う課題や石油等化石燃料への揺れ戻し等、世界のエネルギー市場における現状の不透明感と今後の見通しなどを紹介する。

■テクニカルレポート
○ガス設備を活用したZEBの実現
/（一社）日本ガス協会　松本和弘
当協会は、ガスを含む多様な技術の組み合わせを通じて、建築物分野のカーボンニュートラル化、レジリエンス向上、さらには電力課題への対応という多面的な要請に応え、関係者の皆様とともに、ZEBの実現を後押しする。
○廃棄バイオプラスチックのバイオガス製造実証
/大阪ガス㈱ 秋元真也・宮崎準平・坪田潤
当社は、大阪公立大学および大阪市ともに、大阪公立大学森之宮キャンパスにて使用されるバイオプラスチック製弁当容器を回収・分解し、中浜下水処理場にてバイオガスに変換し有効活用する実証実験を2025年11月から開始した。
○新開発の低濃度CO2分離回収技術の実証設備
/川崎重工業㈱ 安原克樹
発電・産業由来の排ガス中のCO2および大気中のCO2回収は世界の脱炭素化に不可欠な技術である。本稿では、低温再生が可能なアミン担持吸着剤と移動層方式を特徴とする当社のCO2回収技術Kawasaki CO2 Capture（KCC）の実証設備について紹介する。
○分散型電源時代におけるエネルギー制御の高度化とEMSの役割
/HOBE ENERGY㈱ 沖野強一
再エネ普及と分散化により重要性が高まる蓄電池制御に対し、本稿では、ミリ秒高速制御と柔軟性を備えたEMSの設計思想と将来展望を紹介する。
○施設運用を変える空調最適制御AI
/㈱アラヤ　飯尾裕一郎
ConsciousAirは予測AIと制御AIの２段階制御により空調を最適化するシステムである。将来の室温・負荷を予測し制御計画を最適化することで快適性を保ちつつ省エネを実現。実証で10〜30%程度の削減効果を確認した。
○家庭・施設向け次世代エネルギー管理システム
/Eneliver㈱ 中島彬匡
家庭・施設向け次世代エネルギー管理システム「Eneliver EMS」は、太陽光・蓄電池・EVを統合し、電力コストの最適化とレジリエンス向上を実現するシステムである。
○再生可能エネルギーとの「トリプルハイブリッド」発電システムの開発
/三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱　大矢巧
本稿では、エンジン発電設備に太陽光発電などの再生可能エネルギーと蓄電システムを組み合わせ、変動性のある再エネを安定化して組み込める、トリプルハイブリッド発電システム「EBLOX」（イブロックス）を紹介する。
○既存建築物のZEB戦略における最高到達点
/㈱東急コミュニティー　上林皇太・山尾萌
日本では2050年カーボンニュートラル実現に向け、建築物のZEB化を推進している。しかしながら、既存建築物のZEB化は新築建築物と比べ鈍化傾向である。本稿では、修繕計画に省エネルギー性能の可視化を組み合わせることで既存建築物のZEBを実現可能とするサービス「ZEB Quest」を紹介する。
○ｎ型電子伝導性酸化物をベースとした新たなプロトン（下）
/東北大学 山﨑智之・小俣孝久
電子ブロッキング電極としてプロトン伝導性リン酸塩ガラスを用いることで、混合伝導体中のプロトン伝導度を中温域で直接評価する手法を開発した。本手法を応用して、NbドープしたルチルTiO2が中温域で高いプロトン伝導度と電子伝導度を両立するプロトン－電子混合伝導体であることを明らかにし、ｎ型電子伝導性酸化物をベースとした新たなプロトン伝導性MIEC材料のフロンティアを見出した。
○塩化物系電極が拓く高エネルギー密度全固体電池
/名古屋工業大学 谷端直人
高電位作動が期待される塩化物電極に着目し、レドックス準位モデルを構築した。そのモデルに基づきレドックス準位を設計することにより、鉄系全固体電池で330 Wh/kgの高エネルギー密度を達成した。
■フィールドレポート
○全国初の地域熱供給への水素混焼ボイラ実装
/清水建設㈱ 林亮佑・陣野良平・山根俊博
/東京都港湾局 中村滋
/（国研）産業技術総合研究所　鈴木泰政・奥村真彦・遠藤成輝
/㈱ヒラカワ 鈴木卓哉・高島裕治・芝原典宏
臨海副都心で全国初となる地域熱供給への水素混焼ボイラ実装を実現した。オフサイトグリーン水素をプラント内の水素吸蔵合金タンクで安全に貯蔵し、ボイラでの混焼による周辺地域への熱供給実証を行っている。
■エネルギー事情
○BP「長期エネルギー展望2025年版」報告
/LNG経済研究会 大先一正
世界の気候変動対策は、ロシアのウクライナ侵攻に伴う分断や米国トランプ政権のパリ協定からの脱退もあり、遅れている。そのため、パリ協定の目的達成は厳しくなっているが、BP長期エネルギー展望は、国や地域別の濃淡はあるが、CO2排出量削減そのものは世界の潮流となっていることを示している。

■テクニカルレポート
○低温排熱回収バイナリー発電 100kW級実証試験
/東芝エネルギーシステムズ㈱　井上翔太
本稿では、80～150℃の未利用熱を有効活用する手段として、CO2を吸収したアミン水溶液をサイクル媒体とした高い発電性能および環境に配慮した安全な運転を実現する当社独自のバイナリー発電技術の特徴や開発概要を紹介する。
○強い大気影響下での高効率レーザ無線給電の実証
/NTT㈱　落合夏葉・鳥海陽平・柏倉一斗・髙橋円
/三菱重工業㈱　太田早紀・山口賢剛・万戸雄輝・竹内良昭・津村陽一郎
本稿では、当社と三菱重工業㈱が共同で実施した、強い大気擾乱下での高効率エネルギー伝送システムの実証試験について紹介する。送光側での長距離ビーム整形施術や受光側でのビーム拡散、電流平準化技術により1,035 Wのレーザを1 km伝送し、152 Wの電力に変換する光無線給電を実証。効率15％という強い大気擾乱下かつシリコン製光電変換素子を用いた光無線給電の中での世界最高効率を達成した。
○自社製品由来の再エネ電力並びに環境価値を活用し住宅の生涯CO2収支ゼロを目指す戸建住宅
/旭化成ホームズ㈱　上総浩子・渡辺直哉・萬喜一
当社は、生涯CO2排出量実質ゼロを築60年で目指す「earth-tect」の販売を開始した。自社製品由来の環境価値活用と高性能な建物により、ライフサイクル全体での脱炭素化を実現する。本稿では、その手法について紹介する。
○脱炭素に向けたトータルソリューション
/ヤマト電機㈱　澤倫彦
近年、「2050年カーボンニュートラル」の実現に向けた動きが加速する中、脱炭素経営やCO₂排出量削減への対応は全ての企業にとって喫緊の課題となっている。当社は、企業に寄り添いながら脱炭素・省エネの取り組みを実効性のあるかたちで支援していく。
○使用済み太陽光発電パネルからのレアメタル回収
/㈱ケー・エフ・シー　大塚治
/芝浦工業大学　山下光雄
本稿では、使用済みCIGS太陽光発電パネルから主要金属を酸抽出した後、セレン代謝微生物Stutzerimonas stutzeri NT-I株を用いて金属抽出液から最大87％のセレンを回収する技術を紹介する。
○未利用熱を活用するCO2分離回収システムの開発
/Solution Creators㈱　川端康晴・青井勇輝・スコルニャコフイヴァン
本稿では、発電／熱利用設備の廃熱エネルギーのほか、地熱や太陽熱などの再生可能エネルギー熱を活用することで、低コストでカーボンフットプリントの少ない、未利用熱活用型CO2分離回収システムの開発と実証の成果を紹介する。
○1 Wh級の積層型リチウム空気電池の開発
/（国研）物質・材料研究機構　松田翔一
リチウム空気電池は非常に高エネルギー密度を有するが、実用化に向けては電池セルの大型化が課題となっていた。本研究では高耐久かつ階層細孔構造を備えたカーボン電極を開発し、1 Wh級の積層型リチウム空気電池の安定作動に成功した。
○次世代AI「拡張型自由エネルギーモデル」でエネルギー損失の原因を解明
/東京理科大学　小嗣真人
トポロジーと熱力学を融合した次世代AI「拡張型自由エネルギー」により、EV用電磁鋼板のエネルギー損失起源を可視化した。結晶粒内の磁区細分化が寄与することが明らかとなり、新たな材料設計指針を提示した。
○ｎ型電子伝導性酸化物をベースとした新たなプロトン（上）
/東北大学　山﨑智之・小俣孝久
電子ブロッキング電極としてプロトン伝導性リン酸塩ガラスを用いることで、混合伝導体中のプロトン伝導度を中温域で直接評価する手法を開発した。本手法を応用して、Nbドープしたルチル型TiO2が中温域で高いプロトン伝導度と電子伝導度を両立するプロトン－電子混合伝導体であることを明らかにし、n型電子伝導性酸化物をベースとした新たなプロトン伝導性MIEC材料のフロンティアを見出した。
○バイオガス発電残さを用いたバイオエタノール生産
/名古屋大学　谷村あゆみ・菊地亮太・則永行庸
/㈱バイオス小牧　小長谷耕平・藤乗隆行・廣部智己
メタン発酵消化液を滅菌せずに飲料と組み合わせ、酵母によるエタノール発酵を検討した。消化液は阻害せず栄養源として機能し、炭素・窒素循環を実現する循環型燃料生産プロセスの可能性を示した。
■エネルギー事情
○地熱発電の動向
/LNG経済研究会　奥田誠
温泉事業との共存などの課題で導入が停滞していた地熱発電が、安定出力の再エネ電源として近年になり再認識され、発電所設置が復活してきている。また、超臨界地熱発電などの次世代型地熱発電にも期待が持たれて、開発が進められている。
○LNG増産を支える液化および輸送分野の技術開発
/LNG経済研究会　大先一正
2024年末から米国・カタール等での新LNG液化基地の稼動開始が相次いでおり、世界のLNG市場はLNG供給力の大幅な増強に牽引された新たな発展期を迎えている。この供給力の増強は、液化および輸送面での様々な技術革新に支えられており、その成果は注目に値する。

■特集：バイオマス熱利用②
○バイオマスエネルギーの原資・森林資源は、だれが供給できるか
/㈱つくば林業　松浦晃
○紙おむつのごみを「地球を救う燃料」へ
/㈱スーパー・フェイズ　木村幸弘
/（特非）農都会議　山本登
高齢化に伴い急増する使用済み紙おむつ処理は、自治体の環境・財政両面で大きな課題である。本稿では、当社が開発したSFDシステムを軸に、紙おむつのバイオマス燃料化による持続可能な解決策を紹介する。
○高効率木質バイオマス蒸気ボイラの紹介
/㈱日本サーモエナー　濱田朋浩
本稿では、木質バイオマス蒸気ボイラ「BSU-1200N」を紹介する。本ボイラは、換算蒸発量1.2t/hでリサイクル木質チップを主な燃料とし、熱効率85％を達成。操作性や環境負荷低減に配慮した小規模ながら高機能・高性能なボイラである。
○都市と郊外を繋ぐメタン発酵システムの開発
/㈱竹中工務店　川尻聡
建物内で生ごみや厨房排水からエネルギーを生成する都市型メタン発酵システム「メタファームⓇ」を開発し、４基が稼働している。しかし、１日１トン未満の排出者には対応が困難なため、亜臨界水を利用した新技術を開発した。この技術は高圧水でバイオマスを液化し、メタン発酵を５〜６時間で完了できる。都市の食品廃棄物を郊外で処理し複数の製品群を創出することにより都市と農業地域の課題を同時に解決し、サステナブルな循環型社会の実現に貢献する。
■テクニカルレポート
○新しい挑戦：分散型グリーンメタノールの可能性を拓く
/東洋エンジニアリング㈱　エンリコギアニノ・廣瀬聡
バイオマスや再エネ由来水素とCO2を原料とするグリーンメタノールが注目される中、当社は小型反応器MRF-Z NeoTMを開発。分散型プラントに最適化された設計で、脱炭素社会と地域資源活用に貢献する。
○ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けて
/㈱大林組　大木知佳子
当社は、ペロブスカイト太陽電池の「容易に交換できる工法」と「発電量を最大化する設置方法」の実証実験を開始した。シミュレーション技術も活用し、ペロブスカイト太陽電池の早期実用化に向けた技術開発を推進する。
○安全でリサイクル可能な大気下作製二次電池
/東京科学大学　白鳥洋介・安井伸太郎
水とLi₂B₄O₇によるスライム化反応界面にLi塩を介在させることで、Li⁺伝導経路が３次元的に広がる水系準固体電解質（3D-SLISE）を開発した。3D-SLISE準固体リチウムイオン電池は、大気下で作製でき、活物質の直接回収に適する。本稿では、本技術の現状と課題について紹介する。
○常温・常圧アンモニア電解合成の新知見
/大阪大学　片山祐・Spry, Matthew
CO₂フリーでアンモニアを合成する手法として窒素電解反応がある。本稿では、その究極形である窒素と水を原料としたアンモニア電解合成を実現する反応場設計について、in situ赤外分光法とcryo-SEMによる解析によって得られた最新の知見を紹介する。
○もみ殻とパイライトからなる高活性かつ高耐久性酸素還元反応電極
/東北大学　中安祐太
未利用資源のもみ殻とパイライトからFe-N- C触媒を合成し、Fe-N₄構造ともみ殻内のシリカ共存による高耐久化を実現した。酸性〜アルカリ性全域でPt/Cに匹敵する高いORR活性を示し、Zn-air電池でも同様に高出力密度を達成した。
○ケミカルルーピングによる燃焼、水素製造、およびカーボンリサイクル技術
/東京科学大学　小坂貢之・大友順一郎
本稿では、ケミカルルルーピングにおける様々な酸素キャリア材料開発について解説すると共に、ケミカルルーピング燃焼、水素製造、およびカーボンリサイクル技術としての二酸化炭素回収・還元反応プロセスについて紹介する。
■エネルギー事情
○ネットゼロ対策に取り組むアラブ首長国連邦（UAE）のエネルギー事情
/LNG経済研究会　大先一正
アラブ首長国連邦（UAE）は有力なOPEC産油国であり、潤沢な石油輸出収入を生かして豊かな国を築いている。しかし、自国の石油資源には限りがあることを良く認識しており、その観点から気候変動対策を脱石油依存経済への転換を促す戦略的な手段としても位置付け、太陽光・太陽発電や水2gatugou 素産業等の育成に努めており、注目に値する。

■特集：バイオマス熱利用①
○地域資源を活かす、新しいバイオマス熱利用の時代へ
/辻製油㈱　辻保彦
○地域資源を活かす、新しいバイオマス熱利用組織のかたち
/(特非)農都会議　山本登
バイオマス熱利用ユーザー協会を発足、森林資源を活かし、脱炭素と地域活性化を目指すユーザー主導の組織として普及促進を図る諸問題について本稿で紹介する。
○バイオマスボイラーの食用油製造と農業での熱エネルギーの利用
/辻製油㈱　安藤慎純・辻保彦
本稿では、バイオマスの熱利用において、産業用の高温の熱利用から農業における低温の熱利用までの熱のカスケード利用を行っている三重県の当社と、うれし野アグリ㈱および岩手県の久慈バイオマスエネルギー㈱における事例を紹介する。
○日本のバイオマスボイラーの現状と課題
/ソーラーワールド㈱　武内賢二
日本のバイオマスボイラー普及に向け、制御技術・燃料供給・制度支援の課題と解決策を明示し、地域熱エネルギー最適化の重要性を提言する。
○伝統企業が挑む再生可能エネルギーへの積極展開
/井村屋㈱　前山健
当社グループが木質バイオマスボイラーを導入し、食品製造工程で活用。本稿では、CO2削減と地域資源循環を両立し、伝統企業が挑む脱炭素経営の最新事例を紹介する。
■テクニカルレポート
○３塔式ケミカルルーピング燃焼技術の開発
/大阪ガス㈱　植田健太郎
当社は、JFEエンジニアリング㈱らと共同で、バイオマスや有機廃液などから電力・水素・CO2を同時製造するケミカルルーピング燃焼技術を開発している。本稿では、そのキーとなる反応媒体開発の成果や、実証機の建設・評価計画を紹介する。
○風車主軸受の滑り軸受化開発と軸受ベンチ試験機の導入
/大同メタル工業㈱　森成良
洋上風車の大型化に伴い、風車ロータと主軸を支持する主軸受が大型化している。従来から主軸受には転がり軸受が用いられているが、大型化によって製造・交換・設備利用率の面で発電コストに大きな影響を与える。本稿では、従来の軸受に対して発電コストの低減が期待される滑り軸受ユニットの開発状況と、その開発のために導入した軸受ベンチ試験機を紹介する。
○金属酸化物ナノ多孔体の結晶径を制御する新たな合成方法の開発
/早稲田大学　松野敬成
金属酸化物ナノ多孔体はエネルギー材料を含め広く応用・研究がなされている。本稿では、特性向上に向けた材料のナノ構造設計、およびそれを実現する新たな合成技術について紹介する。
○エネルギー構造を制御した有機高分子光触媒による高効率CO2変換
/京都大学　中田明伸
太陽光エネルギーを利用した二酸化炭素の再資源化などの人工光合成技術実現に向けて、我が国を筆頭に世界中で盛んに研究が進められている。筆者らは最近、有機分子からなる光触媒のデザインにより、高効率な二酸化炭素変換を実現した。
○全固体フッ化物イオン二次電池用超高容量正極材料の開発
/奈良女子大学　山本健太郎
/京都大学　内本喜晴
近年、著者らは全固体フッ化物イオン二次電池用の新規正極材料として、鉄、カルシウム、酸素を主成分とするCa0.8Sr0.2FeO2Fxが既存のリチウムイオン二次電池用の正極材料の２倍を優に超える580mAh g－1の可逆容量を示すことを見出した。本稿では、本材料の開発経緯とその反応機構について紹介する。
■エネルギー事情
○国際エネルギー機関（IEA）「天然ガス市場報告2025年第３四半期版」報告
/LNG経済研究会　大先一正
世界のLNG需給は不足状態が長引いており、スポット価格は高止まりとなっている。しかし、米国とカタールが主導するLNG大増産期が幕開けを迎えており、需給緩和と価格下落が見通されるようになっていることを踏まえ、国際エネルギー機関（IEA）では市場動向を調査、分析し、2025年第３四半期版ガス市場報告にその内容を明らかにしている。

■特集：吸収冷温水機・冷凍機の最新動向
○吸収式冷温水機・冷凍機の紹介
/荏原冷熱システム㈱　鴇田渉・山瀬智彦
当社は、ガス、油、蒸気・温水、廃熱利用、水素など多様なエネルギーによる吸収式冷凍機を提供している。中でも脱炭素社会に向けた水素焚吸収冷温水機は CO2排出ゼロを実現し、省エネ大賞を受賞。本稿では、廃熱利用の特長も含め吸収式冷凍機の紹介をする。
○最新ナチュラルチラーと脱炭素社会に向けた取り組み
/パナソニック㈱　柳原敬志・田村朋一郎・河野文紀・小林崇浩・吉見勝甫・海老澤篤
本稿では、小型化・モジュール設置対応と暖房能力増加を同時に実現した「ＦシリーズCM型」と、水素関連技術として「水素と都市ガス混焼対応のナチュラルチラー」および「純水素型燃料電池の廃熱を活用する空調システム」を紹介する。
○新型直焚吸収冷温水機と蒸気温水駆動吸収冷凍機・吸収ヒートポンプラインナップ
/日立グローバルライフソリューションズ㈱　嶋村雅之
当社では、一般空調から産業用途まで幅広く省エネルギーを実現する吸収冷温水機をラインアップしている。本稿では、一般空調用新型吸収冷温水機、廃熱・未利用エネルギー駆動吸収冷凍機、吸収ヒートポンプについて紹介する。
○様々な温度条件に対応する一重効用ダブルリフト吸収冷凍機
/ジョンソンコントロールズビルディングエフィシェンシージャパン（同）　藤居達郎
欧州で導入が進んでいる一重効用ダブルリフト吸収冷凍機について、温水温度基準の選定線図、温水温度・冷却水温度特性、部分負荷特性の特長、温水供給方法によるCOPの最適化事例について紹介する。
○吸収冷温水機を活用した農業の可能性
/矢崎エナジーシステム㈱　池田周平
本稿では、地球沸騰化とまで言われている夏の猛暑に苦戦する農業のソリューションとして、廃熱を中心とした未利用エネルギー、太陽熱を中心とした再生可能エネルギーを活用した吸収冷温水機によって、効率的に冷却を行う実証試験の状況を紹介する。
■テクニカルレポート
○革新的SOECメタネーション
/大阪ガス㈱　津田裕司・山本直生
当社では、高効率でe-methane製造が可能なSOECメタネーションの技術開発に取り組んでいる。2025年６月にベンチスケール試験設備が完成し、稼働を開始した。引き続き、社会実装に向けたe- methane製造技術の確立を目指す。
○水素社会に向けた高効率な熱交換器
/㈱リガルジョイント　土井俊男・金子智実・篠原望
本稿では、水素社会、省エネルギー化に向けた高効率、低圧力損失、小型化熱交換器の提案として、SCFチューブ（円管内に特殊管を内蔵）を使用した二重管および多管式熱交換器の取り組みと実績を紹介する。
○九州大学発の低コストかつ高効率なCO2分離・回収技術について
/㈱JCCL　馬場﨑敬
本稿では、家庭用給湯器からごみ焼却場まで幅広いニーズに対応可能な、九州大学生まれの低コストかつ高効率なCO2分離・回収技術について、その社会実装を加速するための戦略や事業展開、技術開発状況、今後の展望等について紹介する。
○グリーントランスフォーメーションを実現する冷却技術の開発
/㈱ロータス・サーマル・ソリューション　井手拓哉
/山口東京理科大学　結城和久・結城光平
我々は、人の呼吸現象に見立てた現象を利用し、735 W/cm2の冷却性能を有する冷却技術を開発した。本技術は、次世代電気自動車のインバータや高度情報化社会を担うデータセンターの冷却においてグリーントランスフォーメーションに大きく貢献するイノベーションとして期待されている。
○廃棄ソーラーパネル由来シリコンと排ガス中の二酸化炭素からのギ酸合成
/横浜国立大学　本倉健
/電源開発㈱　難波一夫
/（国研）産業技術総合研究所　眞中雄一
廃棄ソーラーパネルから回収したシリコンを還元剤に用いて、排ガス中のCO2と直接反応させ、ギ酸を合成することに成功した。微粉炭火力発電所由来の排ガスを直接、ギ酸合成のための反応容器に導入し、シリコンと反応させることが可能であった。
○オントロジーを活用したエネルギー管理システムのための統合的情報基盤の実現
/（国研）理化学研究所　小林紀郎・藤井克司・和田智之
/㈱先端力学シミュレーション研究所　常木優克
/㈱理研イノベーション　半田敬信
本稿では、再生可能エネルギーを用いた分散型エネルギーシステムを、正確な需要予測に基づき需要応答取引が可能な仮想発電所として実現するためのデータ知識化、 AI、シミュレータの連携による情報基盤について紹介する。
■エネルギー事情
○「ガスビジョン2050」「アクションプラン2030」の策定
/（一社）日本ガス協会　池田雄大
当協会は「ガスビジョン2050」と「アクションプラン2030」を新たに策定。安定供給・CN化・地域貢献・技術革新等を通じて、持続可能かつ強靭な社会の構築と 2050年CN化への貢献を目指す。

■テクニカルレポート
○ムーンショットが推進するDAC技術
/(国研)新エネルギー・産業技術総合開発機構　渡辺晶子
NEDOは2050年までに、地球環境再生に向けた持続可能な資源循環を実現するため、多くのムーンショットプロジェクトを推進している。本稿では、万博で実証運転中のDACを中心にプロジェクトを紹介する。
○地域冷暖房をAIで最適運転
/新菱冷熱工業㈱　尾形甫・福田信一
地域冷暖房施設の運転管理における課題に対し、AIを活用した運用立案・判断システムを開発。効率化と環境負荷低減を実現し、持続可能な社会への貢献を目指す。
○ロールスクリーン状の太陽光発電設備
/㈱LIXIL 石井久史
本商品は、現時点でのBIPVの導入課題を解決するため、既築新築を問わず室内側から簡単に後付けでき、日射遮蔽しながら発電と直接給電が可能な世界初のPVシステムを開発。窓周りの価値を増大させ、脱炭素化とレジリエンス対応に貢献する。
○莫大な産業排熱（水蒸気排熱、ガス排熱）から
高効率発電が可能な独自構造熱電発電チューブの開発に成功
/㈱Ｅサーモジェンテック 南部修太郎
当社は、量産実績のある熱電材料Bi Teを使ってフレキシブル熱電発電モジュール「フレキーナ」の開発に成功した。本稿では、この「フレキーナ」を用いて、環境中に排出されている莫大な低温排熱から、高効率発電を可能にする独自の熱電発電技術について紹介する。
○建設のGHG算定の自動化
/㈱ゴーレム 野村大輔
世界的な建設業のGHG規制強化を背景に、日本でも脱炭素政策が進展している。当社は、AI自動化により算定時間を大幅に削減した。ゼネコンや不動産業界での標準化を目指す。
○世界初のナトリウムイオン電池蓄電により稼働するオフグリッド自販機
/アサヒ飲料㈱ 矢貫正博
世界初のナトリウムイオン電池で稼働する、オフグリッド「未来につなぐ自販機」を大阪・関西万博に設置。「C O2を食べる自販機」を進化させた新たな価値創造で、環境負荷低減と持続可能な社会へ貢献。
○世界初の独自製法によるSAF製造パイロットプラントが完成
/㈱レボインターナショナル 東裕一郎
当社は、低圧水素化技術を基盤とした独自製造プロセスを確立し、令和７年に愛知県田原市に製造設備を完工させた。廃食用油由来のSAFは合成燃料の中でも既存のジェット燃料に近似した特性を持ち、今後の航空分野における供給要望に応えていく。
○CO2をCO、メタン、エタン、プロパンへ
/千葉大学 大弓知輝・泉康雄
ZrO2とFeナノ粒子とを組み合わせ、紫外可視光の強度を徐々に上げてゆくことで生成物をCOからCH4、C2H6、C3H8と順に作り分け、その光反応過程を検討した。H2でなく、H2Oを還元剤としても炭化水素を光生成した。
○機械学習ポテンシャルによる未知反応計算
/東京大学 佐藤龍平
本稿では、機械学習ポテンシャルを用いて、スーパーハイドライド合成における未知反応過程を再現する研究を紹介する。ケーススタディとしてCaH4合成を対象に反応機構を解析し、表面融解という高圧合成に普遍な物理化学を示した。
■エネルギー事情
○日本冷凍空調工業会標準規格
JRA 4009「吸収冷温水機」の改正について
/川重冷熱工業㈱ 田中大輔
2025年改正版JRA4009「吸収冷温水機」では、コージェネレーションシステムの主要構成機器である一重二重併用形吸収冷温水機の廃温水単独運転の評価基準新設、並びに運転モード切替機構の必須化など、脱炭素社会の実現に資する制度的基盤の整備を行ったため、本稿では、その主な改正内容を紹介する。
○EI統計2025年版で見る2024年の世界エネルギー市場動向
/LNG経済研究会 奥田誠
EI統計2025年版で見る2024年の世界の総エネルギー供給量は2023年比1.8％の増加であった。再エネ（太陽光・風力等）は7.3％増であったが、化石燃料も増加し続けており、CO2排出量は1.0％の増加となった。
■フィールドレポート
○水素混焼対応型ガスタービンCGSの導入
/日清オイリオグループ㈱　三浦孝之
/JFEエンジニアリング㈱　太田涼
当社横浜磯子事業場において、水素混焼対応型ガスタービンCGSを導入し、2025年４月より実運用を開始した。本稿では、導入経緯や計画の概要、設備計画の特長、運転実績、今後の展望について紹介する。

■テクニカルレポート
○大気中の二酸化炭素を分離回収してドライアイス化する
/東邦ガス㈱　増田宗一郎
当社は、名古屋大学らとLNG冷熱を活用した革新的な大気中二酸化炭素直接回収（DAC）技術の研究開発に取り組んでいる。本稿では、そのベンチスケール機の実証について紹介する。
○水素専焼および混焼エンジン発電セットの開発
/三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱　古川雄太・野口知宏・渡邉壮太・内藤敬太
当社は、カーボンニュートラル社会の実現に向け、水素専焼エンジンや水素混焼エンジンの開発に取り組んでいる。本稿では、水素専焼エンジンの開発状況や水素混焼エンジンの特長を紹介する。
○水素混焼率45vol％を実現するガスエンジンコージェネレーション
/JFEエンジニアリング㈱　稻月仁哉・塚本和峻・富永純一・清水明
水素混焼25vol％を達成し、2024年度より販売中の水素混焼ガスエンジンコージェネレーション設備「JFE-MWM/ Hシリーズ」をバージョンアップし、水素45vol％混焼仕様を開発・商品化した。本稿では、本ガスエンジンの特長や 25vol％混焼仕様からの変更点、開発時の取り組みについて紹介する。
○業界最高効率潜熱回収型小型貫流ボイラの紹介
/川重冷熱工業㈱　岡本陸
本稿では、排ガス中の水蒸気の潜熱を回収することで定格効率103％を達成した小型貫流ボイラ「WF-3000GLX」を商品化したため、これを紹介する。省エネ性と環境性能を両立し、設置性や運転効率にも優れる。
○多目的最適化技術を活用したZEB設計支援ツールの開発と展望
/戸田建設㈱　橋達大輔
当社は2050年カーボンニュートラル実現に向け、ZEB設計支援ツール「とだゼブくんTM」を開発した。コストと省エネ性能を同時最適化し、従来１～２週間要した作業を数時間に短縮できるほか、お客様のニーズに合った最適な提案が可能となった。
○水素エネルギーの普及を目指して
/デンヨー㈱ 川畑健太郎
工事現場やイベント会場など屋外で使われる可搬形発電機は、軽油など化石燃料を使う。本稿では、地球温暖化対策として、水素を燃料に使うことでCO2排出を削減する燃料電池式可搬形発電装置の開発動向について紹介する。
○安価な顔料で高速・高効率・高耐久なCO2→CO変換を実現
/東北大学　藪浩
本稿では、Coフタロシアニン（CoPc）を炭素電極上に直接結晶化させた触媒電極を用いた二酸化炭素還元反応により、高速・高効率かつ高耐久なCO2→CO変換を実現したことについて紹介する。
○中間バンド型熱放射発電素子の発電特性
/神戸大学　原田幸弘・喜多隆
熱放射発電は、夜間のように太陽光が届かない環境でも発電可能な手法として注目されている。本稿では、各遷移における吸収のオーバーラップを考慮した中間バンド型熱放射発電素子の発電特性の理論解析結果を紹介する。
○高耐久性コバルト触媒の開発
/熊本大学 大山順也・Zhiqing Feng
/静岡大学　守谷誠
/東京科学大学　難波江裕太
燃料電池酸素還元反応用の高耐久性非白金触媒として、カーボン担持14員環コバルト触媒を開発することに成功し、原子レベルでの触媒解析によって高耐久性の鍵となる構造的特徴を明らかにした。
○発酵的水素生成能の高いマリン・ビブリオの発見
/北海道大学　澤辺智雄・美野さやか
2050年までにカーボンニュートラルという目標が掲げられる中、マリン・バイオリソースを活用するバイオ燃料生産技術に関する取り組みも進展している。著者らのグループは、海洋細菌を生物触媒とし、大型海藻を原料とした水素生成技術の基盤構築を進めてきた。マリン・ビブリオは、発酵が生じやすい海洋動物の消化管や海底堆積物などでも見いだされることから、それらの環境で生成されるギ酸を解毒し、細菌細胞内のp H恒常性を保つために、一部の種によって、発酵的水素生成能が現在も維持されているものと考えている。
○セミクラスレートハイドレートの⾮古典的分解過程
/北海道大学　木村勇気
/大阪大学　菅原武
/パナソニック㈱　町田博宣
透過電子顕微鏡内で液体試料を観察できる手法を用いて、セミクラスレートハイドレート結晶の分解が多数のかご状構造から成るクラスターの脱離によって進むことを発見した。より高効率な潜熱蓄熱材の設計につながると期待される。
■エネルギー事情
○SAF（持続可能な航空燃料）の開発と導入の動向
/LNG経済研究会 奥田誠
航空機部門における脱炭素化を進めるためのSAF（持続可能な航空燃料）の開発と実使用への導入が、近年欧米を先導に世界的に広がりを見せてきている。日本でも「純国産SAF」の生産と実機への使用が2025年４月に始まった。
■フィールドレポート
○屋根上太陽光発電と蓄電池によるGX推進
/㈱アイ・グリッド・ソリューションズ
本稿では、当社の屋根上太陽光発電と蓄電池を活用した GXソリューションの特長と効果について紹介する。再エネ自給率向上を実現させた導入事例を交えながら詳しく説明する。

■テクニカルレポート
○全設計施工物件でホールライフカーボン排出量を算出
/前田建設工業㈱　久保俊輔
当社では、設計施工の全物件で自発的にホールライフカーボンの見える化を実施する。また、計画段階の設計上流から、開発ツールを使用しZEB仕様の検討、建設時CO2排出量の算出するスキームについて紹介する。
○固体高分子電解質膜を用いた水電解による水素ガス発生装置
/マクセル㈱　奥田晋三
当社の固体高分子電解質膜を用いた水電解による水素ガス発生装置は、1989年に商品化して以来、様々な用途で採用されている。本稿では、今回ラインナップに追加した半導体洗浄用途に適した製品や、これまでの納入事例について紹介する。
○世界最高性能の超プロトン伝導体創製とそのプロトン伝導特性
/㈱SG研究所　工藤和秀・佐々木実
/秋田大学　大長勇登
/室蘭工業大学　杉森冬摩
最も高い性能を示す高分子系プロトン伝導体Nafionと同程度、あるいはそれ以上のプロトン伝導性を示す２種類の超プロトン伝導体を創製・発見した。これらは、300 ℃程度の中温まで高い安定性を維持する超プロトン伝導体であることがわかった。交流伝導度測定を行い、交流伝導度の周波数特性とCole-Cole図から、プロトン伝導特性は強い印加電圧依存性を示すことを見出し、プロトン伝導機構についても議論した。
○空調設備の利用効率改善に関する実証成果
/富士工業㈱　山田篤
当社は㈱メンテルと共同で、店舗などの施設における既存の空調設備の効率を高め、光熱費削減と快適性の向上を同時に実現する技術開発に取り組んだ。本稿では、空調最適化技術を検証するために行った実証結果を紹介する。
○錯体を利用して室温で水素同位体を分離する
/東北大学　北山拓・高石慎也
重水素は水素の安定同位体であり、半導体や光ファイバーの製造などにおいて有用なガスとして広く利用されている。本稿では、重水素の精製過程において重要なプロセスである、水素ガスと重水素ガスの分離に関する、金属錯体を利用した新手法を紹介する。この手法を用いることで、室温で簡便にH2とD2の分離が可能になると期待される。
○新材料「熱電永久磁石」で世界最高電力密度の横型熱電変換を達成
/（国研）物質・材料研究機構　安藤冬希
本稿では、永久磁石であり、かつ横型熱電変換機能を有する「熱電永久磁石」を使用して、室温付近で1 cm角あたりの発電量が56.7 m Wという世界最高の電力密度の横型熱電発電モジュールを実現した成果を紹介する。
○大気中の水蒸気を利用したグリーン水素生成
/鳥取大学　辻悦司
太陽光などの再エネを利用した水電解技術は、今後ますます重要となる。しかし、太陽光エネルギーが豊富な乾燥地では原料の水が得にくい。本稿では、大気中に含まれる水蒸気を吸収し、電解する新たな水電解を紹介する。
○ナノドメイン制御によるMg2Sn単結晶熱電材料の性能向上
/東北大学　林慶
排熱から電気エネルギーを回収できる熱電発電の実現に向けて、高性能の熱電材料の開発が進められている。本稿では、Mg2Sn単結晶に複数のドーパントを導入することで、キャリア密度の最適化とフォノン散乱を誘起するナノドメインの制御を両立し、高性能化を達成した研究成果について簡単に紹介する。
○高出力かつ大容量な高エネルギー密度リチウム空気電池
/（国研）物質・材料研究機構　野村晃敬
リチウム空気電池は、ガソリンに匹敵する高密度エネルギーを利用できる究極の蓄電技術である。空気酸素をスムーズに吸収し拡散輸送する高空隙カーボン電極と低粘度アミド電解液により、実用容量・実用出力を発揮するリチウム空気電池セルを構成できる。
○高温固体電解質燃料電池作動雰囲気下での応力状態評価
/東北大学　山口実奈・駒谷拓己・佐藤一永・川田達也
/東北大学・島根大学　八代圭司
X線cosα法を用いて、高温燃料電池用固体電解質が加熱かつガス制御下で受ける応力の実測に成功した。電極の酸化還元に伴う体積変化が電解質応力に及ぼす影響が明らかになった。
■エネルギー事情
○中国の2024年のエネルギーおよび電力部門の動向
/LNG経済研究会　大先一正
中国は現在、社会・経済面では深刻な苦境に直面しているが、気候変動対策に関しては、計画経済体制の強みを発揮し、風力・太陽光発電や電気自動車（EV）の大量導入および電力市場の改革などにより画期的な成果を達成しつつある。そのため、トランプ大統領の下でパリ協定からの再離脱を図り、脱炭素化の歩みにブレーキを掛けている米国に代わり、地球温暖化対策の新たな指導者になる可能性が高まっている。
■フィールドレポート
○九段会館テラスの環境保全（東京）
/環境工学研究所　星山貫一
1934年（昭和９年）に軍人会館として竣工した九段会館は、地上４階で地下１階の重厚な建物であり、当時としてはコンクリートの建物に瓦屋根を載せた帝冠様式の近代的建造物であった。建物が老朽化したため、2022年（令和４年）に外観部分を保存して、内装は大幅に改造された新しい九段会館「九段会館テラス」がリニューアルオープンしたので紹介する。

■テクニカルレポート
○ｅ-メタン製造（メタネーション）実証設備
/大阪ガス㈱　横山晃太
当社では、環境省委託事業にて大阪・関西万博会場内で「生ごみを主原料としたｅ-メタンの製造・利用実証」を実施している。本稿では、「化けるL ABO」と名付けた本実証設備の内容や稼働状況に関して紹介する。
○わずかな動きで発電する電磁誘導環境発電技術の開発
/三菱電機㈱　武舎武史
当社では、近年注目されている「環境発電技術」に着目し、特殊な磁性材料にコイルを巻回した発電素子と磁気回路を組み合わせた電磁誘導環境発電モジュールの開発を行っており、本稿では、その開発内容と応用先の例について紹介する。
○大型水電解装置の電気計測による性能評価手法の開発
/日置電機㈱　長浦政男
近年、脱炭素を背景として水素利活用が着目されるなか、水電解装置の研究開発が進んでいる。当社では、大型水電解セルスタック、水電解装置の性能・劣化評価に適用できるALDASメソッドを開発した。本稿では、ALDASメソッドを用いたEIS測定システムである電解セルアナライザ「ALDAS-Mini」の開発背景と活用事例を紹介する。
○工場の運用に特化した最適制御AIの開発
/㈱Sassor　吉田晃典
製造業の工場が抱えるエネルギー課題に対し、AI活用エネマネシステム「工場向けENES」を開発した。生産情報連携AI予測とPV・蓄電池等の統合最適制御により、コスト削減、再エネ利用向上、市場取引、BCP強化を実現し、GX推進に貢献する。
○業界初、AIが発電を活用し家電の電気代を削減するサービス
/シャープエネルギーソリューション㈱
「Life Eeeコネクト」は、太陽光発電システムを持つ家庭向けに、AIが家電を制御し、発電を有効活用して電気代を削減する業界初のサービスである。快適性と経済性を両立させた複雑な制御をユーザーに代わって行うことで、持続可能な社会の実現に貢献する。
○EVバッテリーをリユース活用した街灯の開発
/I-PEX㈱　国枝昌彦
RENERATHソーラー街灯は、EVバッテリーをリユース活用し、ソーラー発電のみで自律稼働する街灯である。非常用可搬式電源供給機能を備え、災害対応力と環境負荷低減を両立させた製品であり、脱炭素・循環型社会の実現に向けたエネルギーソリューションとして期待されている。
○金属3Dプリンターで低温メタネーション自己触媒反応器を開発
/大阪大学　森浩亮・金孝鎮
本稿では、金属3D積層造形技術（AM）の触媒開発への応用について紹介する。本手法では、触媒と反応器を一つに統合した金属製自己触媒反応管（Self-Catalytic Reactor： SCR）の作製が可能であり、触媒性能と幾何学的特性の関係を明らかにできる。
○低温・低圧で高いアンモニア合成速度/触媒体積を可能にするメゾスケール鉄触媒の開発
/東京科学大学　原亨和
Haber- Bosch（HB）プロセスは、二重促進鉄触媒の発見によって工業化されて以来、製造エネルギーの大幅な削減を課題としてきた。この課題の克服には、低温・低圧下で高い「NH3合成速度／触媒体積」を示す不均一系触媒が不可欠である。しかし、低温・低圧はおろか、現行の高温・高圧下でも、その性能指標で二重促進鉄を上回る触媒の開発に成功したことはなかった。本稿では、NH3合成速度／触媒体積で二重促進鉄触媒を初めて凌駕したメゾスケール鉄触媒を紹介する。
○量子熱機関における対称性の効果
/東京大学　布能謙
/九州大学　田島裕康
量子効果を活用するような熱機関が古典熱機関よりも強力な性能を獲得しうることが明らかにされ、注目されている。本稿では、量子熱機関の性能限界と最適条件を与えるような、対称性に基づいた理論的枠組みを紹介する。
○配位ナノシートによる高活性電極触媒作製法
/東京理科大学　前田啓明・西原寛
低環境負荷、高効率かつ安価に水素を製造するための電極触媒開発の需要が高まっている。本稿では、当研究室が創製したパラジウムイオンと有機分子からなる二次元物質「配位ナノシート」を用いた高活性水素発生反応電極触媒の作製法および触媒性能について紹介する。
■エネルギー事情
○日本のエネルギー政策と今後のコージェネの役割
/（一財）コージェネレーション・エネルギー高度利用センター　片山禎
本稿では、2025年２月に閣議決定された第７次エネルギー基本計画の概要を紹介するとともに、同計画におけるコージェネの位置付け、計画策定時のコスト評価、今後期待される役割と展望について説明する。
○天然ガスおよびLNG市場の動向について
/LNG経済研究会　奥田誠
地球温暖化抑制の脱炭素化を目指す流れの中で化石燃料の一つで使用削減が求められてきた天然ガス（LNG）が、中期的に不可欠なトランジション・エネルギー源として再認識され、生産・供給量の確保と利用の増大が現状で見込まれるようになってきている。
■見聞記
○ダンケルク市における脱炭素の取り組み
/クリーンエネルギー編集部

■テクニカルレポート
○e-methaneのクリーンガス証書移転・管理を可能とする
デジタルプラットフォーム構築
/大阪ガス㈱　吉井芳聡
/三菱重工業㈱　重松直嗣
大阪ガス、三菱重工業は、e-methaneの環境価値を証書化したクリーンガス証書の移転や管理を行うデジタルプラットフォーム「CO2NNEXⓇ」について、大阪・関西万博で運用を開始している。本稿では、本プラットフォームを活用した万博におけるクリーンガス証書移転の取り組みや、今後の展望について紹介する。
○排熱回収型バーナでのアンモニア燃焼
/Daigasエナジー㈱　北村暁之
当社では、脱炭素に資する技術開発として、アンモニアバーナ開発を行っている。本稿では、都市ガスとアンモニアの混焼率０～100％で安定燃焼を可能とする、排熱回収型バーナの概要と開発の取り組みについて紹介する。
○家庭用蓄電池を用いたVPPサービスの開発
/東邦ガス㈱　深澤拓也
今後さらなる導入が見込まれる「家庭用蓄電池」。当社では、家庭用蓄電池を活用し、お客さまに参加いただきながら電力供給の安定化に貢献するVPPサービス「わけトク」を開発。本稿では、サービス概要や特長を紹介する。
○工場排熱を活用するkW級熱電発電システム
/ヤンマーホールディングス㈱　玉木脩二
本稿では、工場等で捨てられている排熱を活用することで省エネルギーおよび脱炭素に貢献するkW級熱電発電システムについて、工場排熱活用の課題を解決する技術的特長に主眼を置いて紹介する。
○ガスコージェネレーションシステムに追設可能な水素混焼ユニットの開発
/㈱日立パワーソリューションズ　坂本謙一・小林達郎
当社は、天然ガス専焼ガスエンジンで水素燃料を利用するための水素混焼ユニットを開発した。本製品は既設ガスエンジン本体の改造は不要で、開発したユニットを追設することで水素混焼運転を可能にする。
○微生物燃料電池の実用化に向けた発電デモ実証
/栗田工業㈱　小松和也
発電菌を利用して有機物から電気エネルギーが得られる微生物燃料電池のエネジーハーベスティング用途での活用に向けて、実証試験を行った。キャンプ場のトイレ排水に対し、有機物除去量あたり0.6 ～ 0.8Wh/gの電力が安定的に得られ、試験期間を通じて電気機器の連続動作を達成した。
○中型撒積貨物船への風力推進補助装置の搭載
/飯野海運㈱　江口一穂・大森聰
外航海運業界で進むCO2排出削減への規制強化への対応として風力推進補助装置も開発が進んでいる。本稿では、85,000DWT型撒積貨物船 “Yodohime” にローターセイルを搭載した事例を紹介する。
○人工石灰石を利用した路面標示用塗料の開発
/住友大阪セメント㈱　三橋佑基・菊池定人
/㈱キクテック　寺倉嘉宏
CO2再資源化人工石灰石を利用した路面標示用塗料、および塗料の製造、施工時に発生する廃棄物を人工石灰石の原料にリサイクルするサーキュラーエコノミーシステムの開発を行った。業界全体での循環型社会および脱炭素社会への貢献を目指す。
○CO2の有効利用とプロピレン製造を同時に達成可能な多機能触媒技術
/大阪大学　古川森也
本稿では、プロピレンの製造とCO2の有効利用を同時に達成可能な本反応において、CeO2に担持されたPt–Co– In三元ナノ合金が極めて高い触媒活性、プロピレン選択性、安定性、 CO2利用効率を示すことを解説する。
○励起子から探るペロブスカイトの光学応答
/静岡大学　下迫直樹
全無機ペロブスカイトCsPbBr3単結晶における励起子の光学応答を反射・PL・時間分解測定で解析し、励起子ポラリトンや励起子分子、励起子－励起子散乱発光を明瞭に観測、束縛エネルギーや群速度を精密に評価した。
○水素の高効率製造法の開発
/広島大学　齋藤健一
金属ナノ粒子合成中に、容器が天井に吹き飛ぶ程の大量の水素生成を偶発的に見出した。安全な実験条件を探し、実験・理論の両面からメカニズムを詳細に研究したところ、金属がメカノ触媒、反応容器の材料が助触媒となり、水が尽きるまで連続的に水素を製造する現象を見出した（純度＞99％、最大収率1,600％）。室温付近（30～38℃）にも拘わらず、局所的には超臨界水が生成し、水素生成速度を300倍加速させた。
■エネルギー事情
○連携協定で加速する自治体の脱炭素化
/東京ガス㈱　中島良文・羽田野貴仁・守屋未緒
自治体の脱炭素化へ向けた動きの急速な高まりを背景に、東京ガスグループは、自治体との連携協定の締結を進め、脱炭素ソリューション等の提供をはじめとした課題解決により、ゼロカーボンシティ実現に向けた取り組みを推進している。
○下水道ブルーカーボン構想に関する取り組み
/㈱日立製作所　三宮豊
下水道ブルーカーボン構想は、栄養塩類を利用して海草・海藻を育成し、温室効果ガス削減と地域経済の活性化を両立する新たなアプローチである。本稿では、技術的・制度的課題を克服するための産官学プロジェクトおよび当社の取り組みを紹介する。
○第7次エネルギー基本計画について
/LNG経済研究会　奥田誠
第７次エネルギー基本計画では、原発の位置づけを第６次までの「原発依存度を可能な限り低減する」から「脱炭素に資する重要な電源として最大限活用する」と大きく変えた。本稿では、原発の動向を中心に第７次改訂の概要を紹介する。

■テクニカルレポート
○高温セラミック粒子を活用した蓄熱および集光型太陽熱技術と産業の脱炭素化
/FPR Energy Limited　Dougal Adamson
/大阪ガス㈱　吉野成保
　CSIROが開発した汎用セラミック粒子を熱媒体として利用する蓄熱および集光型太陽熱技術を利用して、長時間、大容量のCN熱源ソリューションを同社と共同開発する。
○再エネコーポレートPPAのマッチングプラットフォーム
/デジタルグリッド㈱　山田貴大
RE Bridgeは、発電家と需要家を直接繋ぐ再エネPPAのマッチングプラットフォームである。案件組成から需給管理までを一貫支援し、再エネ取り引きの標準化と市場の形成・拡大に寄与することを目指す。
○再エネで地方創生
/㈱まち未来製作所　青山英明
「e.CYCLE」は、再エネ取り引きを効率化し、追加収益の地域還元「地域活性化原資」と、再エネの「地産地消」を実現する。国内唯一の再エネアグリゲーションモデル。再エネと地域の共生を実現する。
○マイクロ波加熱による飛灰焼結プロセスのスケールアップ
/中部大学　樫村京一郎・宮田健史
/中国高圧コンクリート工業㈱　山本爽真・及川隆仁・黒岡浩平
本稿では、化学産業の電化におけるマイクロ波加熱の有効性と、飛灰焼結炉のスケールアップ技術について紹介する。
■エネルギー事情
○米国アラスカ州のLNG輸出について
/LNG経済研究会　奥田誠
2025年２月のトランプ大統領－石破首相会談において、アラスカ州産出の天然ガスの日本への大幅なLNG輸出に関する合意がなされた。本稿では、アラスカ州における天然ガス開発、およびLNG輸出に関する経緯と現状について紹介する。
○環境にやさしい重油の代替燃料
/㈱サニックスホールディングス　浦田雅臣
再生油Bioは、グリストラップ汚泥由来の油脂を分離・回収した、重油の代替燃料である。本燃料は、廃棄物の削減と再資源化を実現し、二酸化炭素排出量抑制にも貢献する。さらには、BDFやSAFへの応用も視野に入れ、持続可能なエネルギー供給の構築を目指す。
■フィールドレポート
○中部国際空港における防災性向上と省エネ性能向上に向けた
ガスエンジンコージェネレーションシステムの更新
/中部国際空港エネルギー供給㈱　藤岡伸介・加藤勝二
/東邦ガスエナジーエンジニアリング㈱　久保樹央土
本稿では、中部国際空港等に熱と電気を供給するエネルギーセンターの中核設備であるCGSの更新事例を中心に環境性・防災性向上の取り組みに関して紹介する。
○ガスタービンコージェネレーションシステム導入による
エネルギー効率向上と温室効果ガス削減
/三幸製菓㈱　永岡侑真・小林響子
温室効果ガス削減を目的としたガスタービンコージェネレーションシステムは、発電と熱利用を同時に行うことでエネルギー効率を向上させる仕組みを持つ。本稿では、本システムの概要および導入効果について紹介する。
○中圧認定導管を活用したコージェネ導入事例
/西部ガステクノソリューション㈱　原智徳
福岡大名ガーデンシティに設置された電力・熱エネルギーを供給するガスコージェネレーション800kW×２（非常用発電機兼用）は、他エネルギー設備（受変電、空調・給湯熱源、井水浄化設備）と合わせて、当社がエネルギーサービス（ES）事業として一括運営管理し、コージェネレーションの効率的運用による脱炭素・省エネルギー向上に努めている。また、都市ガスの中圧認定導管を採用する事で、非常時における電源を確保したレジリエンス強化にも期待されている。
○カーボンニュートラルに向けた高効率ガスタービンの導入
/デンカ㈱
当社は中期経営計画「Mission2030」の中で、2013年度比60％のCO2排出量削減を2030年に達成することを宣言している。青海工場および千葉工場において、高効率ガスタービンシステムを導入し、２拠点合計にて4.8万tのCO2削減を達成した。本稿では、本事例について紹介する。
○都市インフラ活用型地中熱利用システムによる地中熱の利用拡大
/三菱マテリアルテクノ㈱　石上孝・石黒幸治・城下雄司・栁田啓雄
谷口聡子・尾ケ井佳祐
当社は、多様な熱交換方式による「都市インフラ活用型地中熱利用システム」の普及を通じて、地中熱の再エネおよびインフラとしての価値を提供している。本稿では、この技術の特長と施工事例について紹介する。
○デザイン発電所を活用した地域共生事業について
/東京発電㈱　宮坂健二
本稿では、当社が建設した團紀彦氏の意匠によるデザイン発電所を活用して、片品村、東京電力エナジーパートナー、㈱群馬銀行との「観光・教育・防災」などの地域共生策や「カーボンニュートラル」への取り組みを紹介する。
○林業再生と地域創生：小菅村の薪ボイラーが描く多角的な未来図
/㈱リトル・トリー　大野航輔
山梨県小菅村は、人口減少が進む中山間地で、森林資源を活用した地域活性化を目指し、道の駅に隣接する「小菅の湯」に薪ボイラーを導入。燃料安定供給と山林の多角的価値創造が、今後の展望。

■テクニカルレポート
○ガス焚き小型貫流蒸気ボイラをモデルチェンジ
/三浦工業㈱　明上鉄平
2050年カーボンニュートラル社会実現に向けて、さらなる省エネ・環境負荷低減を目指し、モデルチェンジを行ったガス焚き小型貫流蒸気ボイラSQ型について、その仕様と特長を紹介する。
○エネルギー・原単位可視化システムのエンハンス
/㈱日立プラントサービス　町田泰斗
本稿では、 エネルギー・ 原単位可視化システム Enewatcherのエンハンスから、データ利活用による省エネ対策事例および今後の展開を通じて、エンジニアリング集団として地球温暖化問題へ取り組んでいる姿を紹介する。
○快適性向上と省エネ・脱炭素を両立する独自AIによる空調制御
/㈱アドダイス　伊東大輔
当社の「予兆制御ⓇAI」は第19回JFMA賞技術賞を受賞。快適性向上と省エネ・脱炭素を両立することから、既存建物のカーボンニュートラル対策として高い評価を受けた。本稿では、予兆制御AIについて紹介する。
○脱炭素とコスト削減を実現するGXツール
/㈱PID　田子智志
カーボンニュートラル推進の重要性が高まる中、多くの企業で温室効果ガス排出量の算定・削減が求められている。本稿では、GXマネジメントの必要性と、当社が提供するGXマネジメントツール「Cyanoba」の概要を紹介する。
○酸フッ化物をアノード触媒とした水電解反応
/東京科学大学　前田和彦
層状ペロブスカイト構造のPb3Fe2O5F2が、立方晶ペロブスカイトのPbFeO2Fよりも高い酸素生成活性をもつことを発見した。詳細な解析の結果、Pb3Fe2O5F2の層間に局在するフッ素の高い電子求引性が酸素生成活性点の鉄に作用し、高い活性をもたらすことがわかった。
○常温・可視光でアルカンから水素を取り出す触媒の開発
/東京大学　三ツ沼治信・金井求
水素社会の実現には、高効率な水素貯蔵・輸送技術の創出が鍵となる。しかし、既存の有機水素キャリアからの水素放出反応には貴金属触媒や高温条件が必要で、コスト面とエネルギー効率面でのボトルネックとなっている。我々は、可視光エネルギーを利用して、常温でシクロヘキサン類から最大限の３分子の水素を取り出す触媒の開発に成功した。本研究では、光触媒、塩化テトラブチルアンモニウム触媒、チオリン酸触媒、コバルト錯体触媒の四種類の触媒をシステムとして複合することがポイントであった。
○固体電解質合成の隠れパラメータ：予備混合の効能
/北海道大学　三浦章・藤井雄太・忠永清治
/東北大学　大野真之
次世代電池である全固体電池に用いられる固体電解質において標準的な手法であるメカノケミカル合成について、短時間の乳鉢乳棒による予備混合によって合成された固体電解質のイオン伝導度が劇的に変化することを発見した。
○ZT>1を示す中温域用リン系熱電材料の開発
/（地独）東京都立産業技術研究センター　並木宏允
本稿では、リン系熱電材料として世界で初めて応用の指標となるZT>1を達成した材料開発について紹介する。本材料が信頼性の高いデバイス駆動に必要な優れた機械特性と熱膨張特性を有し、それらに基づいてデバイス化の際にペアとなるn型熱電材料と金属電極の候補についても併せて紹介する。
○世界初のペロブスカイト太陽電池自動作製システムの開発
/（国研）産業技術総合研究所　山本晃平・江口直人・村上拓郎
ペロブスカイト太陽電池はフレキシブル性および軽量性という特長があり、注目を集めている。我々は早期実用化に向けた研究開発期間を短縮できるペロブスカイト太陽電池自動作製システムを世界で初めて開発した。
■エネルギー事情
○e-メタンの開発動向について
/LNG経済研究会　奥田誠
グリーン水素と回収CO2をメタネーション反応させて製造するe-メタンは、カーボンニュートラルと見なされる。新たなエネルギー供給形態の一つとすべく、ガス会社を中心にe-メタンの導入普及を目指した開発が進められている。
■フィールドレポート
○港街・横浜における環境保全
/環境工学研究所　星山貫一
明治以来、目覚ましい発展を遂げている横浜は港湾の上を移動するヨコハマエアーキャビンや道路を通行するベイバイクという貸自転車および水陸両用が可能のバス等を多いに活用して大気汚染防止対策を推進している。幕末の開港以来、常に大きく進化を続けている港町・横浜は未来志向の高い街なので今後の発展に大きな期待が持てる街である。